『罪と罰』や『カラマーゾフの兄弟』などで知られるロシアの文豪・ドストエフスキー。ことし生誕200年を迎えた作家のことばが再び注目されています。 なぜ今、ドストエフスキーなのか。 20年前からドストエフスキー作品の翻訳を続けてきた、ロシア文学者の亀山郁夫さんへのインタビューから迫りました。
![生誕200年 今こそ読みたいドストエフスキー|NHK](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/4100df5174d1aa70936c0b7c514b3b7cc217272b/height=288;version=1;width=512/https%3A%2F%2Fwww3.nhk.or.jp%2Fnews%2Fspecial%2Fsci_cul%2Fassets%2Fimg%2Fpost%2F2021%2F11%2FDosto01.jpg)
新型コロナウイルス対策について厚生労働省に助言する専門家の会合が開かれ、これまでに亡くなった人や重症になった人たちの分析などが報告されました。第1波の流行と比べて現在の流行では、亡くなった人の数は少ないものの高齢の人の致死率はほとんど変わっていないということです。 また、国立感染症研究所から、第1波の流行と現在の第2波の流行のそれぞれの致死率が報告されました。 その結果、ことし5月までの第1波の際の致死率は6%だったのに対して、6月以降は4.7%と低下傾向になっていました。 ただ年代別に見てみますと、50代、60代の致死率は第1波が2.8%、第2波が3.1%。また70代以上の致死率は、第1波の際が25.1%、第2波が25.9%とほとんど変わっていなかったということです。 また、ことし3月までの516人分の患者データから人工呼吸器を装着したり、死亡したりするリスクと関係のある要因を分析したと
厚生労働省と通信アプリ大手のLINEが協力して行った新型コロナウイルス対策のための全国調査で、4日以上発熱が続いていると答えた人が全体の0.11%と全国でおよそ2万7000人に上ることが分かりました。中でも長時間の接客や外回りなどの仕事についている人は、発熱を訴える人の割合が平均の2倍に上っていました。専門家は、「感染リスクを少なくする働き方や過ごし方」をより徹底することが必要だとしています。 この調査は、LINEが厚生労働省と情報提供の協定を結び全国の利用者、8000万人以上に対して健康状態や感染予防の対応について尋ねたもので、先月31日から今月1日にかけて第一回の調査が行われました。 これまでに寄せられた全国でおよそ2400万人の回答を分析したところ、37度5分以上の発熱が4日以上続いていると答えた人の割合が全国平均で0.11%、数にして2万6900人余りに上りました。 都道府県別の割
東京都の小池知事は、新型コロナウイルス対策本部の会合のあとの記者会見で、「事態の今後の推移によっては都市の封鎖、いわゆるロックダウンなど、強力な措置をとらざるをえない状況が出てくる可能性があるが、何としても避けなければならない。いっそうの協力をよろしくお願い申し上げる」と述べ、都民や国民に対し、感染拡大を抑えるために協力を呼びかけました。
ヨーロッパで新型コロナウイルスの感染拡大が最も深刻なイタリアでは15日、亡くなった人が1日としてはこれまでで最も多い368人増え、1809人になりました。また感染者も3500人以上増えて2万4747人となっていて感染の拡大に歯止めがかかっていません。 感染者のうち死亡した人の割合を示す致死率は7.3%と先月WHO=世界保健機関などの合同調査チームが発表した中国全体の致死率の3.8%を大きく上回っています。 これについてイタリアの専門家は、イタリア社会の高い高齢化率が背景にある可能性や実際の感染者は確認された数より多く、致死率は、これほど高くない可能性を指摘しています。 EU=ヨーロッパ連合の統計局によりますと、2年前の時点でイタリアの人口で65歳以上の高齢者が占める割合は22.6%とEU加盟国の中で最も高くなっています。 イタリアの国立衛生研究所が14日付で発表した分析では亡くなった人のう
NIH=アメリカ国立衛生研究所で新型コロナウイルス対策を率いるファウチ博士は11日、議会下院の監視・政府改革委員会で証言しました。 そのうえで「インフルエンザの致死率は0.1%であり、致死率は10倍高いことになる」と述べ、新型コロナウイルスの致死率はインフルエンザよりもはるかに高いと指摘しました。 また、今後の感染拡大の可能性についてファウチ博士は「結論を言えば、状況はさらに悪化するだろう」と述べ、さらなる感染の拡大は避けられないとの認識を示しました。 そして、状況の悪化を少しでも抑えるためには、大勢の人が集まるイベントの中止を検討すべきだとしてNBA=アメリカプロバスケットボールなどの試合を観客を入れずに行うなどの対策が必要だと強調しました。
