韓国ノリに発がん性の疑い 韓国から証拠の危険物が海岸に漂着、撤去に巨額税金
中国食品の残留農薬や食品添加物が「危ない」と一部メディアを賑わせているが、日本人も日常的に口にする大人気の韓国食品に、発がん性物質が含まれているとの疑いが急浮上している。韓国の業者が本当は隠したいはずの食品汚染の証拠が、続々と日本に“上陸”しているのだ。薬品漬けの実態のシッポが見えてはいるのだが、輸入時にすべての食品を検査しているわけではないため、被害の実態は計り知れない。 日本海に面するある砂浜を散歩する地元の男性は「もうずっと前からこの調子だ。これでも10年ぐらい前よりは、多少ましになった感じはする」と呆れた様子だ。海の色は南国のようにエメラルドブルーに映えるが、砂浜はゴミで埋め尽くされている。ほとんどが中国語や韓国語のラベルがあるペットボトルや廃材、プラスチックなどの生活ゴミ。今春も中国のPM2.5や黄砂が日本に飛来し、各地で問題になったが、漂着ゴミはかさばるだけに処理も大変そうだ。
6月4日 沖縄三越（大越百貨店）の設立 - 公文書館通信 - 沖縄県公文書館
沖縄三越は、創業57年の歴史に幕を下ろし、2014年9月に閉店することになりました。 沖縄三越の前身は、1957年6月4日に設立された株式会社大越です。 1970年、大越は、事業拡大のため、東京に本社を置く株式会社三越と業務提携をすることになりました。 同年4月4日に両社の間で交わされた申し合わせ事項には、大越の商号を沖縄三越と変更すること、大越の増資分の株式25％を三越が保有することなどが記載されています。8月26日、三越は大越に対する外資導入免許証を取得し、10月10日、大越は沖縄三越として営業を開始しました。 1952年以降、沖縄では、沖縄経済の再建と健全な地元産業の育成を目的として、琉球列島米国民政府（USCAR）による外国資本導入政策がすすめられていました。米国統治下にあった沖縄で日本本土の企業が沖縄の企業との業務提携を行うためには、外資導入申請をする必要がありました。 当館が
白人の農地を子どもにも分配、ジンバブエ土地改革で不正横行
ジンバブエの首都ハラレ（Harare）近郊で収穫したホウレンソウを手にする農家の男性（2011年2月10日撮影、資料写真）。(c)AFP/ALEXANDER JOE 【6月12日 AFP】ジンバブエで論争の的となっている土地改革の実施状況を調査した結果、白人地主から接収した農地を、10歳の子どもにまで供与していたことが分かった。国営メディアが10日報じた。 ロバート・ムガベ（Robert Mugabe）大統領と、同氏が党首を務めるジンバブエ・アフリカ民族同盟愛国戦線（ZANU-PF）は2000年、植民地時代の土地所有の不均衡是正を目指し、白人が所有する農地を、土地を持たない黒人に再分配するという土地改革に着手した。だが、土地の収用は暴力的になる場合も多く、1970年代の独立運動に参加した元戦闘員らとの衝突で白人地主が死亡する事件も起きた。 この改革の規則では、再分配する土地は1人につき1か
共和党予備選「院内総務敗北」で混迷深まる米政局
共和党のエリック・カンター議員（下院、バージニア７区選出）といえば、2001年の初当選以来、当選７回を重ねる中で、下院共和党のリーダーとして順調に上り詰め、現在は「多数党院内総務」という「下院議長」に次ぐナンバー２のポジションにいます。 そのカンター議員は、数々の難しい与野党交渉におけるキー・パーソンとして「ねじれ議会」におけるホワイトハウスとの合意形成に大きな役割を果たしてきました。現在のベイナー下院議長は、やがて近い将来にはカンター議員に下院議長職を禅譲するという見方もされていたのです。 ですが、そのカンター議員の政治的パワーは一瞬のうちに消えてしまいました。10日（火）に行われたバージニア７区の予備選で、全く無名の「ティーパーティー系」のデビット・ブラット候補に、得票率55％対45％で完敗を喫してしまったのです。この結果によって、カンター氏は今回の中間選挙への出馬は不可能となりました
