平壌で終戦、食いつめ売血も 五木寛之を襲い続けた憂鬱：朝日新聞デジタル
幼少期を朝鮮半島で過ごした作家の五木寛之さん。戦争が終わり、母を病で亡くし、２年かけて「一生分の苦労」をして福岡に引き揚げてきた後、物書きとして世間の注目を集めてもなお、虚無感や罪悪感にとらわれてきたと言います。それでも行く先を照らし続けたのは、幼い頃に半島で接した風景と、それを見て幼心に芽生えた思いでした。五木さん自身に半生を語ってもらう連載「語る 人生の贈りもの」（全１５回）をまとめてお届けします。 ◇ これまで何冊の本を出したんだろう。小説家として世に出てかれこれ５２年になりますが、自分のやってきたことに、あんまり関心が向かない方でしてね。 「流されゆく日々」というのが、日刊ゲンダイで４０年以上連載しているエッセーのタイトルです。時流に逆らって生きていく、というより、流されていこうか、と。いいかげんなようですが、まぁ、そういうたちなんです。 大変な時期は山ほどありましたし、ここまで来
勤労統計、全数調査怠る 都内実施は約３分の１ 厚労省：朝日新聞デジタル
厚生労働省が公表している「毎月勤労統計」について、本来とは違う手法で一部調査されていたことが２８日、分かった。従業員５００人以上の事業所はすべて調べなくてはいけないが、東京都分は３分の１ほどしか実施していなかった。調査結果は国の経済規模を示す国内総生産（ＧＤＰ）の算出などにも使われており、重要な統計の信頼性が揺らぐ恐れがある。 この統計は、統計法に基づく政府の基幹統計の一つ。賃金や労働時間などの動きを示す指標で、労働者１人当たりの現金給与総額や前年同月と比べた変化率などを厚労省が毎月公表している。 調査は、都道府県を通して実施している。対象は全国で約３万超の事業所。従業員５～４９９人は抽出して実施するが、従業員５００人以上の事業所６千弱についてはすべてで行うことになっている。 政府関係者によると、東京都の５００人以上の事業所は約１４００ある。ところが、厚労省側で約３分の１の５００事業所ほど
特例減税の恩恵、大企業に集中 トヨタだけで１千億円超：朝日新聞デジタル
税金を特別に安くする企業向けの「政策減税」の合計額が２０１４年度、少なくとも約１兆２千億円にのぼった。減税額は安倍政権になって倍増し、減税の恩恵の約６割を資本金１００億円超の大企業が受けていた。財務省が公表した政策減税に関する調査報告書を、朝日新聞が独自に分析して分かった。 「Ｏ（オー）０１２１６３」 報告書では、減税項目ごとに利用上位１０社がアルファベットと６桁の数字によるコードで示されている。報告書の公表は、民主党政権が１０年につくった「租税特別措置透明化法」に基づく。民主党は当初、企業名の公表を目指していたが、経済界に配慮して匿名の報告書にした経緯がある。 今回集計した政策減税（約１・２兆円）の半分を占める「研究開発減税」で、減税額が１０８３億円と最も多かった「Ｏ０１２１６３」が、世界最大の自動車販売を誇り、日本企業で最高の利益を上げるトヨタ自動車だった。 報告書によると、Ｏ社は九つ
石炭火力発電所の新設、一転容認へ 温室ガス管理強化へ：朝日新聞デジタル
全国で相次ぐ石炭火力発電所の新設計画の環境影響評価（アセス）で異議を唱えていた環境省は、条件付きで容認する方針を固めた。温室効果ガス削減の目標達成が難しくなるとしてこれまで「是認しがたい」としてきたが、電力業界と経済産業省が管理を強化することで容認へ転じた。８日にも丸川珠代環境相と林幹雄経産相が会談して合意する。 政府は昨年、２０３０年度の電源構成で石炭火力の割合を現在の３０％から２６％に減らす計画を策定した。これに基づき温室効果ガス排出量を「３０年度に１３年度比２６％減」とする目標を掲げた。 一方、安い燃料コストや４月の電力自由化を見据えて、石炭火力発電所の新設計画が相次ぐ。関西電力や九州電力は、需要の大きい首都圏に参入するねらいから、ガス会社などと組んで千葉県で大規模な発電所を計画する。 電力業界の排出削減に向けた仕組みがないなかで排出量が多い石炭火力は認められないとして、環境省は昨年
