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「ネット世論」という幻想 : 池田信夫 blog
2010年09月17日15:27 カテゴリメディア 「ネット世論」という幻想 ツイッターで「ネット世論なんて、ごく一部の偏ったサンプル」だと書いたら、意外に多くの反発があったので、自明のことだが書いておこう。 菅原琢氏も指摘するように、「ネット世論」なるものは、特定のウェブサイトに集まる人々が1人で何度もクリックできる人気投票で、データとしての信頼性はまったくない。かつての「麻生人気」も幻想だったし、今回の「小沢人気」も選挙結果には反映されなかった。これを「新聞社の調査もごく一部の声では？」と同列に置くのは、統計学を知らない妄言である。実際の選挙結果には後者のほうがはるかに近く、今回の代表選でもそうだった。 両者に大きな差があるのは、「ネット世論」にバイアスがあるからだ。たとえばニコニコ動画に小沢氏が出演したあとの人気投票で彼が78.5％を取ったのは、もともと彼に好意をもつ視聴者が小沢氏の
iPad、グーグル、ツイッターで ヒトは本当に馬鹿になりつつあるのか ～米国の著名テクノロジー思想家 ニコラス・カーが語る“ネット脳”の恐ろしさ｜ＤＯＬ特別レポート｜ダイヤモンド��
「ＩＴに、もはや戦略的価値はない」「ウェブ2.0の無道徳性」などの論文で有名な米国のテクノロジー思想家、ニコラス・カー氏がふたたび過激な書を世に問うている。今回の主題は、『THE SHALLOWS（浅瀬）』（邦題『ネット・バカ』青土社刊）。インターネットへの過度な依存が、わたしたちの脳に与える影響についてさまざまな学問を総動員して真正面から検証を試みた。ネット以前の世界を懐かしむ単純な議論ではけっしてない。電子書籍の普及などオンライン化へのシフトを不可逆的な流れとして捉え、それでもわれわれの思考が浅瀬に陥らないためには何をなすべきか、という考察に溢れている。グーグル、アップルをはぐくんだ現代米国において異彩を放つ著述家に、「ネット・バカ」論の真意を聞いた。 （聞き手／ジャーナリスト、大野和基） ニコラス・カー（Nicholas Carr） 米国を代表するテクノロジー思想家の一人。「ハーバー
TechCrunch | Startup and Technology News
The 2024 election is likely to be the first in which faked audio and video of candidates is a serious factor. As campaigns warm up, voters should be aware: voice…
メディア・パブ: ｢Webが死んだ｣を待ち望むのは伝統マスメディアか
「ロングテール」、「フリー」、そして今度は「ウェブの終焉」。Wired編集長のChris Anderson氏が、2週間ほど前にWired誌特集で“The Web is Dead”を打ち上げることを予告していた。そして一昨日、その｢Webが死んだ｣を特集にした号が発行された。ネット上でも記事が公開されている。 新聞と違って雑誌では、このようなメッセージ性のある尖ったテーマで一つの号をあたかもジャックできるから面白い。というか雑誌はこのようなお祭りを、毎号やり続けなければならないのだが・・・。で“The Web is Dead”は今に始まった話ではないが、Chris Anderson氏が改めて打ち上げると、議論が一段と活発になるのだろう。今号のWired特集やそれを巡っての議論は日本語でも出回っているはずだから、ここでは「ウェブの終焉」に乗じて復活を賭けるメディア産業の動きを追ってみる。 イン
Geekなぺーじ : インターネットの形を変えて行くGoogle,Facebook,Akamai...