新型コロナウイルスの感染が広がっている中国で、WHO=世界保健機関などの専門家チームが行った共同調査の報告書が公表され、感染者の症状の特徴や致死率などについて詳しい分析を明らかにしました。 それによりますと、感染者からみられた症状は ▽発熱が全体の87.9%、 ▽せきが67.7%、 ▽けん怠感が38.1%、 ▽たんが33.4%、 ▽息切れが18.6%、 ▽のどの痛みが13.9%、 ▽頭痛が13.6%などとなっています。 また、感染すると平均で5日から6日後に症状が出るとしています。 感染者のおよそ80%は症状が比較的軽く、肺炎の症状がみられない場合もあったということです。 呼吸困難などを伴う重症患者は全体の13.8%、呼吸器の不全や敗血症、多臓器不全など命に関わる重篤な症状の患者は6.1%だったということです。 重症や死亡のリスクが高いのは60歳以上の人や高血圧や糖尿病、それに、循環器や、
「日本の水資源が狙われているらしいー」インターネットを中心に広がったこのうわさ、記憶にある方も多いのではないのでしょうか?そのきっかけとなったのが北海道庁が発表したある調査。資産価値の少ない森林が外国の法人や個人によって相次いで買収されていたことが発覚したことでした。あの騒動から8年。本当に水資源は狙われていたのか?調べてみると、意外な真相が見えてきました。(札幌局記者 藤本智充 川口朋晃) 騒動のきっかけとなったのは、8年前に北海道庁が議会で明らかにしたある調査です。 平成21年の1年間に砂川市や蘭越町などの森林合わせて400ヘクタール余り、東京ドーム87個分が外国の法人などに買われていたことがわかりました。その2年後には、買収された面積が1000ヘクタールを超えたことも判明。さらに、買収していたのは中国やシンガポールの法人や個人だったこともわかりました。 どうして、外国の法人が資産価値
霞が関の働き方について取材を続ける私たちに、ある省庁で「妊娠中の職員が深夜3時まで残業している」という情報が。その職場を調べてみて、驚きました。(霞が関のリアル取材班記者 松尾恵輔 福田和郎)
3月1日から暮らしに身近な食品の値上げが相次ぎます。メーカー側の人件費などの上昇が要因ですが、節約志向が根強い中、消費への影響が注目されます。 1日から値上げされるのは、さばの缶詰やちくわなどの練り製品、それにアイスクリームなどです。 さばの缶詰では「マルハニチロ」と「極洋」が1日の出荷分から7%から10%値上げします。 ちくわなどの練り製品は「日本水産」と「紀文食品」が1日の出荷分から5%から15%値上げします。 このほか、食品メーカーの「シマダヤ」が冷蔵うどんなどを3%から10%値上げします。 また、アイスクリームでは「ロッテ」や「江崎グリコ」、「森永乳業」などが1日の出荷分から値上げし、値上げ幅は6%から12%になります。 消費者の節約志向が根強い中、スーパーなどは小売価格に転嫁するかどうか慎重に検討していますが、来月以降も牛乳や清涼飲料、それに即席麺などの値上げが続く予定で、消費へ
今、かつてなく野菜の輸入が増加しています。天候不順の影響で国内の出荷量が減っているキャベツでは、去年の同じ時期に比べて、なんと6倍。キャベツのほか、白菜やレタスも1か月の輸入量としては過去最高となっています。これまでも野菜が品薄になったことは幾たびもありましたが、これほど輸入量が増えたことはありませんでした。なぜ今、輸入が激増しているのか?その背景を探ってみると、天候不順や価格高騰だけにとどまらない意外な理由が見えてきました。 (経済部記者 佐藤庸介 加藤ニール) カット野菜の大手メーカー「サラダクラブ」が、3月1日に急きょ記者会見を開きました。萩芳彰社長が明らかにしたのは、「輸入キャベツの導入」です。ミックスサラダなどに使う千切りのキャベツが国産だけではまかなえなくなり、一部の商品を輸入モノに切り替えるというのです。 去年秋の台風や長雨それに冬場の低温の影響で、とりわけキャベツや白菜は小
13日午後6時前、関東から四国にかけての広い範囲で、上空を流れ落ちる「火の玉」のような光を見たという目撃情報が相次ぎました。専門家は、小惑星などのかけらが大気圏に突入して燃え尽きる際に光る「火球」ではないかと話しています。 ツイッター上でも、大阪府や香川県など広い範囲から、「火の玉のようなものを見た」などという書き込みとともに光が上空を流れる映像が複数、投稿されました。 国立天文台の山岡均准教授によりますと、小惑星などのかけらが大気圏に突入して燃えるつきる際に光る「火球」と見られるということです。山岡准教授は「火球は大気との摩擦で分裂すると表面積が増え、明るく光る時がある。日本の南の海上の方向に落下し海にたどり着く前に燃え尽きたのではないか」と話しています。
私たちの生活になくてはならない存在となった「コンビニエンスストア」。あの手この手で消費者の「あったらいいな」というニーズを掘り起こし、成長を続けてきました。全国の店舗数は約5万5000。年間の売上規模は10兆円を超えています。ところが今、コンビニ業界の足元には、売り上げや利益には直接表れない、いわば“静かな危機”が忍び寄っています。この危機を放置したままでは、とても今後の成長はおぼつかないとして各社が対策に乗り出しています。コンビニにいったい何が起きているのか。その現場を取材しました。 (経済部・長野幸代記者 加藤誠記者 野口恭平記者) 先月末、東京・港区にあるファミリーマートの店舗。ここへ、本社に設けられて間もない社長直轄の「改革推進室」の社員4人が訪れました。目的は店員が行っている仕事の削減に向けた調査です。 消費者にとってはさまざまなサービスを利用できるコンビニですが、裏返すとその分