国会かりゆしウエア論争 結論「来季」へ | 沖縄タイムス＋プラス
【東京】かりゆしウエアを着て参院本会議に出ることを認めるか否か－。開会中の国会で突如巻き起こった議論は１０日も各会派でまとまらず、結論は“来季”へ持ち越しとなる見通しとなった。 この日の参院議院運営委員会では、６日に引き続き、かりゆしの着用を認めるかどうか各会派の意見がぶつかった。
中国 異常接近を否定し映像公開 NHKニュース
東シナ海の日中中間線付近で１１日、自衛隊機が中国軍の戦闘機から一時、およそ３０メートルまで異常に接近されたことについて、中国国防省は１２日、事実関係を否定したうえで、逆に中国軍機が自衛隊機に接近されたとする映像を公開しました。 １１日昼ごろ、東シナ海の日中中間線付近で、航空自衛隊のＹＳ１１電子測定機と海上自衛隊のＯＰ３Ｃ画像データ収集機が、中国軍の戦闘機から一時、およそ３０メートルから４５メートルまで相次いで異常に接近されたと防衛省が発表しました。 これについて、中国国防省の耿雁生報道官は１２日、談話を発表し「国際社会をだまし、わが国の軍のイメージを損い地域の緊張を作り出すものだ」と日本を強く批判したうえで、中国軍機は自衛隊機と１５０メートル以上の距離を保ち、抑制的に操縦していたなどとして事実関係を否定しました。 さらに、これとは別に「１１日午前、中国空軍の航空機Ｔｕ１５４が、中国の防空識
「わし死にたくないんや…禁固でも懲役でも、命こそ宝や」と逃げる船長は、何で阻止できるのか - INVISIBLE D. ーQUIET & COLORFUL PLACE-
「沈みつつある船から乗客を見捨てて逃げると、船長は殺人罪になる」という法律論は正しいのだろうか？ - http://d.hatena.ne.jp/gryphon/20140611/p5 という記事をきのう書いて、ブクマでご教示いただいた。 「不真正不作為犯」という概念があるそうで。 ただ、昨日は時間なくて書けなかったんだが、 そも そも で…… 「船長」にやはり根底のところで、なにがしかの同情をしてしまう自分がいる。 自分だったら絶対に逃げなかった、と自信を持って言えればいいのだが、果たしてその時どうなるか。 しかし船長という仕事は、その業務と報酬の中に「有事の際には命がけで危険に身をさらす」というところは厳然としてある。だから今回の船長のようなことはあるまじき、という話になる。 だが。 そもそも「命を失う」以上に最悪のことってあるか？ プロレス団体というブラック企業で生き残ったつわものも
英仏における難民と「不法」移民（文献メモ） - 社会学徒の研究（？）日誌
メモ作成中です。 The Oxford Handbook of Refugee and Forced Migration Studies The Oxford Handbook of Refugee and Forced Migration Studies (Oxford Handbooks in Politics & International Relations)作者: Elena Fiddian-qasmiyeh,Gil Loescher,Katy Long,Nando Sigona出版社/メーカー: Oxford Univ Pr (Txt)発売日: 2014/08/26メディア: ハードカバーこの商品を含むブログ (1件) を見る Refugee Community Organisations and Dispersal: Networks, Resources and Socia