Arbor Networksの調査によると最近のインターネットトラフィックは、Tier 1と呼ばれる世界的に巨大なキャリアではなく、コンテンツを持っていて巨大なトラフィックを持つコンテンツ保持者へと移っているようです。 この調査結果を見ると、ここ数年で世界全体のインターネットトラフィックが急激に集中していっている様子がわかります。 5年前はトラフィックの多くはTier1と呼ばれる世界的な大手ネットワーク事業者を経由していたのですが、最近2年の傾向を見るとLimelight,Facebook,Google,Microsoft,YouTube,Akamaiなどの"hyper giants"上位30組織のトラフィックが世界全体のトラフィックの30％を消費しているそうです。 また、上位150組織で世界全体の半分(50％)のトラフィックを消費しているとのことでした。 5年前であれば、世界全体のトラフ
インターネットは人類の知性向上に寄与--米調査
すべての人々が必ずしも同じ意見を持っているわけではないが、科学者、財界人、テクノロジ開発者などを対象にした新調査の結果から見る限り、インターネットは実際に人類の知性向上に寄与しているようである。 Pew Internetが米国時間2月19日に発表した調査報告書「The Future of the Internet IV」は、現在および今後10年間にインターネットが人類に及ぼす影響について、900人の専門家にインタビューし、その見解がまとめられた。ほとんどの専門家が、インターネットには人類の読解力、文章作成力、全体的な知識の把握力を向上させる可能性があり、実際に向上につながるだろうと考えていることを明らかにしたものの、こうした見解には懐疑的な専門家もいた。 Imagining the Internet Centerのディレクターであり、今回の調査報告書の共著者であるJanna Anderso
ネオフィリアの生きる道:Kenn's Clairvoyance
経済学は、一説には「人々の幸せを最大化するための効率的な配分を考える」ための学問だという。しかし、「幸福（あるいは不幸）とは何か」という定義については、驚くほど議論の余地がある。 たとえば、途上国の、食うものも着るものもままならない子どもたちのほうが、何不自由なく暮らしている日本人の子たちよりもイキイキして見えることに、釈然としない何かを感じたことはないだろうか。 あるいは、貧しくて内紛の絶えない国々では社会的ストレスが他殺に向かい、物質的に豊かで福祉が充実した国々では社会的ストレスが自殺に向かうことが知られているが、絶望の淵で自殺を考える日々は、誰かに殺される恐怖に怯える日々よりもマシだと本当に言い切れるだろうか。 日本人は、戦後65年を経て物質的に満足し、いまでは「欠乏の欠乏」に悩まされている。なんと深い「業」だろう。衣食住足りて娯楽に耽るようになると、ゆるやかな衰退と滅亡を迎えること
メディア・パブ: ソーシャルWebの台頭により企業サイトが目的地でなくなる
インターネット上のトラフィックの流れが変わってきている。 Google Trendsで，主要サイトのユニークビジター数のトレンドを眺めてみた。過去2年半の間で，主要Webサイトに世界中から訪れるユニークユーザー数がどう変化しているかを調べてみた。 以下のグラフより，企業サイト，メディアサイトそれにポータルサイトも，ユニークビジター数が減る傾向にある。ネット調査会社のデータでは，必ずしもこれほどまでユニークビジター数が下降していないが，伸び悩んでいるのは確かである。一方で有力なソーシャル系サイトは，たとえばFacebookやTwitter，Tumblrなどの勝ち組サイトは，もの凄い勢いでユニークビジター数を増やしてきている。 どうもユーザーが，企業サイトやメディアサイトをデスティネーションサイト（目的地）と見なくなっており，それに代わってソーシャル系サイトに向かっているようだ。 ●企業サイト
ウェブの生みの親T・バーナーズ・リー氏が語る--ネットに関する展望と助言
サンフランシスコ発--WWWの発明者であるTim Berners-Lee氏が、Web 2.0 Summitの最後を飾るインタビューのために入場したとき、聴衆は立ち上がって同氏を迎えた。 米国時間10月22日にこの場に集まった人々の大半が同氏の発明物で生計を立てているのだから、それも当然のことだ。Tim O'Reilly氏との壇上でのインタビューでBerners-Lee氏の言葉に耳を傾けた聴衆は、同氏から展望だけでなく指針も得ることができた。話の中で明示的に求められたわけではなかったが、同氏の発言には当然、有益な助言が含まれていた。以下に紹介しよう。 ウェブに法律を組み込んではいけない。「何が正しくて何が間違っているかをテクノロジが判断するべきではない。法の支配はウェブにも適用されるものであり、人間性の基盤である」とBerners-Lee氏は述べた。同氏は、各地域の法律を地球規模のプラットフ
「ネットは無料」の常識を破れ
ジェーソン・カッツが窮地に陥ったのは前回の不況期、01年のことだった。彼が経営するインターネットサイト「パルトーク」はサービスを無料で提供して広告料で稼ごうとしていたが、ＩＴ（情報技術）バブルの崩壊を受けて広告が急減したのだ。 パルトークは文字だけでなく音声を使って対話できるチャットルームを運営していた。そこでカッツは特別機能を追加した利用プランを有料化するという大胆な策を講じた。 おかげで04年以降、経営は黒字に。業界の常識に反して、ユーザーはオンラインサービスにカネを払うものだとカッツは考えるようになった。「料金を払ってくれなどと頼んだら、ライバルに顧客を奪われると恐れる企業もあるようだが、それは明らかに誤解だ」 だとすれば、大手ハイテク企業の多くが誤解していることになる。米ソーシャル・ネットワーキング・サービス（ＳＮＳ）大手フェースブックは２億５０００万人の会員を擁するネット最大級の
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2015年に中国のインターネット人口は7億超に
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