2日朝、和歌山県太地町内で自損事故を起こした反イルカ漁活動家、リチャード・オバリー氏(写真は地元住民提供)
2日朝、和歌山県太地町内で自損事故を起こした反イルカ漁活動家、リチャード・オバリー氏(写真は地元住民提供)
和歌山県太地町で9月1日に解禁された追い込みイルカ漁に抗議するため、現地を訪れていた米国籍の活動家、リチャード・オバリー氏(75)が2日朝、太地町内で自損事故を起こした。和歌山県警新宮署への取材でわかった。本人や他の住民にけがはないもよう。 オバリー氏は、太地町を舞台にした米ドキュメンタリー映画で2010年にアカデミー賞を受賞した「ザ・コーヴ」に主演しており、反捕鯨団体シー・シェパードをはじめ、日本を訪れる海外の反捕鯨活動家の中でも「大物活動家」(治安当局)とされる。 オバリー氏は2日前の8月31日、同県那智勝浦町内で署員に職務質問を受けた際、提示しなければならない旅券を携帯していなかったとして、現行犯逮捕されていた。 その後、オバリー氏は容疑を認め、和歌山県警新宮署は1日夜に身柄を釈放して、任意での捜査に切り替えた。オバリー氏はイルカ漁の反対運動を行うため、2日朝から、自分で運転して太地
中東・アフリカから欧州に渡る難民が急増している問題で、最多の受け入れ希望者を抱えるドイツのメルケル首相は8月31日、ベルリンでの記者会見で、欧州連合(EU)各国が負担を公平に分かち合えなければ、域内の移動の自由を認めた「シェンゲン協定」の見直しも検討課題になるとの考えを示した。 シェンゲン協定は1985年にルクセンブルクで署名されたのが始まりで、現在は一部を除くEU各国とEU域外のスイスなど計26カ国で実施。加盟国の間で原則、出入国審査なしに自由に国境を越えられ、欧州統合の理念を象徴する規定の一つとされる。 EUの規則では、難民の審査は最初に上陸した国が責任を持つ。だが実際は、入り口となるギリシャやイタリアが十分に対応できず、難民は国境審査のないEU域内を自由に移動してドイツなどへ向かっているのが現状だ。 メルケル氏は「欧州全体で動き、各国が責任を分かち合わなければならない」と指摘。「(負
米首都ワシントンの連邦最高裁前で、同性婚を全米で認める判決が下された後に掲げられたレインボーフラッグ(2015年6月26日撮影、資料写真)。(c)AFP/MOLLY RILEY 【9月2日 AFP】米ケンタッキー(Kentucky)州ローワン(Rowan)郡の書記官が1日、連邦最高裁判所の命令を無視する形で、同性カップルが求めた結婚許可証の発行を拒否し、「神の権限」に基づく行為だと主張した。 同国最高裁は今年6月、全米で同性婚を合法化するという革新的な判決を下したが、キム・デービス(Kim Davis)書記官はこれに反発し、先月半ばからあらゆる結婚許可証の発行を中止していた。 デービス書記官は先に、自分にはキリスト教徒としての信念があり、最高裁判決に従うことを免除されるべきだと、連邦裁判所に訴えを起こしていた。しかし連邦判事がこれを認めなかったため、連邦最高裁に上告。判決施行の一時停止を要
ハンガリーの首都ブダペストにあるブダペスト東駅で、警官に抗議する移民たち(2015年9月1日撮影)。(c)AFP/ATTILA KISBENEDEK 【9月1日 AFP】(一部更新、写真追加)ハンガリーの首都ブダペスト(Budapest)のブダペスト東駅(Budapest Keleti Station)で取材中のAFP記者によると、同駅で1日、駅構内にいた難民全員に対し構外に出るよう退去命令が出された。国際列車が発着する同駅は、オーストリアやドイツに向かう列車に乗り込もうとする数百人の移民が、数週間にわたって泊まり込み、ごった返していた。 同駅では「追って通知があるまでブダペスト東駅に列車は発着しません。全員、駅構内から出てください」とスピーカーで放送があった。この放送の前には約500人の移民がオーストリアの首都ウィーン(Vienna)に向かう列車に乗ろうとしていた。 機動隊員を含む数百人
世界の辺境とハードボイルド室町時代 作者: 高野秀行,清水克行出版社/メーカー: 集英社インターナショナル発売日: 2015/08/26メディア: 単行本(ソフトカバー)この商品を含むブログを見る世界の辺境と中世日本ってよく似てるよねというシンプルな着想から始まった高野秀行さんと清水克行さんの対談集『世界の辺境とハードボイルド室町時代』がめっぽう面白かったので、読んでいなかった清水克行さんの本に手を出してみた。清水克行さんは日本中世史、社会史を専門とする本職の学者だが、本書や『喧嘩両成敗の誕生』のように一般向けノンフィクションも多数手がけている。耳鼻削ぎの日本史 (歴史新書y) 作者: 清水克行出版社/メーカー: 洋泉社発売日: 2015/06/04メディア: 新書この商品を含むブログ (3件) を見る『耳鼻削ぎの日本史』は、かつて日本には「耳鼻削ぎ」を行う文化があったのか、あったとして、
< このサイトで紹介している「インターネット時代の技術情報調査」の手法を用いて、注目事項に係わるデータを調査し掲載しています。 > 中国経済の減速と電力消費量の推移 (2012年10月20日) (2013年2月2日:アクセスが思いのほか多かったので、2012年末までのデータを加えて更新しました。) ユーロ危機に関し、ギリシャに対する第二次支援融資の成り行きや、欧州中央銀行によるスペイン国債の買入れに関心が集まっています。また、世界経済を牽引してきた中国経済の減速も注目されています。 中国政府が発表する経済指標は、少し疑いの目で見られているようです。中国経済に関する統計データの中では、発電電力量が比較的信頼されているように思います。発電電力量は輸出入がほとんど無く、送配電損失を差し引けば、電力消費量と時間遅れなくほぼ等しくなります。集計上の大きな間違いがなければ、経済状況をよく反映す