「メガネの三城」消費税の転嫁拒否で勧告 NHKニュース
公正取引委員会は、眼鏡店を全国に展開する会社が、店舗の賃貸料に含まれる消費税率の引き上げ分を支払わないという内容の文書を貸し手側に通知していたとして、消費税転嫁対策特別措置法に基づいて再発防止を求める勧告を行いました。 勧告を受けたのは、東京に本社があり、「メガネの三城」や「パリミキ」の名称で全国で眼鏡店を展開している「三城」です。 公正取引委員会によりますと、「三城」は１２１の店舗で支払っている賃貸料の中の消費税分について、消費税率が引き上げられたあとも増税分は支払わないという内容の文書を貸し手側に通知していたということです。 これらの賃貸料を巡っては、借り手の企業側の立場が強く、貸し手の多くは通知に従っていたということです。 このため公正取引委員会は、今回のような行為は消費税の転嫁拒否にあたるとして、消費税転嫁対策特別措置法に基づいて再発防止を求める勧告を行い企業名を公表しました。 こ
人身売買目的で比女性を監禁か NHKニュース
「日本に行けば稼げる」と海外で誘われて来日したフィリピン人の女性を、人身売買する目的で自宅に住まわせ、逃げられないよう模造刀で脅したなどとして、川崎市の男ら３人が監禁傷害の疑いで警視庁に逮捕されました。 逮捕されたのは、川崎市高津区の無職、松本功容疑者（６４）ら３人です。 警視庁の調べによりますと、松本容疑者らは先月、２８歳のフィリピン人の女性を自宅に住まわせ、逃げられないよう模造刀で脅したうえで、腕を引っ張るなどの暴行を加えてけがをさせたとして、監禁傷害の疑いが持たれています。警視庁によりますと、この女性を含むフィリピン人の女性３人がアラブ首長国連邦のドバイのホテルで働いていたところ、フィリピン人の男に「日本に行けば稼げる」と言われて松本容疑者を訪ねるよう指示され、先月７日に来日しましたが、１週間近く松本容疑者の自宅に監禁されたということです。３人のうち１人は、日本人の男に３０万円で人身
東京新聞:「反日」レッテル 広がる不寛容と憎悪 被爆や水俣の語り部に暴言・中傷:特報(TOKYO Web)
「死に損ない」。長崎市を五月末に修学旅行で訪れた横浜市の男子中学生が、被爆者の語り部に暴言を吐いていた。水俣病認定患者の語り部の自宅には「金が欲しいのか」と中傷する電話があった。語り部たちは、侵略戦争や公害を引き起こした国などの犠牲者である。そうした歴史を一顧だにせず、一方的な論理で排除する態度は、在日コリアンを排斥するヘイトスピーチや日本政治の右傾化と地続きだ。 （荒井六貴、出田阿生） 【こちらは記事の前文です】 記事全文をご覧になりたい方は、東京新聞朝刊または、携帯電話の有料会員サービス「東京新聞・東中スポ」をご利用ください。 東京新聞は、関東エリアの駅売店、コンビニエンスストアなどでお求めいただけます。 購読・バックナンバーをご希望の方は「新聞購読のご案内」をご覧ください。 掲載日やキーワードから記事を探す「記事検索サービス」もご利用ください。
韓国人学生 米名門大で旭日旗ステンドグラス撤去要求も却下
アジアから遠く離れた米国で「反日」の狼煙を上げ続ける韓国系ロビー団体。カリフォルニア州グレンデール市では「票」の力により慰安婦像が設置されてしまったことは本誌が報じてきた通りだ。しかし、米国の「本流エリート」相手には彼らの無理筋な主張は通じなかった。ジャーナリストの高濱賛氏が報告する。 ＊ ＊ ＊ フィラデルフィア市郊外にある全米屈指の名門校、ペンシルベニア大学。広大なキャンパス中央部には古いレンガ造りの芸術文化研究ホール（ARCH）がある。その食堂のステンドグラスが”告発”されたのは今年3月中旬のこと。同大に通う韓国人学生が「旭日旗のデザインが施されている」として写真をフェイスブックに投稿したのだ。 言い分はこうだった。 〈あれはどう見ても日本帝国主義のシンボル。韓国人だったら見ただけで吐き気を催す「戦犯旗」だ。そんな旗が世界でも有数の最高学府にあるとは驚きだった〉 食堂内のステンドグラ
