ベンチャーが人が増えてぬるま湯の勘違いダメ会社になった例
人から聞いたある会社のことをまとめてみた。（はてなじゃありません。）社員ブログ内容が変になって、一部の社員の意見で分裂。更新が難しくなったので無理矢統合。企画者の思い込みだけで決まり、業務に追われている社員の意見を聞かずに無理矢理記事を書かせているので、一部の社員から反感を買っている。コスト重視とか言っているけど、兼任で書かせているので実際コストパフォーマンスはもの凄く悪い。専任じゃないから、パクリ、いまさら感、自己満などの記事ばかり。読者はどこやら。技術記事で良いものあるけど、全体のレベルがバラバラで低い。デザイナーじゃない人がデザインのことをバカにして書いていたりして、仕事を発注するのが不安になる内容が目立つ。開発環境マルチモニターを導入した結果、だらだら2chやネットばかり見るようになって効率の低下。ハイスペックマシンを導入した結果、実環境を意識できなくなって品質低下。スペックに己惚
非コミュとかコミュ充とかの大雑把分類
1.コミュニケーションが好きで、コミュニケーションが上手な人 （人と積極的に関わりたいし、人に好感を与える事が出来る人） 2.コミュニケーションが好きだけど、コミュニケーションが苦手な人 （人と積極的に関わりたいけど、人に好感を与える事が出来ない人） 3.コミュニケーションが嫌いだけど、コミュニケーションが上手な人 （人と積極的に関わりたくないけど、人に好感を与える事は出来る人） 4.コミュニケーションが嫌いで、コミュニケーションが苦手な人 （人と積極的に関わりたくないし、人に好感を与える事が出来ない人） 1…コミュ充 （いわゆるリア充） 2…不本意な非コミュ （努力してキョロ充にはなれるか） 3…不本意なコミュ充、隠れ非コミュ （容姿に魅力のある人か？） 4…非コミュ （元は2で諦めたのかもしれない） 割と適当なので異論は承知の上。
生活保護受給者の自殺２倍超 １０万人中５６人 - 47NEWS（よんななニュース）
厚生労働省は１２日、２０１０年の生活保護受給者のうち自殺者は１０４７人で、人口１０万人当たりの自殺者数を示す自殺率では５５・７人と、日本全体での自殺率２４・９人（全国平均）に比べ２倍以上だったとの調査結果を公表した。 ０９年調査の６２・４人を下回ったが、依然高い水準。厚労省は「自殺の要因の一つとされる精神疾患がある人の割合が、受給者では高いため」とみている。自治体に精神保健福祉士など専門家を増やし、相談態勢を充実させたい考えだ。 調査は全国の自治体を通じ集計。自殺した受給者のうち、精神疾患の患者は６８４人で６５・３％に上った。 47NEWS 参加社一覧 北海道新聞 | 室蘭民報 | 河北新報 | 東奥日報 | デーリー東北 | 秋田魁新報 | 山形新聞 | 岩手日報 | 福島民報 | 福島民友新聞 | 産業経済新聞 | 日本経済新聞 | ジャパンタイムズ | 下野新聞 | 茨城新聞 |
『ゼロの使い魔』作者のヤマグチノボル 末期がん
■編集元：ニュース速報板より「ラノベ作家のヤマグチノボル 末期がん」 1 依頼277(大阪府) :2011/07/15(金) 21:06:25.78 ID:qmUvkFtv0 ?PLT(12130) ポイント特典 ヤマグチ先生よりメッセージ 平素は格別のご高配を賜り、厚く御礼申し上げます。 『ゼロの使い魔』作者、ヤマグチノボル先生よりメッセージをいただきましたので、 ここに掲載させていただきます。 ※ヤマグチ先生へのメッセージなどは下記宛先までお願いいたします。編集部より必ずご本人にお渡しいたします。 〒150-0002 東京都渋谷区渋谷3-3-5 メディアファクトリー MF文庫J編集部気付 ヤマグチノボル先生 宛 http://www.mediafactory.co.jp/bunkoj/popwin/message_yamaguchinoboru/index.html
asahi.com（朝日新聞社）：運転は人工知能に任せて グーグル、自動運転カーを開発 - サイエンス
印刷 関連トピックスグーグルトヨタグーグルが開発中の自動運転技術を搭載したトヨタ・プリウス。屋根には回転センサーがついている＝グーグル提供 運転は、人工知能に任せれば事故を減らせる――。米ネット検索最大手のグーグルが、そんな考えから、位置情報などの蓄積を使って車を自動運転する技術の開発を進めている。これを受けてネバダ州は、高速道での走行を来年３月から認める法案を成立させた。 グーグルによると、歩行者やほかの車両などを避けつつ、交通法規に従って自動で走る技術を、２年以上前から同社で開発してきた。米国防高等研究計画局（ＤＡＲＰＡ）主催のロボット車競技会に参加経験のある技術者らを集めた。 実験段階では、トヨタ自動車のプリウスをベースに、車体の各所にビデオカメラやセンサー、距離測定器を設置。検索事業で蓄積した位置情報や地図機能、風景を３６０度撮影した「ストリートビュー」などのデータを取り込み
生保世帯のエアコン購入資金/収入認定しない方向/厚労相が田村氏に
日本共産党の田村智子議員は１４日の参院厚生労働委員会で、熱中症対策のため、生活保護世帯が社会福祉協議会からクーラーなどの購入資金を借りた場合、これを収入として認定しないよう求めました。 厚労省はエアコンの保有率について、北海道をのぞいて一般世帯は８７・５％、生活保護世帯は６８・５％と田村氏に答えました。 細川律夫厚労相は「健康被害の防止を考えると冷房設備の必要性は高まっている。貸付金について収入と認定しない方向で検討する」と答えました。田村氏は「急いでほしい。検討していて夏が終わるような事態になってはいけない」と強調しました。 田村氏は、猛暑の中でエアコンがないことは命にかかわる問題であるにもかかわらず、購入資金が収入認定されて保護費が削られるため「利用できない」という声があがっていることを紹介。暖房器具の購入については収入認定しない措置がとられていることをあげ、エアコンも同様の扱いにすべ
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