釣り人の男性、飛び込んできた魚に当たり死亡 豪北部
釣り場を離れる男性（2020年4月26日撮影、資料写真）。(c)CHAIDEER MAHYUDDIN / AFP 【8月15日 AFP】オーストラリア北部で、釣りをしていた56歳の男性がボートに飛び込んできた魚に当たって死亡した。警察当局が15日、明らかにした。 豪北部特別地域（Northern Territory、準州）警察は、「この男性がダーウィン港（Darwin Harbour）で家族や友人らと釣りをしていたところ、大きな魚が胸を打ち付けた」と説明。 一行は男性を岸に上げ、救急隊員らがCPR（心肺蘇生法）を実施した。 警察当局は、「残念ながら、男性は息を引き取った」とし、「この出来事は一風変わっているようだが、ボートに同乗していた人々や、この男性の遺族や友人にとっては、非常に痛ましいものだ」と述べた。 関わった魚の種類については、これまでのところ明らかになっていない。 現場近郊では、
NZ、100日連続で市中感染ゼロ達成 国民はコロナ前とほぼ同じ生活
ニュージランド・オークランドで労働党の選挙活動を始動させたジャシンダ・アーダーン首相（2020年8月8日撮影）。(c)MICHAEL BRADLEY / AFP 【8月10日 AFP】ニュージーランドは9日、国内で新型コロナウイルスの市中感染が確認されなくなってから100日目の節目を迎えた。ジャシンダ・アーダーン（Jacinda Ardern）首相は10日、同じく感染封じ込めに成功している太平洋の島しょ国クック諸島との間で、互いに隔離なしの渡航を認める「トラベルバブル」を年内に構築する計画を明らかにした。 ニュージーランドには今も23人の感染者がいるが、いずれも入国時に確認された事例で、現在は隔離下にある。 アシュリー・ブルームフィールド（Ashley Bloomfield）保健局長官は、「100日連続で市中感染ゼロを達成したことは画期的だが、知っての通り、現状に満足している場合ではない」
ネットで不快な行動糾弾「キャンセル・カルチャー」 米社会の分断促進
スマートフォンに表示された各ソーシャルメディアのアプリのロゴ（2020年5月28日撮影、資料写真）。(c)Olivier DOULIERY / AFP 【8月10日 AFP】有名人、ブランド、指導者、一般の人など誰もが、不快な行動を非難する「キャンセル・カルチャー」に巻き込まれている。批評家らは、このような非難はやりすぎで、社会の二極化に拍車をかけると指摘する。 物議を醸すツイートだったり動画だったり何であれ、人々はすぐさまソーシャルメディアで説明を要求し責任を追及するが、これらが「炎上」につながる可能性もある。 「キャンセル・カルチャー」は、個人や企業が不快なことを言ったり行ったりした場合、謝罪するか視界から消えるまで支援しないことで大勢が一致団結することをいう。 ファンタジー小説「ハリー・ポッター（Harry Potter）」シリーズを手掛けた英作家J・K・ローリング（J.K. Row
パソコン返して！ 全裸でイノシシ追う男性の写真が話題 独
独ベルリンの湖トイフェルスゼーで、ノートパソコンの入ったバッグを奪ったイノシシを追う男性。アデーレ・ランダウア―さんがインスタグラムで公開（2020年8月5日撮影）。(c)AFP PHOTO /ADELE LANDAUER/@adelelandauer_lifecoach 【8月8日 AFP】ドイツ・ベルリンの湖畔で、全裸で日光浴をしていた男性がノートパソコンの入ったバッグをイノシシに奪われ、恥じらいもなく追いかけて取り返す様子を捉えた写真がインターネット上で拡散されている。 【関連記事】全裸男性のパソコン奪ったイノシシ、駆除される恐れ ドイツ この出来事があったのは、ヌード日光浴で人気の湖トイフェルスゼー（Teufelssee）。ベルリンに住むライフコーチのアディル・ランダワ（Adele Landauer）さんがその様子を撮影し、自身のインスタグラム（Instagram）のアカウントで7
