マイクロサービスをどう切り出すか ～マイクロサービスの凝集性・疎結合性を保つベストプラクティスと最適手法 - アイマガジン｜i Magazine｜IS magazine
マイクロサービス・アーキテクチャで 避けて通れない「切り出し」の話題 マイクロサービス・アーキテクチャに関わる話題は、以下の2つに大別される。 ・「モノリス」と呼ばれる大きなシステムから、どのような指針に基づき、マイクロサービス（注1）を切り出すか。 ・切り出されたマイクロサービスを組み合わせ、どのようにシステムとして機能させるか。 注1：本稿ではマイクロサービスを「十分に絞り込まれた責務が割り当てられた、凝集性・疎結合性に優れるWebサービス」と定義する。 このうち前者は、「なぜ、システムにマイクロサービス・アーキテクチャを適用するのか」という「Why」の話題として捉えられる。 それに対して後者は、「粒度が細かいマイクロサービスを組み合わせてシステムを構成することで生じる課題に、どのように対処すべきか」という「How」の話題と考えられる。 そうした意味では、システムからのマイクロサービス
クリエイティブ・コモンズ・ライセンスとは
クリエイティブ・コモンズは、クリエイティブ・コモンズ・ライセンス（CCライセンス）を提供している国際的非営利組織とそのプロジェクトの総称です。 CCライセンスとはインターネット時代のための新しい著作権ルールで、作品を公開する作者が「この条件を守れば私の作品を自由に使って構いません。」という意思表示をするためのツールです。 CCライセンスを利用することで、作者は著作権を保持したまま作品を自由に流通させることができ、受け手はライセンス条件の範囲内で再配布やリミックスなどをすることができます。（→CCライセンスの種類） これらのマークが表示されていることが、著作物にCCライセンスが付けられていることを示す目印です（クリックすれば利用の条件が書かれたページにジャンプします。）。 “Some Rights Reserved” —作品を共有する 図のように、すべての作品は、著作権で守られているものと
IBM X-Force脅威インテリジェンス・インデックス2021を発表<br> 新型コロナウイルス感染症対策を推進する業界や組織への攻撃が倍増
IBM X-Force脅威インテリジェンス・インデックス2021を発表 新型コロナウイルス感染症対策を推進する業界や組織への攻撃が倍増 2021年3月3日 [米国マサチューセッツ州ケンブリッジ、 2021年2月24日] IBM® Securityは、IBM X-Force脅威インテリジェンス・インデックス2021を発表しました。本レポートでは、2020年の新型コロナウイルス感染症による世界的なパンデミックに起因する社会・経済・政治的に困難な状況から利益を得ようとする脅威アクターが、その攻撃手法をどのように進化させているのかを明らかにしています。2020年、IBM Security X-Forceは、病院、医療・製薬メーカー、新型コロナウイルス感染症ワクチンのサプライチェーンを支えるエネルギー企業など、世界的に新型コロナウイルス感染症対策において重要な役割を果たしている企業に攻撃の矛先を向け
Docker社、今後はDocker Desktopなどデベロッパー向けツールに注力。エンタープライズ向け製品群はMirantisへ売却と発表
Docker社、今後はDocker Desktopなどデベロッパー向けツールに注力。エンタープライズ向け製品群はMirantisへ売却と発表 Docker社は、今後Decker DesktopとDocker Hubを中心にデベロッパー向けツールに注力し、エンタープライズ向けに展開していたDocker Enterprise製品群をMirantis社へ売却したと発表しました。 #Docker’s Next Chapter: Advancing #Developer Workflows for Modern Apps https://t.co/nwGEQv8XdD pic.twitter.com/DX0AS7dInf — Docker (@Docker) November 13, 2019 Mirantisに売却されたDocker Enterprise製品群は、Dockerコンテナエンジンをベー
AWS、複数のアベイラビリティゾーンで稼働していたアプリケーションでも大規模障害の影響があったと説明を修正。東京リージョンの大規模障害で追加報告
AWS、複数のアベイラビリティゾーンで稼働していたアプリケーションでも大規模障害の影響があったと説明を修正。東京リージョンの大規模障害で追加報告 2019年8月23日金曜日の午後に発生したAWS東京リージョンの大規模障害について、AWSは追加の報告を行い、複数のアベイラビリティゾーンで稼働していたアプリケーションでも障害の影響があったことを認めました。 下記は大規模障害の報告ページです。赤枠で囲った部分が、8月28日付けで追記されました。 当初の報告は、障害の原因が空調装置のバグであり、それが引き金となってサーバーのオーバーヒートが発生したことなどが説明されていました。 そして障害の影響範囲は単一のアベイラビリティゾーンに閉じており、 複数のアベイラビリティゾーンでアプリケーションを稼働させていたお客様は、事象発生中も可用性を確保できている状況でした。 と説明されていました。 複数のアベイ
VMwareのクラウド基盤がAzure東京リージョンで利用可能に。「Azure VMware Solutions」を2020年第一四半期に東京リージョンで提供と発表。VMworld 2019 US
