デジタル施策の競争が激化し、社会の不確実性が高まるなか、マーケティングを担う人材が不足すると、Web施策の「PDCA(Plan-Do-Check-Action)」を回すはずが、施策を振り返る(Check)ことができず、「PDPD(Plan-Do-Plan-Do)」になってしまいます。 施策を振り返る体制が作れず、どの指標を見ればいいかもわからない。結果として施策が属人的になり、キーマンの退職で施策が止まる……という事態に陥る企業は珍しくありません。 しかし、PDCAをしっかり回せるようになれば、ひとつひとつの施策を振り返って、成果のあった施策は横展開して回数を増やすなど、施策の精度や再現性を高められます。また、社内に知見を溜めて集合知化し、高度化できます。知見が溜まれば、属人化リスクを抑制することにつながり、マーケティングのROI(投資対効果)を高めることにもつながります(東氏) コンバー
BitStarは、2020年に活躍した動画クリエイターや動画チャンネルのランキング総括「インフルエンサーパワーランキング by BitStar」を発表した。自社開発の分析ツール「Influencer Power Ranking」(IPR)のデータに基づき、YouTubeのチャンネル総再生数、動画再生数、登録者数などで、インフルエンサー(YouTuber)のランク付けを行っている。2020年1月~12月の期間に投稿された動画、日本国内登録者数1,000人以上のYouTubeチャンネルが対象。 一般インフルエンサーの投稿が、商業PVや芸能人投稿を上回るこの調査において、「チャンネル総再生数」では、2位の「東海オンエア」8億8,249万回、3位の「Fischer's-フィッシャーズ-」6億9,597万回という人気YouTuberを抑え、「Junya.じゅんや」が総再生数8億8,810万回で1位と
テレビ局にイノベーションをもたらす使命感をもって入社いまなお、絶大なリーチ力をもつ「テレビ」。テレビ局は、その強力なメディアを自らのプロモーションにも活用し、大いに恩恵を享受してきた。そんなテレビに憧れながら、SIer、SEO会社、リクルートなどデジタル先進業界を経て、デジタルマーケターとしてテレビ東京に中途入社した明坂氏は、「流しておけば見られるというテレビに依存してきた結果、テレビ局のマーケティングはデジタル活用にやや遅れた印象があった」と語る。 そもそもテレビ局のビジネスモデルは、スポンサー企業からの広告収益が主な収入源である。一部、グッズの販売や有料イベントへの参加費などの売上はあるが、視聴者が番組そのものに対して料金を支払うことはない。サービスの対象はBtoC、収入モデルはBtoBという特殊ケースになる。そのためマーケティングを考える際、戦略が定まりにくいという可能性も否めない。
第1部 ソーシャル時代の消費者コミュニケーション 第1部 第2章 消費者コミュニケーションの時代変遷 「AIDMA」時代のコミュニケーションソーシャルメディアの拡大に伴い、消費者間の「クチコミ」の影響力が高まったことを受け、企業のマーケティング活動やCRM(Customer Relationship Management)戦略も変革を迫られている。その結果、これまで「常識」とされていたセオリーや常套手段は大きく様変わりし、新たな概念や手法が次々と登場している。 このような環境変化を説明する際には、しばしば「AIDMA」や「AISAS」、「SIPS」という消費者行動モデルが用いられる(図1-6)。本書もそれに習い、消費者行動モデルの変化に沿ってマーケティング環境の変遷を説明しよう。 戦後の大量生産・大量流通・大量消費の高度成長期は、新商品を「作れば売れる」市場環境であった。そのため、マス広告
22年前、グーグルの創業者らがPageRank(ペイジランク)を発明し、それ以降のウェブが変わった。既存のランキングアルゴリズムと比べてPageRankが大きく違っていたのは、次の点だ: ウェブ上のリンクを票と見なす。最初の段階では、票はすべて平等だ。 得票数が多いページほど重要度が増す(そして、より上位に表示される)。 重要なページほど票の重要度が増す。 しかしグーグルは、そこで止まらなかった。さらに、 アンカーテキストトピックモデリングコンテンツ分析トラスト(信頼)シグナルユーザーエンゲージメントなど、検索結果をよりいっそう改善する要素を取り入れたのだ。 リンクはもはや平等ではない。いや、平等とはほど遠い。 ランド・フィッシュキンがこの記事のオリジナルバージョンを公開したのは、2010年だ。はっきり言って、それはSEOの世界を震撼させた。ここでは、彼のオリジナル記事から非常に多くの部分