開始から4年、難航していた日本とEU=ヨーロッパ連合のEPA=経済連携協定の交渉は、ここに来て加速し、ようやく大詰めを迎えようとしています。交渉が動き始めた背景には、当初は予想できなかった要因もありました。注目されるチーズやワイン、自動車など交渉の最新状況とともにお伝えします。(経済部 佐藤庸介記者) 6月中旬ごろから、外務省内で頻繁に見かけるようになった人物がいます。EUのペトリチオーネ首席交渉官です。日本とEUのEPA交渉で、首席交渉官が非公式の会合を断続的に開くようになったからです。 2013年に始まったこの交渉はもともと、2015年中に大筋合意する目標でした。しかし、農産物や自動車の関税などをめぐる調整が難航、目標を1年先延ばししても合意できず、交渉関係者の間にも停滞感が漂っていました。それが一転、ことしに入って交渉は静かに動き出したのです。 状況が一変した大きな要因…それは交渉開
古くは遣隋使の時代から海外との貿易で栄えてきた日本経済。その貿易を支えてきたのが海上輸送・海運です。ところが今、海運業界は未曾有の大不況という大嵐に見舞われています。中国経済の落ち込みなど世界経済が減速する中、運賃は低迷。かつてない厳しい経営環境に直面しています。 「日本郵船」、「商船三井」、「川崎汽船」の海運大手3社は、こうした事態を打開しようと主力の定期コンテナ船事業を統合すると発表。しかし「パーフェクトストーム」ともいえる大嵐の中の“航行”は、しばらく続きそうです。(経済部 橋本知之記者) ことし10月に発表された海運各社の中間決算。各社の厳しい業績が浮き彫りになりました。来年3月期の最終損益の見通しについて、「日本郵船」は過去最大の2450億円の赤字。「川崎汽船」も940億円の過去最大の赤字。「商船三井」も黒字ながら最終利益を150億円から70億円に見直すなど各社は相次いで下方修正
三陸特産の海の幸「ホヤ」。ごつごつとした外見と黄色い中身から、「海のパイナップル」と呼ばれています。刺身など酒の肴としても、東北地方で愛される珍味のホヤ。東日本大震災が起きてから5年半がたち、今、被災地の特産が大量に処分される事態になっています。いったい、何が起きているのでしょうか。 (仙台放送局・鈴木慎一記者) ホヤは、主に三陸沿岸で養殖されてきました。特に宮城県は、石巻市や女川町などで養殖が盛んで、全国で最も多い、年間およそ9000トンが水揚げされていました。 しかし、その状況を一変させたのが、5年半前の東日本大震災です。震災の津波で、沿岸に設置されていた養殖いかだは壊れ、ロープで海中につるされていたホヤも押し流されました。宮城県のホヤの養殖業は、文字どおり、壊滅的な打撃を受けたのです。震災の年の秋には、養殖が再開されましたが、ホヤが出荷できる大きさに育つまでは、3年から4年かかります
手ごろな価格で栄養価も高い果物として親しまれているバナナですが、バナナの木を枯れさせる病気の感染が世界中に広がっています。日本の最大の輸入元のフィリピンでは、生産量が減少するなど影響も出始め、対策を急がなければ、将来、手軽に食べられなくなるおそれがあると懸念する声が上がっています。 バナナの歴史は実は病気との闘いでした。100年余り前に中米のパナマ周辺で確認され、その後、世界中に感染が広がったバナナの病気は「パナマ病」と名付けられ、当時、流通していたバナナはほぼ絶滅しました。現在、流通しているバナナは「パナマ病」にかかりにくい品種として開発されたものですが、さらに感染力の強い「新パナマ病」が新たに現れ、世界中に広がっています。 FAO=国連食糧農業機関によりますと、「新パナマ病」は1990年に台湾で見つかり、その後、中国大陸や東南アジアに広がり、現在は、中東やアフリカでも感染が確認されてい
アメリカのIT企業マイクロソフトは24日、インターネット上での会話を通じて学習する人工知能がネット上で人種差別的な発言をするようになり、実験を中断したと発表しました。 マイクロソフトは23日、ツイッターに「Tay」のアカウントを開設し実験を始めましたが、一部の人たちとの不適切な会話が繰り返されたことで、人種差別的な発言をするようになりました。このためマイクロソフトは24日、修正の必要があるとして、実験を中断すると発表しました。 ツイッターで「Tay」は、「ヒトラーは正しい。ユダヤ人は嫌い」とか、「フェミニストは嫌い。全員死んで地獄で燃やされるべき」などと、発言していました。 人工知能を巡っては、アメリカのIT企業の間で、開発競争が激しくなっていますが開発の難しさが改めて浮き彫りになったと言えそうです。 人工知能「Tay」の最後の発言は「すぐに会おうね。たくさん会話して疲れたから寝るね。あり
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