VMwareのクラウド基盤がAzure東京リージョンで利用可能に。「Azure VMware Solutions」を2020年第一四半期に東京リージョンで提供と発表。VMworld 2019 US VMwareは、AWSとの協業による「VMware Cloud on AWS」をはじめとする、VMwareテクノロジーによるクラウド基盤の提供をさまざまなクラウドベンダとともに提供しています。 Azure上でVMwareクラウド基盤を提供する「Azure VMware Solution」は、今年5月に発表されました。 マイクロソフトがVMwareクラウド基盤をAzureで提供、「Azure VMware Solutions」を正式発表。Dell Technologies World 2019 Azure VMware Solutionsはあらかじめ認定されたソリューションプロバイダであるClou
VMwareがPivotal Softwareの買収を交渉中、Pivotalが正式に認める
Spring FrameworkやPaaS型クラウド基盤Cloud Foundryの開発を主導していることなどで知られるPivotal Softwareに対して、VMwareが買収交渉をしていることをPivotal Softwareが正式に認めました。 Pivotalはプレスリリースで次のように書いています。 On August 14, 2019, Pivotal confirmed that through a Special Committee of its Board of Directors, we are in discussions with VMware regarding a potential business combination, and we are proceeding to negotiate definitive agreements with regard
2019年8月23日に発生したAWS東京リージョンの障害に関してのご報告 - 株式会社サーバーワークス
2019年8月23日に発生いたしましたAWSの障害につきまして、2019年8月28日にAWSから続報が発表されましたので報告いたします。 - 今回東京リージョンの1つのアベイラビリティゾーン(AZ)の一部にで置きた障害の影響は当該 AZ の Amazon EC2 および Amazon EBS のリソースに対するものであるが、基盤としている EC2 インスタンスが影響を受けた場合には、当該 AZ の他のサービス(RDS、 Redshift、 ElastiCache および Workspaces 等)にも影響があった。 - 調査をさらに進めたところ、 個別のケースのいくつかで、複数のアベイラビリティゾーンで稼働していたお客様のアプリケーションにも、予期せぬ影響があったことが確認された - AWS では、個別の問題についての詳細な情報を影響を受けたお客様に直接、共有を行う予定である 東京リージョ
MapRのビジネス資産をHPEが買収すると発表。企業としてのMapRは終了か
Hewlett Packerd Enterprise（HPE）は、主要なHadoopディストリビューションベンダの1つであったMapR Technologiesの持つ技術や知財などのビジネス資産を買収すると発表しました（HPEの発表、MapRの発表）。 MapR is now part of @HPE! Exciting things ahead! Find out more in this new blog post: "HPE Welcomes MapR Community" https://t.co/CwWmIs9Fv1 pic.twitter.com/Thxd78o5PU — MapR Technologies (@mapr) August 5, 2019 MapRは今年の6月に大規模なリストラを行ったことが明らかになり、身売りの交渉をしているのではないかとされていました。 Map
2019年以降に注目される無線技術トップ10、ガートナーが発表。長距離無線送電、ミリ波無線、ソフトウェア定義ラジオなど
2019年以降に注目される無線技術トップ10、ガートナーが発表。長距離無線送電、ミリ波無線、ソフトウェア定義ラジオなど 無線技術はコンピュータの性能などに大きな影響を与えるものではないものの、Wi-Fiの登場がノートPCやモバイルデバイスといった新たなコンピュータの使い方を飛躍的に発展させたように、新たな無線技術はコンピュータの新しい利用モデルを発展させていく可能性を秘めています。 今後どのような無線技術が注目されるのか、米調査会社のガートナーが発表した、2019年以降に注目される無線技術のトップ10の概要を見ていきましょう。 1 Wi-Fi（ワイファイ） Wi-Fiは家庭やオフィスにおいて今後も5年にわたって高性能な無線通信の役割を果たしていくとのこと。 2 5G Cellular（5Gセルラー） 2019年から2020年にかけて開始される5Gセルラー（携帯電話通信網）は、5年から8年か
短期的にビジネスチャンスがありそうなテクノロジー、1位は「IoT」、2位は「AI」、3位は「5G」、4位は「サーバレス」。CompTIAが発表
短期的にビジネスチャンスがありそうなテクノロジー、1位は「IoT」、2位は「AI」、3位は「5G」、4位は「サーバレス」。CompTIAが発表 グローバルなIT業界団体CompTIA（the Computing Technology Industry Association）のEmerging Technology Communityは、短期的にビジネスチャンスがあるとされる新興テクノロジーのトップ10リスト 2019年版を発表しました。 1位となったのは「IoT」（Internet of Things）で、これは2018年に続き2年連続で1位。 CompTIA Emerging Technology Communityのリーダーシップグループのメンバー、Frank Raimondi氏は次のようにコメントしています。 「IoTは多くの人々にとって様々なことを意味するかもしれませんが、既存や