中国の株式市場は、時折反発を挟みながらも、全体として下落傾向が続いている。中国政府は株価の下落を食い止めるため、7月以降、約2000億ドル(24.26兆円)の買い支えを行ってきたとされる。その介入措置も、ついには失敗に終わるのではないかとの懸念が膨らんでいる。だが中国はここにきて、方策を転換しつつあるようだ。30日、中国の有力経済誌「財経」の記者が、虚偽の報道で株式市場を混乱させた疑いで公安当局に拘束された。一部報道によると、この拘束こそ、新たな方策の一環であるらしい。 ◆「当局が株式市場から政府資金の引き上げを検討中」と書いたら捕まった フィナンシャル・タイムズ紙(FT)によれば、「財経」は中国最高の経済出版物の1つ。拘束されたワン・シャオルー氏は、同誌の最も有力な記者だったという。 虚偽報道として問題視されたのは、中国証券監督管理委員会が、国内株式市場の安定化のための政府資金の引き上げ
中国の中央銀行「中国人民銀行」は、国内で営業している銀行が通貨・人民元を売る為替の予約の注文を受けた場合、元本の20%を中央銀行に納めさせるとした通達を出したことが分かり、政府として人民元のこれ以上の値下がりを食い止めたいねらいがあるとみられます。 通達では、銀行が客から人民元を売って外貨を買う為替の予約の注文を受けた場合、元本の20%を準備金として中央銀行の口座にドル建てで納めさせるとしています。預けた金は1年間、引き出すことができず、利息はつかないということです。 銀行側では、人民元を売りたい客に対し追加の費用を負担してもらう必要があり、手数料が高くなることから、今後はこれまでより元売りの注文が減るとみています。 上海の外国為替市場では、先月11日に中国政府が1日の取り引きの目安となる基準値の決め方を変更し、ドルに対して2%近くレートを切り下げたあと、投資家の間に中国経済のさらなる減速
9月3日に北京で行われる大規模な軍事パレードは過去に関する行事のはずだ。しかし、アジア太平洋地域の国々の多くは、必然的に、これを未来に関する不穏なメッセージととらえることになるだろう。 中国政府は「日本の侵略戦争での勝利(抗日戦争勝利)」の70周年を記念するためにパレードの実施を決めた。 だが、21世紀には、多くのアジア諸国が心配しているのは中国による侵略の可能性だ。 中国はいくつかの近隣諸国と未解決の領有権問題を抱えている。ベトナム、インド、日本、そしてフィリピンは、中国がその軍事力を背景に問題の領域に侵入してくるとの不満を表明してきた。 また中国は今年、南シナ海での「埋め立て」プロジェクトにも取り組んだ。滑走路や軍事施設を備えることになりそうな島をいくつか丸ごと作り出し、本土から何千マイルも離れた海域の領有権の主張を補強しようという試みだ。 こうしたあからさまな軍国主義は、リスクの大き
それにしても、中国が主催してロシアが賛同する形で実施される9月3日の「抗日戦勝記念式典」は、その正統性が二重三重にねじれた結果、奇妙な行事になってきています。 まず9月3日に式典を行うということは、まがりなりにも9月2日の「ミズーリ号上での日本の降伏文書調印」が由来であって、第2次大戦の戦勝国として戦敗国である日本に対する「戦勝」を祝うという主旨のようです。 ですが、まず第2次大戦の中国戦線で日本を相手に戦ったのは中華民国であって、中華人民共和国ではありません。中華人民共和国は第2次大戦の交戦国ではないし、ミズーリ号上の降伏文書の署名当事国でもないのです。この点に関しては、中国も問題を感じているのか、直前になって抗日戦争で戦功のあった国民党軍兵士を顕彰すると言い出しています。 またロシア連邦共和国も同様です。降伏文書の署名国はソビエト社会主義共和国連邦であり、ロシア連邦共和国とは国のかたち
ワカメやメカブに比べて知名度は低い海藻の「アカモク」が、じわりと存在感を増している。食物繊維やカルシウムなどの栄養価が高く、スーパーや飲食店のメニューにも。東日本大震災で津波をかぶり、この春に4年ぶりに生産を本格再開した岩手県などの産地も、地元の名物にしようと動きだした。 大手スーパーのイトーヨーカドーは7月、首都圏にある20~30の大型店で、アカモクを売り始めた。 3月に開いた三陸地域の商品や特産品のフェアで出し、試食でサラダなどメニューを紹介したところ、「予想以上の売れ行き」(担当者)だったからだ。粘り気に加え、シャキシャキとした食感や、他の食材と合わせやすい、クセのなさが受けたという。首都圏でスーパーを展開するいなげや(東京都立川市)も、10月から10店舗ほどで岩手産のアカモクを売り出す。 全国にラーメン店などをもつ外… この記事は有料会員記事です。有料会員になると続きをお読みいただ