改正派遣法が成立 派遣社員の働き方、どう変わる？：朝日新聞デジタル
過去２度も廃案になり、政府が「三度目の正直」で国会に出していた改正労働者派遣法が１１日、衆院本会議で可決、成立した。企業は人を代えれば派遣社員を使い続けられるようになった。働き手からみると、３年ごとに職を失う危機に陥りかねない。１９８５年の制定以来となる大転換だ。 これまで企業が派遣社員を受け入れられる期間は、専門的とされる「２６業務」に制限は無く、それ以外は原則１年、最長３年だった。改正法はこの制約を事実上撤廃し、最長３年ごとに人を代えれば同じ仕事を派遣社員に任せ続けられるようになる。 派遣社員の働き方は大きく変わる。最も影響するのは、これまで派遣期間が無制限だった２６業務の人たちだ。 都内に住む５０代の派遣社員の女性は約１５年間、「事務用機器操作」として、同じ会社でパソコンを使って経理書類の作成などに携わってきた。お茶出しや電話受けといった様々な業務もこなしてきた。 これまでは３年を超
憲法前文に「積極的平和主義を」 自民・船田氏が意欲：朝日新聞デジタル
自民党の船田元・憲法改正推進本部長は１８日、沖縄県宜野湾市で講演し、憲法改正をめぐり憲法前文に安倍晋三首相が掲げる「積極的平和主義」を盛り込むことに意欲を示した。憲法改正の手続きを定めた９６条の改正についても「２回目以降の国民投票でやったほうが良い」と語った。 船田氏は現行憲法について、「我々は『憲法古着論』と言っている。背広をずっと着ているとほころびや汚れが出る。それをクリーニングできれいにしようというのが我々の方向性だ」と説明。その上で「積極的平和主義も前文に書かれても良いのではないか」と述べた。さらに日本の「国柄」も前文に反映させるため、「日本固有の文化が優れていることを絶対に載せたい」と強調した。 改正手続きを定めた９６条については、改正発議に衆参両院の３分の２の賛成が必要なことから、「国民主権からみて（国民投票の）機会が与えられない。民主主義に反するという考え方もある」と発言。安
（池上彰の新聞ななめ読み）皇太子さまの会見発言 憲法への言及、なぜ伝えぬ：朝日新聞デジタル
記者会見に出席し、同じ話を聞いたはずの記者たちなのに、書く記事は、新聞社によって内容が異なる。こんなことは、しばしばあります。記事を読み比べると、記者のセンスや力量、それに各新聞社の論調まで見えてくることがあります。 ２月２３日は皇太子さまの誕生日。それに向けて２０日に東宮御所で記者会見が開かれ… こちらは有料会員限定記事です。有料会員になると続きをお読みいただけます。 こちらは有料会員限定記事です。有料会員になると続きをお読みいただけます。 こちらは有料会員限定記事です。有料会員になると続きをお読みいただけます。 こちらは有料会員限定記事です。有料会員になると続きをお読みいただけます。
遭難の学習院大生２人の遺体発見 長野・八ケ岳連峰：朝日新聞デジタル
