行動依存症の認知特性を解明 －なぜ行動依存症はリスクを犯すのか－
浅岡由衣 理学研究科修士課程学生、後藤幸織 霊長類研究所准教授、元武俊 特定医療法人共和会共和病院医師らの研究グループは、行動依存症の患者はリスクを取る傾向があり、それが脳の前頭前皮質の活動減弱と関連していることを明らかにしました。 行動依存症は、ギャンブル依存に加え、近年では、インターネットやゲームに対する依存など、社会的な注目を集めています。また、万引きなどの窃盗症、盗撮や痴漢などの性嗜好障害といった、犯罪と知りつつも繰り返し衝動的に行ってしまう行動も、依存症であると考えられていますが、その全貌はわかっていません。 本研究では、窃盗症と性嗜好障害の入院患者と健康な成人男女を対象に、確率計算を伴う心理課題を行い、光トポグラフィーという手法によって課題実行中の脳活動を計測しました。その結果、行動依存症の患者は確率から物事を推測することに困難を示し、その原因として、前頭前皮質の脳活動減弱が関
ギャンブル等依存症0.8% 神奈川県調査 - 日本経済新聞
神奈川県は26日、ギャンブル等依存症が疑われる人の推計割合が過去1年間で0.8%との実態調査（速報）を公表した。ギャンブルの種類で最も金額を使ったのは「パチンコ・パチスロ」だった。賭け金は1カ月間の平均で30万円（中央値は3万円）だった。調査は2～3月に実施した。対象は県内に住む18～74歳の計6750人だが、横浜市内に住む人は同市が別に実態調査を実施しているため調査対象に含んでいない。住民基
誤訳？ 意図的？ 厚労省はなぜ「国際薬物乱用・不正取引防止デー」を「国際麻薬乱用撲滅デー」にするのか
田中さんは、日本ではむしろ薬局などで買える市販薬の乱用の方が圧倒的に多いのに、なぜ「麻薬」と違法薬物だけを強調するのか問題視している。 また、海外ではむしろ末端の使用者の少量の自己使用は非犯罪化して、健康被害を減らす対策に力を入れ、薬物を売買する組織の摘発が重視されている。 一方、日本のキャンペーンでは個人の使用摘発や防止啓発に力を入れていることを指摘。 「不正取引に目を光らせるべきなのに、キャンペーンの名前からも抜け落ちている」と批判した。 さらに、元々国連が提唱したのは「Yes To Life, No To Drugs（人生にイエスと言い、薬物にはノーと言おう」だったにも関わらず、厚労省は前半をカットし、後半部分を抜き出して使用者の糾弾を強調しているとして、こう述べている。 「今年の国連のキャンペーンのテーマは『Better Knowledge for Better Care』です。直
「依存症にはなりません」 子供がゲームの使用方法を自主提案 保護者も追随 長野県御代田町（1/2ページ）
長野県御代田町の児童・生徒が、スマートフォンやゲーム機などの電子メディアと上手に向き合うため、使う時間など守るべき項目を列記した「子ども宣言」を取りまとめた。保護者もこれに追随する形で宣言を採択し、町を挙げて電子メディアの有効活用を図る動きが本格化している。子供たちの電子メディア利用の弊害と利便性の両立に向けた模索が続く。（松本浩史） コントロールデー 電子メディアのゲームで危険に巻き込まれる恐れもある。どんなケースか？ 「過剰請求されて詐欺被害に巻き込まれかねない」 ゲーム中、人を傷つけたりする乱暴な言葉を口にしていないか？ 「『くそー』とか『死ねー』とか、たまに言っている」 第２日曜日だった１４日、同町の内堀綾子さん方には、２人の息子を含め小学４、６年生の計６人が集まり、内堀さんの問いに答える形で、電子メディアの使い方を話し合っていた。 宣言では、毎月第２日曜日を「メディアコントロール
清原和博氏「執行猶予満了をご報告」著書も出版 - 社会 : 日刊スポーツ
2016年（平28）2月に覚せい剤取締法違反で逮捕され、同5月に懲役2年6月、執行猶予4年の有罪判決を受けた、元プロ野球選手の清原和博氏（52）が、執行猶予期間が満了した15日に著書「薬物依存症」を刊行した。同氏は、出版元の文芸春秋を通じ、執行猶予期間満了の報告を含めたコメントを発表した。 「新型コロナ・ウイルスによって社会全体、多くの方々が苦しんでおられる中、私事で恐縮ですが、ひとつご報告をさせていただきます。私、清原和博は本日6月15日をもちまして、覚せい剤取締法違反に対する、懲役2年6カ月、執行猶予4年を満了することとなりました。私を支えてくださっていた野球ファンの皆様、野球関係者の皆様、報道関係者の皆様、私に個人的に関わっていただいた皆様に、多大なるご心配をおかけしましたことを、あらめてお詫び申しあげます」 清原氏は書面の冒頭で謝罪をしたためた上で、逮捕後の心境をつづった。 「逮捕
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