携帯電話が奪った「いい店探し」の楽しみ
今週のコラムニスト：マイケル・プロンコ [3月12日号掲載] 数週間前、吉祥寺のスタンドバーでくつろいでいたとき、通りで身を寄せ合う２人の若い女性に気付いた。彼女たちは携帯電話の画面を見て、話し合い、路地を眺め、また携帯の画面に戻り、最後にうなずき合って、ようやく小さな飲み屋の並ぶハーモニカ横丁に入ってきた。 思わずこう叫びたくなった。「早くしろ！ 何を怖がっているんだ？」 東京では、まず携帯電話で情報をチェックしてからでないと、どこにも行けない人がたくさんいる。 東京人は冒険心を失ったのだろうか。人々は街中の通りで立ち止まり、行く先を決める前に携帯電話で調べる。私の学生もインターネットで確認するまで喫茶店にすら入らない。 そうすることで選択肢が多過ぎる東京の生活が楽になるのだろう。ネットに載っている店の写真と紹介文を見て、安心するのだと思う。でもラーメンを食べる前に小さな画像で確認してお
量的緩和：英国の経験
前の記事では、日米の非伝統的金融政策について述べたが、黒田新体制の下で日本銀行が新たに行おうとしている金融緩和は、むしろ英国で実施されているものと類似性が高いものになるのではないかと思われる。そこで、英国の経験についても少し整理しておきたい。英国の中央銀行であるイングランド銀行は、前回述べた米国連邦準備とは異なって、その政策を自ら「量的緩和（Quantitative Easing）」と呼んでいる。 リーマンショック以後、英国でも金融緩和が進められてきたが、2009年3月に、政策金利を0.5%まで低下させたところで、実務上はこれ以上政策金利を下げることはできないとして、同時に「量的緩和のための資産買い取りプログラム（Quantitative Easing Asset Purchase Programme）」を開始することが決定された。その内容は、2009年の3月から11月の間に総額2000億
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アベノミクスは「デフレ不況」の救世主なのか データで見る日本経済の4つの神話 | JBpress (ジェイビープレス)
安倍晋三内閣は「危機突破内閣」と自称して、13兆円の補正予算や日銀との「共同声明」を出し、筋金入りのリフレ派を日銀総裁に任命するなど、いろいろな景気対策を矢継ぎ早に打ち出している。おかげで株式市場は活況を呈しているが、これは本物だろうか？ 政治家は何となく物価が下がるのが不況だと思い込んでいるようだが、所得が同じなら、物価が下がると実質所得（名目所得－物価上昇率）は上がる。デフレは消費者にはいいことなのだ。彼らの信じている神話の実態をデータで見てみよう。 【神話1】 円安・株高の原因はアベノミクスである まず次の図1を見ていただこう。ユーロ／円で見ると、2012年8月にECB（欧州中央銀行）のドラギ総裁が、南欧諸国の国債を買い入れて財政支援するとの意向を示したことがきっかけで、ユーロが9月頃から上がり始めた。これはユーロのリスクを避けて円に逃避していたリスクオフの資金がユーロやドルに戻り始
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