米政府が、サイバー攻撃で米国企業などの情報を盗み取っている中国の企業や個人に対し、経済制裁を検討していることが8月31日明らかになった。複数の米メディアが伝えた。中国の習近平(シーチンピン)国家主席は9月下旬に訪米してオバマ大統領と会談するが、中国のサイバー問題が対立点となりそうだ。 ワシントン・ポスト紙などによると、オバマ政権は制裁を発動するか決定していないとしながら、複数の米当局者の話として、早ければ2週間以内に決断する可能性もあるという。 米中は、中国の南シナ海での岩礁埋め立てや人権問題などをめぐって対立している。習氏の米国公式訪問を控えた時期に米国が中国企業などを制裁対象にすれば、中国政府が強く反発するのは必至。にもかかわらず制裁を検討する背景について、同紙は「(中国の)サイバー攻撃がやまないことへの米政府の強い不満の表れ」としている。 オバマ氏は4月、悪質なサイバ… この記事は有
インタビュー 「予知に頼らない地震対策目指し」 第1回「甘かった津波予測 3.11最大の教訓」(本藏義守 氏 / 地震調査研究推進本部 地震調査委員会 委員長、東京工業大学 名誉教授) 2015.09.01 本藏義守 氏 / 地震調査研究推進本部 地震調査委員会 委員長、東京工業大学 名誉教授 東日本の太平洋岸一帯に大被害をもたらした東北地方太平洋沖地震から4年5カ月となる。福島第一原子力発電所の廃炉作業には今後30~40年かかるとされているのをはじめ、被災地の復興には長い時間と膨大な費用が見込まれている。1995年に神戸市をはじめ兵庫、大阪、京都に大きな被害をもたらした兵庫県南部地震(阪神・淡路大震災)を機に発足した地震調査研究推進本部(本部長・文部科学相)は、東北地方太平洋沖地震から何を学んだのだろうか。発足後20年を迎えた同本部の地震調査委員会委員長を務める本藏義守(ほんくら よしも
新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)は8月28日、NEDOプロジェクトの支援を受けてスペース・バイオ・ラボラトリーズが開発した重力制御装置「Gravite」が米国航空宇宙局(NASA)ケネディー宇宙センターに新設された「微小重力シミュレーターセンター」に設置されることを明らかにした。 同装置は、NEDOプロジェクトとして行われた、同社およびツーセル、広島大学らが行った関節を包む膜である滑膜中に存在する間葉系幹細胞を安定的かつ1012個以上といった大量供給・保存する基盤技術の研究開発、ならびに微小重力下での細胞培養法の検討により得られた知見を元に開発されたもの。 今回、同センターに設置される装置は、さらにスペース・バイオ・ラボラトリーズが独自改良を施し、直行2軸で試料を回転させ、重力ベクトルを全方位に分散させることにより、国際宇宙ステーション(ISS)と同様の10-3Gの模擬微小重
Accurately conveying Japan, present and future, to the world. Mission Providing trustworthy information that deepens understanding of, and generates interest in, Japan. 世界中で、日本に興味を持つ人を増やし、日本についての理解を深めるために、私たちは、信頼できる情報を提供します。 Vision Contributing to a better world through the promotion of mutual understanding between Japan and various international communities. 日本と世界の相互理解を推進することで、よりよい世界の実現に貢献します。
免疫生物研究所は8月31日、遺伝子組換えカイコによるヒトラミニン511-E8フラグメントの生産に成功し、iPS細胞などの培養足場として有効なラミニン511-E8を安価に製造する方法を確立したと発表した。また、ラミニン511-E8の独占的販売権を有するニッピによる研究用試薬の販売へ向け、ニッピとの売買取引契約締結などの協議を開始したことを明らかにした。 ラミニン511-E8は、大阪大学や京都大学によってiPS細胞やES細胞などの多能性幹細胞の培養足場材として有効であることが確認されている。 同社は遺伝子組換えカイコによる各種有用タンパク質の生産技術を開発している。遺伝子組換えカイコの生産系は、特に、複数のサブユニットから構成される高分子量のタンパク質生産に適しており、ラミニン511-E8も効率よく生産できることがわかった。 免疫生物研究所は「これにより、高性能の細胞培養足場材であるラミニン5
オフィス環境において発話者を無拘束で自動推定する 知的情報空間システムを開発 国立大学法人東京農工大学大学院工学研究院先端情報科学部門が中心となって推進する知的情報空間プロジェクト(注1)では、オフィスの天井部分に取り付けた複数のマイクや3次元カメラを用いて、いつどこで誰がどれだけ話したかを長期間連続して推定するシステムを8研究室共同で開発しました。このシステムの特徴は、在室者の体に何もセンサをつけないことと、会話内容を記録することなくマイクで検出した音の大きさから発話者を推定する点です。将来的には、会話や仕事を邪魔しないサービスロボットや、組織マネージメントなどへの応用が期待されます。 現状:従来の会話を記録・分析するシステムは、ユーザ全員がそれぞれマイクの前に座って会話するか、マイクを身につける必要がありました。そのため短期間の会話しか分析できず、オフィスでの日常的なコミュニケーション
