第118回：英語公用語化は、日本人をさらに薄める？：NETMarketing Online(日経ネットマーケティング)
ユニクロが社内公用語を英語にすると発表。楽天も続き、この流れが加速しそうです。ブログやTwitterをはじめ、いろんな場所でこの議論が白熱。賛否入り交じっての論争が続いています。 私がこのニュースを聞いて思ったことは、何でこんなことをマスコミが一斉に取り上げるの？という疑問でした。今更、英語をビジネスで使うことがどうして珍しいのか。ユニクロはすでに海外進出を果たしているし、当然、使っているに決まっている。それなのにニュースにしたのは、ユニクロが典型的な日本企業だから？ 不況時代に元気な企業だから？ それとも、グローバル化の終焉（しゅうえん）期にあえて英語を公用語にしたことへのやゆでしょうか。 これには日本人の持つ、英語＆グローバル・コンプレックスの背景があるかもしれません。何しろ、アジア圏での英語力はほぼ最下位。昨秋の米ハーバード大学入学者を見てみると、中国人約300人、韓国人約200人に
日本の人事システムについて - 内田樹の研究室
ツイッターで茂木さんが就職活動について書いている。 多くの点で、私も同意見である。 けれども、完全には同意できないところもある。 意見が違うというのではなく、話を「切り出す順番」が違うということなのかも知れない。 それについて考えてみたい。 茂木さんはこう書いている。 「大卒２割、就職も進学もせずという今朝のニュース（http://bit.ly/9IP2QS ）に思うところあり、日本の就職について連続ツイートします。 大学３年の夏から、実質上就職活動が始まる日本の慣習は、明らかに異常である。学問が面白くなって、これからいよいよ本格的にやろうという時に、なぜ邪魔をするのか。 そもそも、新卒一括採用という慣習は、経営的に合理性を欠く愚行だとしか言いようがない。組織を強くしようと思ったら、多様な人材をそろえるのが合理的である。なぜ、一斉に田植えでもするように、同じ行動をとるのか？ 日本の企業が
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