ハリウッド、中国市場目当てに映画を自主検閲 脚本変更やシーンカットも
ロシア・モスクワで開かれた第35回モスクワ国際映画祭で、主演映画『ワールド・ウォー Z』の宣伝ポスターの前で笑顔を見せる米俳優ブラッド・ピット（2013年6月30日撮影）。(c)Kirill KUDRYAVTSEV / AFP 【8月6日 AFP】人口14億人を有する中国の巨大市場目当てに、米ハリウッド（Hollywood）は中国政府を満足させようと、映画を自主検閲している。言論の自由の擁護団体「ペン・アメリカ（PEN America）」が5日に公開した最新の報告書で明らかとなった。 【写真】中国の検閲に皮肉たっぷりの「謝罪」をした米アニメ「サウスパーク」制作者 これによると、ハリウッドの脚本家やプロデューサー、監督らは、中国政府の検閲に触れることを恐れ、台本を変えたり、シーンをカットしたり、内容を差し替えたりしているという。 例えば、公開予定の映画『トップガン マーヴェリック（Top G
奴隷貿易の暗い歴史、DNA研究で明らかに
1515～1865年にアフリカ大陸から奴隷として南北米大陸へ連れて行かれた人数と目的地を示した図。(c)AFP 【7月27日 AFP】遺伝学的に残されたレイプの爪痕から、致命的な条件下で労働を強いられた人々が病気で滅びていった可能性まで、奴隷貿易の暗い歴史を明らかにする新たなDNA研究の結果が23日、米科学誌「アメリカン・ジャーナル・オブ・ヒューマン・ジェネティクス（American Journal of Human Genetics）」に発表された。 この研究では大西洋を隔てたアフリカ大陸と米大陸の両方で、同意を得た5万人の遺伝子データを収集。それらと、1515～1865年の間に1250万人の男女と子どもたちを運んだ奴隷船の詳細な記録を相互参照した。この間、奴隷船に乗った人々のうち約200万人は途上で死亡している。 その結果、アフリカの人々が遺伝的に大きく関与している点は、歴史記録に基づ
三陸のカキ養殖復興にフランスから助っ人、「恩返しを」
成田空港で、フランスから到着した三陸地方のカキ養殖復興を支援するカキ養殖具のコンテナ（2011年7月6日撮影）。(c)AFP/SDV 【7月7日 AFP】過去40年の間に2回、東北地方の同業者に助けられたフランスのカキ養殖業者がこのほど、今度は自分たちが恩返しをする番だと立ち上がった。 3月11日の東日本大震災で、東北地方沿岸部は町ごと破壊しつくされた。巨大津波に何もかもが押し流され、カキ養殖業も壊滅状態となった。 6日、そんな三陸のカキ養殖業者たちへの支援として、筏や縄、作業着などカキ養殖に必要な装備7トン相当が成田空港に到着した。送り主は、仏西部ポワトゥー・シャラント（Poitou-Charentes）地域圏シャラント・マリティーム（Charente-Maritime）県とブルターニュ（Brittany）地域圏の同業者たち。これからトラックで三陸へ届けられる。 支援プロジェクト名は「F
G20の食料消費によるCO2排出量を比較、1.5度目標達成できるのは2か国のみ
全世界の人々がG20各国・地域の現在の食事パターンを取った場合の、食料生産による世界の二酸化炭素排出量をまとめた図。(c)AFP 【7月17日 AFP】地球上の誰もがブラジル人や米国人のようにステーキや乳製品を消費すると、温暖化対策の目標を達成するためには地球がさらに五つ必要だとする報告書が16日、発表された。20か国・地域（G20）の食料消費による二酸化炭素（CO2）排出量を比較した初めての報告書だ。 ノルウェーの首都オスロを拠点する非営利団体EATが発表した報告書「Diet for a Better Future（よりよい未来のための食事）」によると、G20のうち、国民1人当たりの食料消費によるCO2排出量が、地球温暖化対策の国際的な枠組み「パリ協定（Paris Agreement）」の掲げる気温上昇幅を1.5度に抑える目標を達成できるほど低かったのは、インドとインドネシアだけだった。
台湾IT相、30代でトランスジェンダーの「無政府主義者」 唐鳳氏独占取材