熊本大学大学院生命科学研究部 循環器内科学(小川久雄教授)の石井正将医師、海北幸一講師らは、日本人に多い狭心症 ※1 である、冠攣縮性狭心症患者において、冠動脈狭窄 (プラーク)部位に冠攣縮 ※2 が起こる患者では、将来、心臓発作の発症が増加することを、過去20年間の熊本大学循環器内科のデータをもとに解析を行い明らかにしました。 冠攣縮は、心筋梗塞や狭心症などの虚血性心臓病の原因の一つです。本成果は、冠動脈の狭窄部位と冠攣縮が起こる部位の関係を詳細に研究することによって、将来の心臓発作の予測や適切な薬物治療に役立つ可能性を示しています。 本研究成果は、文部科学省科学研究費補助金の支援を受けて、科学雑誌「The Journal of the American College of Cardiology」オンライン版に米国(EDT)時間2015年8月31日(月)14:00(日本時間9月1日(火
NEDOとタイ王国工業省サトウキビ・砂糖委員会(OCSB)が、タイ王国内に建設を進めてきたバイオエタノール製造プラントが完成、8月29日に実証運転を開始しました。砂糖の製造工程で発生するサトウキビの搾りかす(バガス)からバイオエタノールを効率的に製造する技術の実証を行うもので、2017年2月までの実証運転を通じ、食料と競合しない未利用資源の有効利用を検証します。 将来的には、タイ国内だけでなく、サトウキビの栽培を行っている東南アジア地域へ普及を拡大、温室効果ガスの排出削減を目指します。 事業期間: 2012年~2017年 施設規模: バガス処理能力1,300トン/年 バイオエタノール生産規模: 100㎘/年 予算規模: 約12億円(うちNEDO負担 約10億円) 委託先: 月島機械株式会社、JFEエンジニアリング株式会社 設置場所: タイ王国サラブリ県 Thai Roong Ruang E
私たちの脳や身体には数多くの神経細胞があり、樹状突起という枝分かれした細長い突起を伸ばして互いにつながって、複雑な神経ネットワークを作っています。樹状突起の分岐の複雑さは神経細胞のタイプによって異なります。例えば、ショウジョウバエの感覚神経であるdaニューロンは、単純なもの(クラスⅠ)から複雑なもの(クラスⅣ)まで、4つにクラス分けされています。これまでの研究によって、単純なクラスのdaニューロンでは、Abruptという転写因子が樹状突起の形成を抑えていることが知られています。しかし、この転写因子がどのように樹状突起の形を決めているのか、その仕組みは分かっていません。 理研の研究者を中心とした国際共同研究グループは、ショウジョウバエを使い、「細胞の形態を維持している細胞骨格の1つである微小管をAbruptなどの転写因子が制御することで、樹状突起の形が決まる」という仮説を立て、そのメカニズム
要旨 理化学研究所(理研)石井分子遺伝学研究室の吉田圭介特別研究員、石井俊輔上席研究員らの共同研究チーム*は、自然免疫[1]に記憶[2]が存在し、病原体感染によるエピゲノム変化[3]の持続がその記憶メカニズムであることを明らかにしました。 ヒトの免疫系には、先天的に備わった「自然免疫」と生後獲得していく「獲得免疫[1]」があります。自然免疫はマクロファージなどにより病原体に対して初期防御を行います。一方、獲得免疫はB細胞やT細胞などのリンパ球により一度侵入した抗原を認識し、排除します。これまで、病原体に感染したことを記憶するのは獲得免疫だけとされていましたが、いくつかの現象から自然免疫にも記憶が存在することが示唆されていました。しかし、その記憶メカニズムが不明なため、自然免疫の記憶の存在を疑問視する声もありました。 共同研究チームは、グラム陰性菌[4]の細胞壁外膜成分のリポ多糖(LPS)を
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カメムシ類の消化管には細菌を選別する特殊な器官があることを発見 カメムシ類の消化管は狭窄部を境に機能が分化 腸内共生を阻害することで害虫を防除する新たな方法の開発に貢献 国立研究開発法人 産業技術総合研究所【理事長 中鉢 良治】(以下「産総研」という)生物プロセス研究部門【研究部門長 田村 具博】環境生物機能開発研究グループ 菊池 義智 主任研究員(兼)国立大学法人 北海道大学 大学院農学研究院 客員准教授、深津 武馬 生物プロセス研究部門 首席研究員(兼)生物共生進化機構研究グループ 研究グループ長、環境管理研究部門【研究部門長 田中 幹也】環境微生物研究グループ 堀 知行 主任研究員らは、国立大学法人 北海道大学【総長 山口 佳三】(以下「北大」という)大学院農学研究院 淺野 行蔵 特任教授、大学院農学院博士課程2年 大林 翼らと共同で、放送大学、国立研究開発法人 農業環境技術研究所、
要旨 理化学研究所(理研)光量子工学研究領域アト秒科学研究チームの鍋川康夫専任研究員、古川裕介客員研究員、緑川克美チームリーダーらの研究チーム※は、3,000兆分の1秒という短い時間幅のパルスが並んだ「アト秒パルス列[1]」という特殊な光で水素分子をイオン化すると、分子振動波束[2]の生成過程(水素分子イオンが振動を始めるための準備時間)が、従来考えられていた時間よりはるかに長いことを発見しました。これにより、使用するパルスによって準備時間を制御可能なことを示しました。 水素分子は2つの陽子と2つの電子で構成される構造が最も簡単な分子です。水素分子にパルス光を照射すると瞬間的にイオン化し、2つの陽子の結びつきが弱まって、水素分子イオン(陽子)は振動を始めます。水素分子イオンの振動は複数個の波動関数を足しあわせて得られる「波束」で表されます。これまで水素分子イオンが振動を始める前の波束は、イ