東大農学部弥生講堂｢うな丼の未来｣シンポジウムをまとめてみた。 #うな丼の未来
白水 貴 @Takashirouzu 公開シンポジウム「ウナギの持続的利用は可能か ーうな丼の未来」．Ustream でライブ配信予定だそうです．ハッシュタグ #easec で Twitter からも意見を募るとのこと．当日会場に行けない方はネット参加を検討してみては． http://t.co/O723rfMy3E 津駄 Masaki E. Tsuda @teuder “@Takashirouzu: 公開シンポジウム「ウナギの持続的利用は可能か ーうな丼の未来」．Ustream でライブ配信予定 ハッシュタグ #easec で Twitter からも意見を募る” #うなぎ #鰻 #ウナギ http://t.co/8Ttafl1AOB”
武装集団、イラク北部の都市を相次ぎ制圧 ５０万人避難
（ＣＮＮ） イラク第２の都市モスルが１０日、武装集団に制圧され、１２日には北部のティクリートもほぼ完全に制圧された。ティクリートでは奪還を試みる軍と武装集団の激しい戦闘が起き、モスルからは住民５０万人以上が避難している。 近隣地域の警察や目撃者の証言によると、ティクリートは２カ所の警察署で火災が発生し、軍の基地は武装集団に占拠された。攻撃を仕掛けているのは「イラク・シリア・イスラム国」（ＩＳＩＳ）の武装集団とみられる。ティクリートのあるサラハディン州の知事が行方不明になったとの情報もある。 さらに、同国最大の製油施設がある同州バイジの一部も制圧された。当局者によれば、製油施設はまだイラク治安部隊の管理下にあるという。 モスルでは１１日に武装集団がトルコ領事館を襲撃し、職員など４８人を拉致した。トルコ当局によると、ＩＳＩＳの拠点に連行された４８人の中には、職員や特殊部隊員のほか子ども３人が含
山本直樹『レッド』１巻 - 紙屋研究所
山本直樹『レッド』１巻 『ビリーバーズ』で果たせなかったもの 最初にちょっとおさらい。 すでに山本の『ビリーバーズ』についての感想のところで書いたとおり、山本はオウム事件に際して、 「一連のオウム騒動のあと、『似た騒ぎが昔あったな』と思い出して、連合赤軍関係の本を読んでみた。すると『これがおもしろかった』。 『閉鎖された環境のなかで観念だけがどんどん地面から浮き上がってきて、ついには暴走する。そういった怖さみたいなのを描いてみたいなと……』」（中野渡淳一『漫画家誕生』p.124） ということで『ビリーバーズ』を描いた。 『ビリーバーズ』はオウム事件ではなく、オウム事件を契機にして山本が連合赤軍事件を知ることにのめりこみ、まさしく連合赤軍事件を描いたものであった。 連合赤軍事件が他の事件と違うのは、当事者たちの詳細にして膨大な記録が存在することである。その記録を読むうちに、山本が「魅せられて
うなぎ店や養殖業者から不安の声 NHKニュース
ＩＵＣＮのレッドリストでニホンウナギが絶滅危惧種に指定されたことについて、東京・目黒区にある老舗うなぎ店では、今後、うなぎの仕入れ価格の値上がりを懸念する声が聞かれました。 この店では鹿児島県産や愛知県産のうなぎを使っていますが、仕入れ価格は稚魚のシラスウナギの不漁で３年ほど前から高騰し、去年６月にもうな重の上を２００円値上げして３０００円としました。それでもことしのシラスウナギの漁獲量が高い水準となっているため、夏以降に仕入れ価格が下がるとみて、４月の消費税率引き上げの際は税込みの販売価格を据え置き、実質的に値下げをしました。しかし、絶滅危惧種の指定をきっかけに、今後うなぎの輸入が規制されるようなことがあれば、仕入れ価格が再び上がるおそれがあると懸念しています。 月に数回はうなぎを食べるという地元の８０代の男性客は「値段が上がったら困るが、多少、値上がりしても好きなものは食べる」と話して