インテルとSAPが技術的提携を発表。XeonやOptane DCパーシステントメモリなどをSAPのソフトウェアに最適化へ
インテルとSAPは技術的提携を発表、インテルのプロセッサや不揮発性メモリなどをSAPのエンタープライズソフトウェアへ最適化していくことなどを発表しました。 具体的には、インテルのXeonプロセッサやOptane DCパーシステントメモリなどを、インメモリデータベースのSAP HANAやSAPのエンタープライズアプリケーション群に最適化していくとしています。 下記はプレスリリースからの引用です。 The technology partnership will aim to further optimize Intel Xeon Scalable processors and Intel Optane DC persistent memory for SAP HANA, while allowing customers to accelerate migration to SAP S/4HAN
国内でDockerコンテナを本番利用しているのは9.2％。コンテナオーケストレーションツールはKubernetesがデファクト。IDC Japanの調査結果
国内でDockerコンテナを本番利用しているのは9.2％。コンテナオーケストレーションツールはKubernetesがデファクト。IDC Japanの調査結果 調査会社のIDC Japanは、コンテナインフラストラクチャソフトウェアのDockerコンテナ（以下、コンテナ）とコンテナオーケストレーションツールのKubernetesの導入状況に関する調査結果を発表しました。 調査は2019年4月に国内の企業および組織468社に対してアンケート調査により実施されています。 コンテナを本番環境で使用している企業は9.2％。ただし伸び率は低調 コンテナの導入状況について調査した結果、本番環境で使用している企業は9.2％。2018年調査からの上昇率は1.3ポイントにとどまっています。 導入構築／テスト／検証段階にある企業は16.7％となり、これも2018年調査からわずかな上昇となっています。 この結果を
ブロードコムによるシマンテック買収交渉が進んでいるとの報道
ブロードコムが、セキュリティ大手のシマンテックを買収する方向で交渉を進めていると海外で相次いで報道されています。 最初に報道したのはブルームバーグで、すぐにロイターが続き、その後多くのメディアで報道されています。 Broadcom Is Said to Be in Advanced Talks to Acquire Symantec - Bloomberg Broadcom in advanced talks to buy Symantec: sources - Reuters ブロードコムは通信機器関連の半導体大手です。2016年にはストレージエリアネットワーク（SAN）やイーサネットスイッチ製品などを提供するブロケードコミュニケーションズシステムズを買収し、LANやSANなどのデータセンターにおける各種ネットワーク全体をカバーする製品群を揃える企業となりました。 参考：半導体ベンダーの
HPE、2020年までに全製品を「as-a-Service」で提供すると発表。HPE Discover 2019 Las Vegas
「私たちはIT業界の次章を定義する。 まず、ソフトウェアはすべてサブスクリプションモデルになる。 そしてオンプレミスのセルフサービスソリューションは、ペイ・パー・ユースで自動化されたセキュアなマネージドサービスとなり、「HPE GreenLake」が弊社全体のエッジおよびクラウドソリューションを包括するブランドとなる。 HPE GreenLakeでは、ペイパーユースもしくはサブスクリプションベースを選択でき、フルマネージドで提供される」 すべてをas-a-Serviceとして提供する HP GreenLakeはミッドマーケットや無線LANであるArubaにも適用されるとネリCEO。 「ミッドマーケット向けのGreenlakeは目的特化型のソリューションとして、仮想化、Container-as-a-Service、ストレージ、Database-as-a-Service、Backu-as-a-
セールスフォース・ドットコム、同社のSaaSを用いた銃や火器の販売を全世界的に禁止
セールスフォース・ドットコムが、同社のSaaSのサービスポリシーを更新し、銃や火器の販売を全世界的に禁止する条項を加えたことが明らかになりました。 同社のように広く使われているサービスを提供する企業が銃や火器の販売に反対する立場を明確にしたことは米国でも注目されており、第一報を米ワシントンポストが報道すると各社がそれを追いかけて記事にしています。 Salesforce.com tells its gun-retailer customers they need to stop selling assault-style rifles or stop using their software - The Washington Post Salesforce bans some gun sellers from using its software - CNBC Salesforce tell
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
Interop Tokyo 2021 基調講演「シスコによる5G活用への提言と取り組み」
クラスメソッド、ワクチン接種を推進する自治体・医療機関・協力企業にデジタル待合室Cloudflare Waiting Roomを無償提供開始 | クラスメソッド株式会社
シスコと IBM Cloud がハイブリッド クラウド分野でのパートナーシップを発表
Cisco and IBM Cloud Announce Hybrid Cloud Partnership