発表者 浅見 忠男(東京大学大学院農学生命科学研究科 応用生命化学専攻 教授) 中嶋 正敏(東京大学大学院農学生命科学研究科 応用生命化学専攻 准教授) 発表概要 植物ホルモン・オーキシンの生合成酵素の一種YUCCA6は、乾燥に対する耐性の制御にも寄与することが分かりました。ただし、分子内のアミノ酸置換により変異したYUCCA6ではオーキシン合成能を維持しながらも乾燥耐性に寄与しないことから、YUCCA6にオーキシン合成能と異なる別機能が備わっており、その機能を通じて乾燥耐性を誘導していると考えられます。 図1 乾燥耐性の向上にはYUCCA6のチオール還元酵素活性が必要 YUCCA6過剰発現体(YUC6-OX)においては、9日間の乾燥状態への耐性が認められるのに対して、オーキシン生合成酵素としての活性を維持したままチオール還元酵素としての活性を喪失したYUCCA6C85Sの過剰発現体(YU
Plant hormones play fundamental roles in regulating growth and development in response to external stimuli and internal cues. The phytohormone auxin regulates many aspects of plant growth and development including apical dominance, tropic responses to light and gravity, root and shoot architecture, vascular differentiation, embryo patterning and shoot elongation1. Biosynthesis of IAA, a major auxi
筑波大学の研究最前線へ - TSUKUBA JOURNAL
A blood test may be able to save lives by finding cancers that have started to grow again after treatment, a study suggests. Scientists at the Institute of Cancer Research in London found traces of breast cancer eight months before doctors would normally have noticed. In the trial, the test found 12 cancers out of the 15 women who relapsed. Experts said there was still some way to go before there
A blood sugar monitor that can stay in the body for up to five months is being tested on NHS patients. It is hoped the device, which continuously monitors the blood and beams the information to a smartphone, will help control type 1 diabetes. Patients in London, Cambridge and Swansea are taking part in the trial to assess the safety and accuracy of the monitor. Current blood-sugar sensors need to
They found the more young people identified with the goth subculture, the higher their likelihood of self-harm and depression. Those who saw themselves as part of the goth group were already more likely to have shown signs of depression before the age of 15 and to have been bullied in the past. But scientists argue the link remains even once these factors are accounted for. Researcher Dr Rebecca P