台湾・台北のイノベーション・センターで、写真撮影に応じる唐鳳氏（2020年6月16日撮影）。(c)Sam Yeh / AFP 【7月16日 AFP】ポピュリズム（大衆迎合主義）が社会の分断を招き、二極化が進んでいる今、台湾のデジタル担当政務委員（IT担当相に相当）を務める唐鳳（Audrey Tang）氏（39）は少数派に共感を示し、「すべての側面」を見るという自身の政治手法は、トランスジェンダーというアイデンティティーに支えられていると話す。 唐氏はトランスジェンダーであることを公にした世界初の閣僚で、14歳で学校をやめてから自分の道を開拓してきた。 プログラミングを独学し、学校教育を離れて2年後には自身の会社を立ち上げ、米カリフォルニア州シリコンバレー（Silicon Valley）でキャリアを構築した後、台湾に戻って入閣。自称「保守的な無政府主義者」としては異例の歩みだ。 台湾の蔡英文
白人夫婦が自宅前通るデモ隊を銃で威嚇、トランプ氏が動画リツイートで物議
米ミズーリ州セントルイスで、反人種差別運動「Black Lives Matter（黒人の命は大切）」のデモ隊に銃を向けるマーク・マクロスキーさん（2020年6月28日撮影）。(c)AFP PHOTO / Avery via Eurovision 【6月30日 AFP】米ミズーリ州セントルイス（St Louis）で28日、白人夫婦が自宅前を通った黒人主体のデモ隊を銃で威嚇する騒ぎが起きた。さらに、インターネット上で拡散したこの動画をドナルド・トランプ（Donald Trump）大統領がリツイートし、物議を醸している。 28日夕方、セントルイス市長の辞任を要求するデモが市長の自宅前で行われていた際、沿道の住民マーク・マクロスキー（Mark McCloskey）さん（63）とパトリシア（Patricia McCloskey）さん（61）夫婦が庭に出て、それぞれアサルトライフルと拳銃を振りかざしデ
中国軍、総合格闘家を部隊に配属 インド軍との衝突直前に 報道
インド・ラダック地方レーの上空を飛行するインドの戦闘機（2020年6月25日撮影）。(c)TAUSEEF MUSTAFA / AFP 【6月28日 AFP】中国とインドとの間で今月発生した衝突の直前、中国が境界線付近に配置された軍部隊に、登山家や格闘家らを配属させていたことが分かった。中国国営メディアが報じた。 山岳地帯に位置する係争地域では、双方とも核保有国である両国関係が緊迫する事態はまれではない。だが今月起きた衝突では、過去50年以上で最多の死者数を出す事態となった。 中国の軍事紙「国防時報（China National Defense News）」によると、チベット自治区（Tibet Autonomous Region）の区都ラサ（Lhasa）で今月15日、エベレスト（Mount Everest）に登頂した五輪の聖火リレー登山隊の元隊員や、総合格闘技チーム所属の格闘家らが所属する新
31年続いた香港の政治風刺番組、当局の圧力で打ち切り
香港のスタジオで行われた公共放送RTHKの風刺番組「頭條新聞」最終回の収録風景（2020年6月17日撮影）。(c)Anthony WALLACE / AFP 【6月19日 AFP】香港で最長寿を誇る政治風刺番組が、民主派デモの混乱や国家安全法の導入で自由が制限される懸念の中、19日夜の放送で最終回を迎える。かねて親中派から民主派びいきだと批判されていた同番組は先ごろ、警察に批判的な放送内容をめぐって当局の調査と叱責を受けており、事実上の打ち切りだ。 公共放送RTHKの政治風刺番組「頭條新聞（Headliner）」は、31年にわたって公人を鋭く風刺した寸劇を堂々と放送し、香港政府をいら立たせてきた。 だが、新型コロナウイルスの感染拡大が問題となり始めた2月、ごみ箱から飛び出してきた警官がマスクをめぐる寸劇を披露するエピソードを放送。これが当局に問題視され、番組打ち切りに追い込まれた。当時、香
オーストラリアに大規模サイバー攻撃、攻撃主体は「国家ベース」