１１日午後３時ごろ、長野県の八ケ岳連峰の阿弥陀岳（２８０５メートル）で、９日から行方不明になっていた学習院大山岳部主将で４年の吉田周平さん（２２）＝東京都杉並区＝と１年の土山莉里香さん（１９）＝千葉県松戸市＝の遺体を県警が発見した。 茅野署によると、部員５人は７日に入山し、８日は山小屋から阿弥陀岳に向かったが、悪天候で道に迷い露営した。９日、遅れた土山さんに吉田さんが付き添い、他の３人は先に山小屋に戻った。２人が戻らなかったため、９日夜、救助を要請した。県警ヘリが１１日午後、南側斜面で手袋を見つけ、地上から捜していた県警山岳救助隊員が雪の中に埋まっていた２人を見つけた。 吉田さんは日本山岳会の学生部委員長を務める。昨年８月、インド・ヒマラヤの未踏峰ギャルモ・カンリ（６０７０メートル）に挑む同大山岳部隊の隊長を務め、メンバー３人と初登頂に成功した実績を持つ。日本山岳会の古野淳副会長は「吉田さ
東北沖のプレート、震災前の状態に回復？ 筑波大発表：朝日新聞デジタル
東日本大震災を起こした東北沖の震源域で、岩板（プレート）にかかる力の状態が、すでに地震前と同じ水準まで回復していることを示唆するデータが得られた、と筑波大とスイス連邦工科大などの研究チームが発表した。大震災でエネルギーが解放されたが、予想以上に早くたまっている可能性があるという。英科学誌ネイチャー・ジオサイエンスに３日、発表した。 研究チームは、１９９８年以降の気象庁の地震観測データを分析、地域ごとに「ｂ値」と呼ばれる大地震と小地震の発生比率を計算した。大地震が多いとｂ値は１より小さく、その地下の岩板に力がたまっている指標になると考えた。 東日本大震災の震源域のｂ値は、９８年以降０・９～０・８で推移し、０５年半ばから０・６～０・７前後に下がった後、１１年３月の地震で１以上に急上昇。この値が１３年ごろから下降しはじめ、１４年秋には０・８前後に戻っていた。 ボグダン・エネスク筑波大准教授は「巨
「最低限、結婚できる雇用を」民主・枝野幹事長：朝日新聞デジタル
いつ首になるかわからない、１００万円とか１５０万円の賃金で、結婚しようとか家庭を持とうとか、子供を産み育てようということがしたくてもできるか。（安倍政権は）そんな夢や希望すら持てない若者をたくさんつくっておいて、雇用が増えたといばっているが、正社員の数は減っている。 希望すれば正社員になり、そんなに豊かじゃなくても結婚して子供を産んで育てていく。最低限でもそういう雇用を増やして、初めて雇用政策ではないか。安倍さんがやろうとしたのは労働者派遣法を変えて、ますます正社員を減らして派遣に置き換える。これをやりやすくする法案を２度の国会でごり押ししてきて、何とかここまで抵抗して止めた。また選挙で大勝ちしたら、信任を得たといって必ずごり押しするだろう。（山形市の街頭演説で）
脱・貧困のための進学が… 授業料高騰、重い奨学金返済：朝日新聞デジタル
「貧困と東大」 大手メーカーに勤める朝倉彰洋さん（２５）は東大生だった２００９年、そんなテーマで調査した。 東大が行った「学生生活実態調査」では、東大生の親の年収は「９５０万円以上」が過半数を占めている一方、「どれくらいの貧困層が広がっているのか、知りたかった」。自分が入居していた学生寮は経済的な困難を抱えた学生が多く、アンケートを配ってみた。４９人の回答者のうち、親の年収が３００万円未満の学生が１５人いた。 「貧困層でも支援制度の存在をもっと広く知ってもらえれば、家庭の経済状況に関係なく東大に進学できるはずだ」 朝倉さん自身、母子家庭で育った。母親には「勉強にかかるお金は出してあげる」と言われていたが、愛知県から東京への進学を伝えると一転、「行かせるお金はない」と反対された。国立大学の授業料（標準額）も、１９７５年度の３万６千円が、いまは約１５倍の５３万５８００円かかる。 そもそも中学時
病院代の自己負担払えぬ人急増 年延べ７００万人が減免：朝日新聞デジタル