ウクライナ、ロシアのガス最終価格を拒否 交渉行き詰まり
ウクライナ西部ウジホロド（Uzhgorod）近郊にあるガス計量施設（2014年5月21日撮影、資料写真）。(c)AFP/ALEXANDER ZOBIN 【6月12日 AFP】ウクライナ政府は11日、ロシアのウラジーミル・プーチン（Vladimir Putin）大統領が提案していたロシア産天然ガスの最終価格を拒否、欧州連合（EU）の仲介で行われていたウクライナへのガス供給問題をめぐる交渉は行き詰まった。 ロシアはウクライナへのガス供給停止も辞さない構えを見せているが、ベルギーのブリュッセル（Brussels）で開かれた協議では双方が5時間にわたり交渉したものの、合意に至ることはできなかった。 協議終了後、両国は互いの姿勢を非難。プーチン大統領はモスクワ（Moscow）での政府会議で「われわれの提案が拒否されるならば、全く別の段階に移行する」が「これはわれわれの選択ではないし、望んでもいない」
東アジア鰻資源協議会 EASEC(East Asia Eel Resource Consortium)
研究者 塚本勝巳（会長，東京大学大気海洋研究所・教授） 曾萬年（国立台湾海洋大学・講座教授） 李泰源（韓国忠南大学・教授） 窦硕增（中国科学院海洋研究所・教授） 大竹二雄（東京大学大気海洋研究所・教授） 木村伸吾（東京大学大気海洋研究所・教授） 望岡典隆（九州大学・准教授） 青山 潤（東京大学大気海洋研究所・特任准教授） 韓玉山（国立台湾大学・副教授） 吉永龍起（北里大学・講師） 篠田 章（東京医科大学・講師） 海部健三（東京大学・助教） Michael J. Miller（東京大学大気海洋研究所・研究員） 渡邊 俊（東京大学大気海洋研究所・研究員） 阿井渉介（作家，日本さかなの会・理事長） 業界関係者 吉島重鐵（顧問，日本鰻協会） 全国淡水魚荷受組合連合会（会長・ 鈴木紘彦） 全国蒲焼商組合（理事長・涌井恭行） 日本養鰻漁業共同組合連合会（会長・
ニホンウナギを絶滅危惧種に指定 国際自然保護連合：朝日新聞デジタル
国際自然保護連合（ＩＵＣＮ、本部スイス）は１２日、絶滅危機にある生物の情報を載せた「レッドリスト」の最新版を発表し、ニホンウナギを絶滅危惧種に指定した。 ＩＵＣＮレッドリストは生物の生息状況や個体数減少の原因を科学的に検証し、保全活動に生かすのが目的。「絶滅」から「軽度懸念」「情報不足」まで８段階。そのうち「絶滅危惧」は３段階あり、ニホンウナギは中間の「絶滅危惧１Ｂ類」とされた。「（危機がより強い）１Ａ類ほどではないが、近い将来、野生での絶滅の危険性が高い」という分類だ。 指定の理由について、生息地の環境悪化や過剰な捕獲、海の回遊ルートの障害、汚染、海流変化などを挙げた。（神田明美）
学生運動最盛期を生きて -「過激派」といわれた新左翼系セクトの友人が、突然アパートに泊まりにきた夜。- | STORYS.JP
学生運動、革命、闘争。今では聞き慣れない言葉だが、日本にもかってこのような言葉が日夜世間を騒がせていた時代があった。何かを変えようと無我夢中で走り続けた者、反対する者、傍観する者、何をどうすればいいのか分からず立ち尽くす者。皆それぞれが、日本の行く末を案じ、懸命に一日一日を考え生きていたのかもしれない。1960~70年代、学生運動が最も盛んだった頃、大学で新聞部だった筆者が語るあの時代の物語がある。「過激派」といわれた新左翼系セクトの友人が、突然アパートに泊まりにきた夜。 --以下本文転載--昼間の熱気がそのまま居座ったような、蒸し暑いある夏の日の深夜。突然、アパートの通路に面した明り取りの窓が開く音が聞こえた。「......えっ、誰？」眠い目をこじ開けると、暗闇のなかに、通路の暗い蛍光灯に逆光で映し出された男の影が見えた。背丈よりも高いところにある窓によじ登り、男はすでに部屋の中に入ろ