オーストラリアの首都キャンベラで、記者会見に臨むスコット・モリソン首相（2020年3月22日撮影）。(c)DAVID GRAY / AFP 【6月19日 AFP】（更新）オーストラリアのスコット・モリソン（Scott Morrison）首相は19日、同国が政府や公共サービスなどを標的とした大規模サイバー攻撃を受けており、攻撃主体は「国家ベース」だと明らかにした。 【あわせて読みたい】中国裁判所、豪国籍の男に死刑判決 両国関係さらに緊迫か モリソン氏は緊急記者会見を開き、サイバー攻撃について「あらゆるレベルの政府、産業界、政治団体、教育事業者、保健事業者、必要不可欠なサービスを提供する事業者、その他の重要なインフラの運営事業者など、幅広い分野にわたるオーストラリアの組織を標的としている」と語った。 さらに、「オーストラリアの組織は現在、国家ベースの洗練されたサイバー攻撃主体に標的とされている
中印が係争地で衝突 インド兵20人死亡
【6月16日 AFP】（更新、図解追加）インド軍は16日、ヒマラヤ（Himalaya）地域にある中国との係争地で中印両軍が衝突し、インド兵士少なくとも20人が死亡したと発表した。核保有国同士である両国の間で起きた武力衝突としては過去40年以上で最多の犠牲者を出すものとなった。 衝突は15日、中国・チベット自治区（Tibet Autonomous Region）に接する印ラダック（Ladakh）地方にあるガルワン（Galwan）渓谷で発生。 AFPの取材に応じたインド軍筋は、銃器の発砲はなく、「暴力的なつかみ合いの乱闘だった」と述べた。中印両国が領有権を争う国境地帯では頻繁に小競り合いが起きているが、1975年以降、死者は出ていなかった。 インド軍は当初、死者数を3人と発表。だがその後の発表で、衝突により重傷を負った17人が「高高度地域で氷点下の気温にさらされ、けがが原因で亡くなった」と説明
南ア裁判所、中国系住民を「黒人」と裁定 優遇措置の対象に
南アフリカ・プレトリア（Pretoria）の高等裁判所（2003年5月26日撮影）。(c)AFP/ALEXANDER JOE 【6月20日 AFP】南アフリカ・プレトリア（Pretoria）の高等裁判所は18日、中国系住民を黒人に分類するという画期的な裁定を下した。これにより、アパルトヘイト時代に差別を受けてきた黒人らに付与される各種の優遇措置を、中国系住民も受けられることになる。 この裁判は、同国の中国人協会「Chinese Association of South Africa（CASA）」が起こしたもので、アパルトヘイトによる経済格差の是正を目指した法律で中国人が対象外とされているのを不服としており、黒人経済権限付与計画や積極的差別是正措置で黒人、インド人、カラード（混血）は恩恵を受けている一方、中国人は依然として社会から取り残されていると主張している。 CASAのパトリック・チョン
コロナ生還の男性に1億2000万円の請求書、米国
米バージニア州アーリントンで、患者を運ぶために救急車から降りた消防隊員（2020年4月9日撮影、資料写真）。(c)ANDREW CABALLERO-REYNOLDS / AFP 【6月14日 AFP】新型コロナウイルス感染症（COVID-19）で一度は命が危ぶまれた米国人男性が、治療費として110万ドル（約1億2000万円）の請求書を受け取っていたことが分かった。米紙シアトル・タイムズ（Seattle Times）が13日、報じた。 心臓が止まりそうになる請求書を受け取ったのは、米北西部シアトル（Seattle）の病院に3月4日から62日間入院したマイケル・フロル（Michael Flor）さん（70）。一時は、妻や子どもたちに別れを告げられるようにと看護師らが電話の受話器をフロルさんの耳に当てたほど、死が間近に迫っていた。 だが、フロルさんは回復。5月5日に看護師らから声援を受けて退院し
ズームの「言論の自由」に懸念、「天安門事件」会議でアカウント一時停止