病気になっても治療代が払えず、病院窓口で払う自己負担分の治療代を無料にしたり安くしたりする病院にかけこむ人がいる。普通の診療とはちがう「無料低額診療」という仕組みだ。患者数は年間で延べ７００万人を超え、ここ数年で延べ１００万人近く増えた。年をとって病気になったり失業で収入が途絶えたりして、医療を受けにくくなった人たちが増えている。■月３万円払えず倒れた 大阪市に住む元タクシー運転手（５８）は、血液のがんの一種である悪性リンパ腫と糖尿病で二つの病院に通う。どちらの病院も無料低額診療をしていて、窓口で払う自己負担分をただにしてもらっている。 ２０１１年春、糖尿病が悪化して倒れた。少し前から営業成績が落ちて給料が減ったため、自己負担で月約３万円の治療代が重荷になり、治療のためのインスリン注射を減らしたからだ。心配した病院から無料低額診療をすすめられた。 その後にリンパ腫で手術し、今年１月には仕事
無戸籍２０年、学校に一度も通えず 夜間中学で再出発：朝日新聞デジタル
７年前の夏、埼玉県鳩ケ谷市（現・川口市）の市立教育研究所長だった宮原重則（７０）は、研究所の一室に当時２１歳の男性を迎えた。 男性は出生後も親が戸籍を作らず、学校に一度も通ったことがなかった。元小学校長の宮原は男性に中卒程度の学力をつけようと、週２～３回のマンツーマン授業を始めたが、のっけから途方に暮れた。 ひらがなや数字は少し書けたが「８」は団子二つ、「６」のなぞり方は逆。足し算引き算は両手指で数えた。宿題を出してもやってこない。問題がわからないと身を硬くしてじっとした。「固まるのが彼の最大の武器だった」。どう教えればいいのかわからなかったという。 男性は２０歳まで家族以外に知られることなく生きてきた。存在を知られたのは、自身が犯した事件がきっかけだった。 ２００６年１０月、男性はスーパーでの窃盗などの容疑で逮捕された。警察の調べで住民登録をしていなかったことが判明。同居の母親に照会する
改造内閣の名簿発表 谷垣新幹事長は「消費税１０％に」：朝日新聞デジタル
安倍晋三首相（自民党総裁）は３日、党役員会を開き、幹事長に前党総裁の谷垣禎一氏を充てることを正式に決めた。首相は今夕に第２次安倍改造内閣を発足させる。閣僚人事では、望月義夫・党行政改革推進本部長が環境相で初入閣することも決まった。 自民党で総裁経験者が幹事長に就くのは初めて。かつて首相と総裁選を争ったこともある谷垣氏を党の要の幹事長とすることで、党内融和を図る一方、来秋の党総裁選に向け、ライバルを取り込む狙いもあるとみられる。 今秋以降、１０月の福島県知事選、１１月の沖縄県知事選に加えて、消費税率１０％への引き上げの判断や原発再稼働が控える。来春には統一地方選も行われる。重要な選挙や政策決定を前に、手堅い党運営を優先させた。 安倍氏は谷垣氏の幹事長起用に… こちらは有料会員限定記事です。有料会員になると続きをお読みいただけます。 こちらは有料会員限定記事です。有料会員になると続きをお読みい
完全失業率、２カ月連続で悪化 有効求人倍率は横ばい：朝日新聞デジタル
総務省が２９日発表した７月の完全失業率（季節調整値）は、前月より０・１ポイント上がり３・８％だった。新たに職を求める人が増えて２カ月続けて悪化した。また、厚生労働省が発表した有効求人倍率（同）は、２２年ぶりの高水準だった前月と同じ１・１０倍だった。 完全失業率は、１５歳以上で働く意欲がある人のうち職がなく求職活動中の人の割合。７月は、男性が前月と同じ３・８％、女性は同０・２ポイント悪化して３・７％だった。完全失業者数（同）は前月より４万人増の２４８万人、就業者数は前月より６万人減の６３５３万人だった。「人手不足感が強まって、女性を中心に新たに働きに出ようとする人が増え、それが失業率を引き上げている」（総務省）という。 有効求人倍率はハローワークで仕事を探す人１人につき何人分の仕事があるかを示す。前月まで改善が続いていたが、２０カ月ぶりに横ばいになった。地域別では東京が１・６２倍と全国で最高