Brain cells in Parkinson's disease exhaust themselves and die prematurely, burning out like an "overheating motor", an early study suggests. Canadian researchers say the findings might help explain why only small parts of the brain are affected in the disease. Parkinson's is caused by a loss of nerve cells in certain areas of the brain - but why these cells are vulnerable has been a mystery. The w
Statistics for England show that 84% of care workers across the sector are women, and just 16% are men More male care workers are needed to look after older people, the chief executive of Care England has said. Prof Martin Green told BBC Radio 4's Today programme that the government should do more to recruit men into front-line adult social care roles. He claimed that as an increasing number of me
People who sleep six hours a night or less are more likely to catch a cold when exposed to the virus, a novel human experiment has found. For one week, 164 healthy volunteers were asked to wear a wrist sensor that tracked their normal sleep habits. They were then given nasal drops containing rhinovirus and quarantined in a hotel for five days under close observation to see how many got a cold. The
Depressed people who display "risky behaviour", agitation and impulsivity are at least 50% more likely to attempt suicide, a study has found. Research by the European College of Neuropsychopharmacology (ECNP) concluded that the behaviour patterns "precede many suicide attempts". The study, external said effective prevention measures were "urgently needed". The World Health Organisation estimates t
The researchers say the new coating kills some of the most insecticide-resistant mosquitoes A new method of applying insecticide to netting has proved 100% effective against some strains of mosquito, an international study reports. The electrostatic coating allows the netting to carry much higher doses of insecticide. In experiments, the coating killed off many more mosquitoes than usual. Dutch re
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Chronic disease and mental health issues disproportionately affect low-income African-Americans, Latinos and Hispanics, according to the Centers for Disease Control and Prevention. Two new studies by the UCLA Center for Culture, Trauma and Mental Health Disparities shed light on the causes and impacts of this disparity. The first study, published online by the journal Psychological Trauma, analyze
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