47NEWS（よんななニュース）
1970年代に反戦活動の拠点だった岩国市の喫茶店、開店50年の集いを本に 初代マスターの思い出や当時の出来事振り返る
中国で強まるベトナム批判 メディアは「武力行使を」 外務省も「挑発」「中傷デマ」と非難＋（1/2ページ） - MSN産経ニュース
【北京＝矢板明夫】中国とベトナムが領有権を主張する南シナ海のパラセル（中国名・西沙）諸島付近で対立を深めてから１カ月が過ぎた。双方の船同士による衝突は現在も頻繁に起きている。また、中国外務省は最近、ベトナム批判のトーンを強め、官製メディアでは「ベトナムに武力行使すべきだ」といった過激な意見も目立ち始めた。 今回の対立は、中国の国有企業が５月初め、パラセル付近で石油掘削作業を始めたのがきっかけ。南シナ海での中国の実効支配が進むのを懸念したベトナムは猛反発したが、中国は軍艦を含む１４０隻以上の船で掘削施設の周囲を固め、ベトナム船を体当たりで追い払うなどしている。 対立の原因は中国側がつくったにもかかわらず、中国外務省は「ベトナム側が中国領海に侵入した」などと、被害者であることを主張し続けた。５月中旬以降、外務省定例会見ではベトナムに対する報道官の言葉遣いが激しくなり、「挑発行為を繰り返した」「
椎名林檎のNHKサッカーテーマ曲、その“右翼ごっこ”より問題なこと 女子SPA！
6月11日にリリースされる椎名林檎のニューシングル『NIPPON』がNHKワールドカップ中継のテーマソングに選ばれました。はためく白地の中心に赤く塗られたサッカーボールという構図のジャケットがなかなかに鮮烈ですが、それ以上にその歌詞が早くも物議を醸しているようです。 浦和レッズの一部サポーターによる「JAPANESE ONLY」横断幕事件の影響もあってか、特に次の一節に引っかかるという人もいるかもしれません。 ＜この地球上で いちばん 混じり気の無い気高い青＞ 「青」はつまり“サムライブルー”と称される日本代表のことですね。すると、このフレーズは「純血主義の気高い日本代表」と読めなくもない。ネトウヨ熱狂、リベラル発狂といったところでしょうか。 ⇒【動画】http://youtu.be/UMlqTEVMZFE （編集部注：5／26に先行アップされた別の動画には、「涙出てくる」「神風特攻隊みた
第2回 なぜ漁業補助金を撤廃できないのか：日経ビジネスオンライン
（前回から読む） 日本が資源回復の光明を見いだせないなかで、アイスランドやノルウェーなど回復に成功している国がある。その決定的な違いは採用している管理制度。主な漁業先進国が取り入れているのはオリンピック方式ではなく、IQ方式やITQ方式と呼ばれるものだ。 IQ方式からITQ方式へ まず、IQ方式だが、これは「Individual Quota」、つまり個別漁獲割当方式といって、TACで設定された漁獲量をそれぞれの漁業者に割り当てる方法のことをいう。 「自分の漁獲量が決まっているから、他人の動向に左右されることなく漁ができます。年間を通じて操業計画が立てられるのでコストの計算もできますし、市場を見ながら高い魚を選んで漁をすることもできる。韓国は1999年にIQ方式を導入し、2003年に110万トンだった沿岸・近海の漁獲量が2008年には130万トンに増加しています」 しかし、このIQ方式には制
【ベトナム】「ナマズ政令」20日に施行、反対論根強く［農水］/NNA.ASIA