（３６０゜）国会はいま：上 論戦の舞台、存在軽く 与党、事前に密室協議：朝日新聞デジタル
国会の現状を参院の最長老がひとことで喝破した。 「『方針は内閣、与党で決める。あと、お前らは下請けで法案審議だけやれ』というのは、国会をばかにした意見だと思う」 ７月１５日の参院予算委員会。日本維新の会の片山虎之助氏（７９）は安倍晋三首相を前に異論を唱えた。憲法解釈の変更による集団的自衛権の行… こちらは有料会員限定記事です。有料会員になると続きをお読みいただけます。 こちらは有料会員限定記事です。有料会員になると続きをお読みいただけます。 こちらは有料会員限定記事です。有料会員になると続きをお読みいただけます。 こちらは有料会員限定記事です。有料会員になると続きをお読みいただけます。
「古い人間だから、女は下」 女性参画目標で異論 三重：朝日新聞デジタル
女性の社会参画について話す「みえ女性活躍推進連携会議」の初会合が４日、三重県庁であった。参加企業や団体に「具体的な目標」を求めることに、男性の出席者から異論が噴出した。 県商工会連合会の会長ら９人が出席し、座長には県経営者協会会長の岡本直之氏が選出された。 この日は、企業や団体向けの「行動指針」や「女性の大活躍推進県会議」加入要請書の文案について話し合った。事務局（県男女共同参画・ＮＰＯ課）は、▽女性の管理職比率や人数、職域の拡大▽再就職した女性の積極登用などで「具体的な目標」を自主的に定めるよう求める案を示した。 これに対し、連合三重の土森弘… こちらは有料会員限定記事です。有料会員になると続きをお読みいただけます。 こちらは有料会員限定記事です。有料会員になると続きをお読みいただけます。 こちらは有料会員限定記事です。有料会員になると続きをお読みいただけます。 こちらは有料会員限定記事
ＬＩＮＥ乗っ取り被害、記者も遭遇 カード購入頼まれ…：朝日新聞デジタル
無料通信アプリ「ＬＩＮＥ（ライン）」のアカウントが乗っ取られ、登録されている友人にメッセージが送られ、現金がだまし取られる事件が全国で急増している。「ＬＩＮＥ版オレオレ詐欺」とも呼ばれ、警察は注意を呼び掛けている。 愛知県警サイバー犯罪対策課によると、県内では６月初旬から被害の相談が寄せられるようになり、７月２９日までに９８件に上った。そのうち５６件は実際に被害に遭っており、被害総額は４００万円を超えている。 主な手口は、犯人が何らかの方法でＬＩＮＥの利用者のＩＤとパスワードを入手して不正にログイン。本人になりすまして、友人や家族らに「コンビニエンスストアで、電子マネーのプリペイドカードを買って下さい」などとメッセージを送る。電子マネーの番号コードの画像などを撮影して送るよう要求し、現金をだまし取るというものだ。 県警サイバー犯罪対策課は、ＩＤやパスワードの使い回しをしない▽定期的にパスワ
「敵になること拒む」 イスラエルで反戦集会：朝日新聞デジタル
イスラエルのテルアビブで２６日夜、イスラエル軍のパレスチナ自治区ガザへの侵攻に反対する集会が開かれた。参加した数千人は大半がユダヤ人。「我々は敵になることを拒む」「人種差別を進める政府はいらない」と声を上げた。だが、会場は軍を支持する団体に囲まれ、緊張が走った。 集会は市民団体や左派系の政党が呼…
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ピアニカ、３０年ぶりモデルチェンジ ヤマハ：朝日新聞デジタル