香港のビクトリア公園で、当局が禁じた天安門事件から31年の追悼集会に参加した男性が掲げる、天安門事件で戦車の前に立つ男性の写真（2020年6月4日撮影）。(c)Anthony WALLACE / AFP 【6月11日 AFP】（更新）米ビデオ会議サービス「ズーム（Zoom）」は11日、中国の天安門（Tiananmen）事件に関するビデオ会議の閉鎖などが米国や香港の人権活動家らから指摘されたことを受け、中国人利用者が関わる複数の会議が「中断された」ことを認めた。 【こちらの記事も読まれています】ズームで会議中に惨劇、息子が父刺殺 現場はホラー映画で有名な町 新型コロナウイルスの世界的な大流行の中で利用者が急増しているズームだが、今回の問題発覚を受けて、同社が強権的な中国の要求に屈し、言論の自由が守られている国や地域在住のユーザーの利益を損なっているのではないかとの懸念が生じている。 ズームは
米動画サービスが『風と共に去りぬ』配信停止 人種差別理由に
映画『風と共に去りぬ』（1939年）のポスター（2007年12月9日撮影）。(c)GABRIEL BOUYS / AFP 【6月10日 AFP】米国をはじめとする各国で人種差別と警察の暴力に抗議するデモが拡大し、放送業界が配信内容の見直しを進める中、動画配信サービスHBOマックス（HBO Max）は9日、映画『風と共に去りぬ（Gone with the Wind）』をストリーミング配信のコンテンツから削除した。 【写真特集】世界各地に広がる抗議デモ 米黒人男性死亡事件 南北戦争を舞台にした1939年公開の同作はアカデミー賞（Academy Awards）9部門を受賞し、インフレを考慮した興行収益で歴代トップに君臨する歴史大作だが、奴隷が不満を言わず、また奴隷所有者が英雄のように描かれているという部分は批判の的にもなっている。 HBOマックスはAFPへのコメントで、「『風と共に去りぬ』には残
英ジョンソン首相、香港数百万人にパスポート発給の考え示す
香港の民主派デモで英国領時代の香港旗を掲げる人（2020年6月1日撮影）。(c)ISAAC LAWRENCE / AFP 【6月3日 AFP】英国のボリス・ジョンソン（Boris Johnson）首相は2日、中国政府が香港に「国家安全法」を導入した場合、香港住民数百万人に英国のパスポートを発給する方針を示した。 ジョンソン氏は英紙タイムズ（Times）と香港の英字紙サウスチャイナ・モーニング・ポスト（South China Morning Post）への寄稿で、「香港の多くの人々が、自分たちの生き方が脅かされていると感じている」「もしも中国がこの恐怖を正当化するのであれば、英国は良心に照らして、ただ肩をすくめて立ち去るわけにはいかない。代わりにわれわれは自分たちの義務を引き受け、別の方法を提示する」と述べた。 ジョンソン氏によると現在、香港住民の約35万人が英国にビザ（査証）なしで入国し最
新型コロナ感染症は「女性」 アカデミー・フランセーズ
仏首都パリのエッフェル塔の近くをマスクを着けて歩く男女（2020年5月11日撮影）。(c)PHILIPPE LOPEZ / AFP 【5月15日 AFP】パンは「男性」、ビールは「女性」──フランス語では、あらゆる名詞に「性別」がある。新型コロナウイルスと、それが引き起こす感染症も例外ではない。 フランス語の保護活動で知られる仏国立学術団体アカデミー・フランセーズ（Academie Francaise）は、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）は女性名詞であり、定冠詞は「ル（le）」ではなく「ラ（la）」を使うべきだとする指針をウェブサイトに発表した。 アカデミー・フランセーズは「誤用」についてまとめたサイト内のページで、「le COVID-19」という男性名詞扱いがフランスのメディアや一般の人々の間に広がっていることに遺憾の意を表明。「女性名詞の使用が好ましい」「本来の性別に戻すの
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