ベトナム 2014/06/12（木曜日） 「ナマズ政令」20日に施行、反対論根強く［農水］ ナマズ（越名＝チャー、バサ）の輸出手続きの厳格化を定めた政令36号（36／2014／ＮＤ―ＣＰ）、通称「ナマズ政令」が20日に施行される。新ルール実施は目前だが、業界にはいまだに反対論が根強く残っている。11日付サイゴンタイムズによれば、農業・地方開発省やナマズ協会などは今週、反対論を唱えるベトナム水産輸出加工協会（ＶＡＳＥＰ）と協議。ＶＡＳＥＰのグエン・フー・ズン会長は、政令に対しておおむね理解を示しつつ、一部の条項については修正や除外すべきとの主張を展開した。ナマズ政令では、切り身１キロに混載する氷の重量は10％未満に制限される。だがズン会長によれば、海外の顧客企業のほとんどが、氷の含有量について上限を設けることなど求めていないという。一方で、政令を策定した農業省のチャン・ビック・ガー農林水産
絶滅危惧種きょう発表 ウナギは NHKニュース
世界の野生生物の専門家などで作るＩＵＣＮ＝国際自然保護連合は、絶滅危惧種を分類したレッドリストの最新版を１２日に発表する予定で、生息数が激減しているニホンウナギがリストに含まれれば、その保護を求める国際的な世論が高まることも予想されます。 スイスに本部があるＩＵＣＮでは、専門家のグループが世界のさまざまな野生生物について、生息数などのデータに基づき絶滅のリスクなどを評価し、「すでに絶滅」から「情報不足」までの８つの段階に分類したレッドリストを毎年数回、改定し発表してきました。 生息数が激減しているニホンウナギについても去年７月から評価を行い、絶滅危惧種としてリストに含めるかどうか検討し、１２日発表される予定のレッドリストの最新版で、その結果が明らかになる見通しです。 レッドリストに掲載された場合、法的な拘束力はないため直ちに取り引きなどが規制されることはありません。 しかし、各国の政策担当
名取宏（なとろむ） on Twitter: "校正しても校正しても間違いが見つかるんだとぼやいたら、妻が「それは妖怪の仕業」という説を出した。"
校正しても校正しても間違いが見つかるんだとぼやいたら、妻が「それは妖怪の仕業」という説を出した。
＜ニホンウナギ＞国際自然保護連合が絶滅危惧種に指定 （毎日新聞） - Yahoo!ニュース
政府機関や科学者らで作る「国際自然保護連合」（ＩＵＣＮ、本部・スイス）は１２日、絶滅の恐れがある生き物を掲載した最新のレッドリストを公表し、日本人の食生活になじみが深いニホンウナギを絶滅危惧種に指定した。漁獲禁止などの法的拘束力はないが、野生生物の国際取引を規制するワシントン条約の保護対象となる可能性がある。 【遠くなる景色？】写真特集 ウナギ高値でも… 土用の丑の日 ＩＵＣＮはウナギ類８種を新たに評価。ニホンウナギを絶滅危惧種のうち２番目にリスクの高い「絶滅危惧１Ｂ類」に分類した。 危機をもたらした要因に▽生息地の損失▽乱獲▽回遊ルートの障害と汚染▽海流変化−−を列挙。さらにニホンウナギの減少が、東南アジアを原産地とするビカーラウナギなど異種の取引増加を招いていると指摘。ビカーラウナギも準絶滅危惧種に指定した。 農林水産省によると、国内の養殖用の稚魚（シラスウナギ）の漁獲量は１９６
妥当性無く年間2.5万も家庭から金を奪う反社会組織をいつまで黙認するのか - xevra's blog
これらが無料ならいいよ。だが実際は高額な受信料を毎月強制徴収だからね。怒る方が普通なんじゃないの？ こんなの要らねーからニュースだけにして受信料10分の1にしろと言うべき。 / “ぜひ観て欲しいNHK教育テレビの番組4つ - Ha…” http://t.co/MMCuWz1adK — Xevra Lindich (@xev_ra) 2014, 6月 11 Twitter / xev_ra: これらが無料ならいいよ。だが実際は高額な受信料を毎月強制徴収 ... NHKの受信料は衛星まで入れたら年間2.5万円。こんな高額な料金を各家庭に強制的に課金するやり方は極めて妥当性を欠いている。 昭和時代ならともかく現代では多種多様なコンテンツがネットを始め多彩なメディアを通じて配信されている。NHKの存在意義など災害時の放送位にしかもうない。 であれば、ニュースに特化し、受信料を引き下げるのが21世紀
