「かれこれ21年間、昼食を食べない生活を続けているが、メリットばかり」。ネットニュース編集者の中川淳一郎氏はそういう。昼休みを取らなければ、エレベーターの混雑や入店待ちの行列にイラつくことはない。うわさ話や説教に付き合わされることもなく、昼休みの静かなオフィスで業務に集中できる。しかも健康管理にも有用。そんなメリットばかりの「1日2食」のすすめとは──。 昼食なんていらない 私には社会人1年目から21年間ほど続けている習慣があり、これがいかに人生にとって有益だったかとしみじみ感じている。それは「昼食を食べない」という習慣である。 もともと「摂取したカロリーよりも消費カロリーが多ければ太らない」というダイエットにおける大原則は強く意識していた。そして当たり前のことだが「食べ物の摂取量を減らせば、消費しなければならないカロリー量が少なくて済む」とも考えていた。それを実践するもっとも手っ取り早い

人びとはどのサービスをどの程度利用し、その傾向は年々どのように推移しているのか――。プレジデントオンライン編集部がビデオリサーチ社と共同でお届け する本連載。首都圏の消費者を「お金持ち」層（マル金、年収1000万円以上）、「中流」層（マル中、年収500万円以上から1000万円未満）、「庶民」層（マル庶、年収500万円未満）という3ゾーンに区切り、生活動態の分析を試みている。 ビデオリサーチ社が30年以上続けているACR生活調査には、実に様々なデータがある。あえて的を絞ったマーケティングを目的とせずとも、生活者の意識の変化を知る上でも実に興味深い内容だ。 今回はその中から、男性のみだしなみ意識に関する調査を取り上げてみようと思う。 日本の男性はここ10年でぐっとおしゃれになった感がある。ファッションに関して言えば、デフレ傾向は国民の水準を高いものにした。 言わずとしれた、ファストファッション

「定点観測をしていれば景気が読める」「10分あれば報道の真相がわかる」震災の復興シナリオから企業の大型合併、不況下で高い利益率を誇る業界の仕組みまで、世の中の事象を正しく見るコツを数字のプロが解説する。 日本マクドナルドが店舗の大型化に乗り出すといいます。今後3～4年かけて近隣への移転や新規出店を通じて、全体にある約3300店舗のうち、3割に当たる約1000店舗を広くするそうです。 少子高齢化や長引く所得低迷で外食マーケットが縮小傾向にある中で、大型店舗を増やすというのは、一見、逆行した戦略のように感じます。 実際、マクドナルドの10年12月期の連結決算を見ると、売り上げは約3230億円で、前年の3620億円から1割以上の減収になっています。ところが営業利益は前年の240億円から280億円に増えている。これは売上原価をうまくコントロールして圧縮できたことが大きかったようです。 収益構造が改

なぜ「お受験エリート」は間違えるのか――。「『皆が言っていること』を鵜呑みにして『事実』を見ようとしないからだ」と『デフレの正体』著者・藻谷浩介さんはいう。全国をくまなく歩き、現場を知悉する理論家が、日本経済に関わる疑問に答える。 「××性」「××率」「1人当たり××」という数字は、慎重に扱ったほうがいい。経済学に通暁しているような人でも、それが分数であることを忘れたまま議論を進めているようなことが少なくない。 例えば「出生率」。出生率が下がれば子どもが減る、と考える人がいる。だが、出生率とは、子どもの数を親の数で割った数字である。出生率が下がったからといって、子どもの数が減るとは限らない。逆に、親の数が減れば、出生率が上がっても、子どもの数は減る。実際に、厚生労働省の「人口動態統計」によれば、合計特殊出生率は05年に1.26と過去最低を記録してから09年まで一貫して上がっているが、09年

自分が好きなことを仕事というカタチにしているヒトたちを追う本連載。ITコンサルタントとして活躍するうちに、地域コミュニティ支援の醍醐味に気づいて独立した杉山隆志さんの後編です。 ※前編（>>記事はこちら） 杉山隆志（すぎやま・たかし）●SIIIS社長 1966年、神奈川県生まれ。89年電気通信大学経営工学部卒、91年同大学院修士課程修了。同年アクセンチュア入社し、一貫して地方自治体のシステム構築のコンサルティングに従事する。その後、2001年デロイトトーマツコンサルティング（現アビームコンサルティング)、06年フライトシステムコンサルティングを経て、11年SIIISを設立。同社代表取締役社長に就任。12年には「関心空間」事業の譲渡を受ける。そのほかにも、地域コミュニティのIT支援と教育を軸にしたNPO法人「AIP」の事業担当理事を兼任。佐賀県武雄市のFacebook化支援や市政アドバイザー

海外でつくるより国内製が強い理由 円高＝産業の空洞化――。 史上空前の円高水準が続く状況を目の前にして、マスコミは常套句のようにこの公式を口にしている。しかし、円高になると産業が空洞化するというのは、本当なのだろうか。 筆者が記憶している最古の円高は、1985年のG5によるプラザ合意の後の円高だ。1ドル235円だった円が、わずか24時間後には20円も値上がりし、1年後には1ドル150円台での取引が日常の風景となった。 あのときもマスコミは、「日本の輸出産業は壊滅する。生産拠点の海外移転は必須だ」と喧伝した。円高＝産業の空洞化を力説したわけである。 たしかにあの時代、生産拠点の海外移転が進んだのは事実だろう。日本のメーカーが東南アジアに工場を建てることが当たり前になった。昨年、大洪水に見舞われていたタイのニュースを見ても、これほど多くの日本企業が進出しているのかと驚かされることしきりである。

ジェイ・エム・アール生活総合研究所社長 松田 久一 まつだ・ひさかず●1956年、兵庫県生まれ。同志社大学商学部卒業後、情報家電、食品、日用品業界にてリサーチ実務を経験。著書に『「嫌消費」世代の研究』（東洋経済新報社）などがある。 「クルマ買うなんてバカじゃないの？」 こんな新人の発言を初めて聞いたとき、私はわが耳を疑いました。いま50代前半の私のような者にとって、クルマは夢であり、憧れ。初給料でローンを組んで購入するのがクルマだったのですから。 クルマだけではありません。大型テレビに海外旅行……、新人はどれにも関心を示さず、内向的で節約型。節約すれば当然預貯金が増えます。「30歳までに1000万蓄える」という声もよく聞きます。こうした消費志向は、とりわけ「バブル後世代」に共通する価値意識。バブル後世代とは、団塊ジュニアと少子化世代の間に位置し、1970年代終わりから80年代前半の生まれ。

私がインターネットサービスを主な事業とするサイバーエージェントを立ち上げたのは、1998年のことである。現在はアメーバピグを中心としたAmeba事業が好調で収益の柱に成長しており、お陰様で「2011年 働きがいのある会社」の第6位にもランクインしている（グレート プレース トゥー ワーク調べ。前年は第7位）。 しかし、サイバーエージェントの歩みは決して平坦ではなかった。00年に東証マザーズに上場した直後にネットバブルが崩壊。先行投資がかさみ04年までは赤字の連続。業績の悪化に連れて社内の人間関係も悪化し、離職率が異様に高い状態が続いた。 このままではまずい。会社を根本的に変えなければ……。危機に際して私が参考にしたのは、日本的経営だった。即戦力を必要とするベンチャー企業は中途採用に頼りがちだが、日本の場合、優秀な人材のほとんどが新卒で就職を決めてしまう。一方で、中途の人材マーケットはそもそ