コンテンツは現場にあふれている。会議室で話し合うより職人を呼べ。営業マンと話をさせろ。Web 2.0だ、CGMだ、Ajaxだと騒いでいるのは「インターネット業界」だけ。中小企業の「商売用」ホームページにはそれ以前にもっともっと大切なものがある。企業ホームページの最初の一歩がわからずにボタンを掛け違えているWeb担当者に心得を授ける実践現場主義コラム。 宮脇 睦(有限会社アズモード) 都内の繁華街にあるヘルスケア系の路面店は、10年前の開業当初、ミニコミ誌やポスティングで集客していました。しかし、ライバル企業の多さもあり、費用対効果が悪く廃業か移転を考えるほど追い込まれます。 あるとき、知人から同様の状況からリスティング広告(検索連動型広告)で大逆転した事例を聞き、Webの集客に注力すると決意します。その大逆転劇に関与していた私のところに相談に来たのが9年前のこと。 いまでは一般化しているリ
元プロキックボクサーというユニークなキャリアをお持ちで、2019年からLINE O2OカンパニーでCMOを務める藤原 彰二 さん。新しいことへチャレンジは、淀みなく遂行する一方で、「立ち上げるサービスの業種自体を好き過ぎないから、一歩引いて俯瞰して見られる」と独自の仕事観を教えてくれた。 O2Oカンパニーで携わっている、「LINEショッピング」などの話題になると、ネットからリアル店舗に誘導するといった従来の考え方に留まらず、「3rd Partyデータでマーケティングができる世界を目指しています」や「位置情報を使ってターゲティングできるMAを自前で作成中」とスケールの大きな話に発展。O2Oカンパニーの今後の展望も淀みなくストレートに語ってくれた。 プロキックボクサーから紆余曲折経て、LINE O2OカンパニーCMOへ――藤原さんは元プロキックボクサーなんですよね? キックボクサーからCMOと
WACUL(ワカル)は、研究レポート「B2Bサイトにおけるコンテンツマーケティングのあるべき姿についての提言」を発表した。AIによりサイト分析・改善提案を行う同社サービス「AIアナリスト」を使い、SaaSを扱うBtoBで、コンテンツによるSEOを行っている23サイトを分析した。 SaaSを扱うBtoBサイトは、コンテンツマーケティングとの親和性が高い世界のトップSaaS企業のうち、89%がコンテンツマーケティングに取り組んでいるという(出典:Cobloom, "The State of SaaS Content Marketing 2017"より)。そしてSaaSを扱うB2B企業は、コンテンツによるSEOに注力している。B2Bビジネスでは、商品サービスを購入するまでの検討期間が長いこと、企業Webサイトが情報源として活用されること、SEOコンテンツを展開しやすいことなどがその理由だ。 こう
アドビは、日本人のデジタルコンテンツ消費に関する“5つのトレンド”を発表した。米国、オーストラリア、インド、日本の4か国で、デジタルデバイス(スマートフォン、タブレット、PCなど)を所有する18歳以上のユーザーを対象とした意識調査「2019 Adobe Consumer Content Survey」の結果をもとに、日本人のデジタルコンテンツ消費に焦点を絞って分析を行った。 その結果、以下の5つが、日本人のデジタルコンテンツ消費における傾向だと指摘されている。 日本の消費者がデジタルコンテンツに費やす時間は、一日平均4.8時間。日本の消費者は、質の低い体験に不寛容。日本の消費者は、実店舗よりYahoo!ショッピングや楽天などの「オンラインショッピングサイト」を利用。ブランド企業は、不快にさせない程度にパーソナライズしたコンテンツの提供が必要。ほとんどの消費者が、依然としてソーシャルメディア
電通は2月22日、日本の総広告費と媒体別・業種別広告費を推定した「2017年 日本の広告費」を発表した。総広告費は前年比1.6%増の6兆3,907億円、うちインターネット広告費は前年比15.2%増の1兆5,094億円となった。以下、特にインターネット関連の動向を紹介する。 インターネット広告費は4年連続の2ケタ成長。モバイルが牽引インターネット広告費(媒体費+制作費)は、特にモバイルにおける運用型広告、動画広告の拡大により4年連続での2ケタ成長を遂げた。総広告費に占める媒体構成比も23.6%と前年から2.8ポイント上昇し、全体の1/4に迫っている。 インターネット広告媒体費: 運用型広告が全体の77%にインターネット広告媒体費は前年比17.6%増の1兆2,206億円。メディア側において予約型広告から運用型広告へのシフトがさらに進んだ結果、運用型広告費は9,400億円(前年比27.3%増)と
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