【大阪から世界を読む】過激発言「中国は日本を火の海にする」あの中国軍元少将、ネットユーザーに暴露・丸裸にされた「過去の疑惑」（1/4ページ） - MSN産経west
尖閣諸島周辺や南シナ海での強引な海洋進出で、日本をはじめ周辺諸国との緊張を高めている中国。その領海・領土拡張路線をメディアを利用して援護しているのが元中国人民解放軍少将の羅援（ルオ・ユエン）氏という人物だ。その過激発言は有名で、５月２２日に陸上自衛隊が離島奪還訓練をした際には、「中日が開戦すれば、日本は必ず一面火の海と化す」といった調子。当然、中国では人気があるのかと思いきや、意外と支持は低く、それどころか「口だけ将軍」などと揶揄される始末。その理由は、「恥ずかしい過去」がネットで暴露されたことにある。（岡田敏彦） メディアで売れっ子 羅援氏の過激な発言は最近、ますますヒートアップしている。５月２４日の自衛隊の偵察機に中国の戦闘機が異常接近したことについては、「撃墜しなかっただけでも、中国は我慢している」と発言。ほかにもメディアを通じ、「中国は北朝鮮で１７カ国の国連軍も恐れなかった。アメリ
薬ネット販売 きょう正式解禁 NHKニュース
劇薬などを除く、すべての市販薬のインターネット販売を認める改正薬事法が１２日施行され、全国のおよそ１０００の薬局やドラッグストアが新たに出来たルールのもとでインターネット販売を始める見通しです。 インターネットを使った市販薬の販売は、一部の薬を除いて薬事法で禁止されていましたが、最高裁判所が去年１月、国の規制は無効だという判決を言い渡し事実上解禁され、厚生労働省は販売に当たってのルールを改正薬事法でまとめ１２日施行しました。 これによって、劇薬と副作用のリスクの評価が定まっていない薬、合わせて２０種類を除いたすべての市販薬のインターネット販売が正式に解禁されます。 改正薬事法では、インターネットで販売できるのは実際に店舗を開いている薬局やドラッグストアに限られ、都道府県にホームページのＵＲＬを届け出たうえで、店舗の住所や薬剤師の名前をホームページに掲載するほか、患者が相談できる電話番号を明
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47NEWS（よんななニュース）
オオカミ:見つめてコミュニケーション取っている可能性 - 毎日新聞
特集ワイド:寝台特急廃止のお寒い舞台裏 - 毎日新聞
「抗議したのに中国機近接、許し難い」菅官房長官：朝日新聞デジタル
同性婚:「京都の寺で挙式いかが」海外向けプラン人気 - 毎日新聞
ウナギ食文化どこへ 「絶滅危惧種」、消費者らに波紋 - 日本経済新聞
文学に見る、明治期日本の質素な「食」事情 | マイクロダイエットネット
禁止鎮静剤投与:６３人使用後１２人死亡 因果関係調査へ - 毎日新聞
ニホンウナギ「捕獲は規制されない」 影響限定的と水産庁幹部 - MSN産経ニュース
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自衛隊機に中国戦闘機が異常接近 東シナ海 NHKニュース
イオン、日本でASC認証のベトナム産ナマズ販売 ［日系］
ッ！について:山下泰平のブロマガ - ブロマガ
シラスウナギ所持:組員ら逮捕 ／宮崎 - 毎日新聞
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