冒頭の写真は、アレックス・カーさんが著書『ニッポン景観論』（集英社新書）の中で使った､日本の「景観テクノロジー」とヴェネツィアの町をモンタージュしたものです。 添えられたキャプションのブラックユーモアに、思わず笑ってしまいます。 ……しかし、笑った後に一抹の疑問にとらわれないでしょうか。 日本にはすばらしい歴史的遺産や文化が各地にあります。それらは21世紀の有望産業といわれる「観光業」を支える資源であり、世界に比肩する大いなる資産（レガシー）です。それなのに、現実ではこのモンタージュのような「景観工事」がいたるところで繰り広げられ、その価値を損なっています。 アレックスさんのユーモラスで辛辣な視点から浮き彫りになる、日本の景観が抱える問題点とは何か。それに対する有効な処方箋とはどういうものか。日本の都市とコミュニティについて、多くの取材を手がけてきた清野由美さんが聞き手になって、それらを探

今や日本人の「英語下手」は、世界でもかなり有名なのだという。なぜ、こんなに日本人は英語ができないのか。その一方で、日本語が達者な外国人が増えているような気がする。国同士が陸続きの欧州では、数カ国語を操れるというのは当たり前。こちらは英語一つでも苦労しているのに、彼らはなぜ……？ 今回、「日経GLOBAL GATE」では「IT企業に勤める外国人は日本語がうまい」というまったく根拠のない“あるある”に基づき、実際、数人の方々に「日本語マスター法」について聞き込み調査を敢行した（こちらのレポートは、「日経GLOBAL GATE 2015 Autumn（Kindle版）」をご覧ください）。その結果、彼らに共通した大きなポイントは2つ。 1：日本の文化が好き 2：間違えることを恥ずかしいと思わない そこで気鋭の脳科学者、中野信子さんにズバリ尋ねた。「日本人と外国人の語学脳に違いがあるのか？」。脳科学

山中 浩之 日経ビジネス副編集長 ビジネス誌、パソコン誌などを経て2012年3月から現職。仕事のモットーは「面白くって、ためになり、（ちょっと）くだらない」“オタク”記事を書くことと、記事のタイトルを捻ること。 この著者の記事を見る

佐藤卓（さとう・たく） グラフィックデザイナー 1979年東京藝術大学デザイン科卒業、1981年同大学院修了、電通を経て、1984年佐藤卓デザイン事務所設立。「ニッカ・ピュアモルト」の商品開発から始まり、「ロッテ キシリトールガム」「明治おいしい牛乳」などの商品デザイン、「PLEATS PLEASE ISSEY MIYAKE」のグラフィックデザイン、「金沢21世紀美術館」「国立科学博物館」「全国高校野球選手権大会」等のシンボルマークを手掛ける。 また、NHK Eテレ「にほんごであそぼ」アートディレクター、「デザインあ」総合指導、21_21 DESIGN SIGHTディレクターを務めるなど 多岐に渡って活動。著書、展覧会も多数。（写真：鈴木愛子、以下同） 川島：前回は、デザインとは、商品の外見の「意匠」だけじゃなく、商品の骨格にあたる「構造」をつくることなんだ、というお話を伺いました。それで

日経ビジネスでは2015年3月23日号で特集「2000万人の貧困」を掲載しました。日経ビジネスオンラインでは本誌特集に連動する形で連載記事を掲載しました（連載「2000万人の貧困」）。本誌とオンラインの記事に大幅な加筆をし、再構成した書籍『ニッポンの貧困　必要なのは「慈善」より「投資」』が発売されました。 日本社会に広く巣食う貧困の現状は、その対策も含めて日々変化しています。特集や連載では紹介できなかった視点やエピソードを、書籍の発売に合わせて掲載します。 最終回は、貧困問題に詳しい首都大学東京・阿部彩教授のインタビューです。 阿部先生は著書『子どもの貧困Ⅱ』などで、人生の初期段階における貧困対策への投資が、社会的に大きなメリットをもたらすと指摘しています。 阿部教授（以下、阿部）：乳幼児期のリスクが高いというのは、米国の労働経済学者、ジェームズ・J・ヘックマンなどが言っています。これは米

山中 浩之 日経ビジネス副編集長 ビジネス誌、パソコン誌などを経て2012年3月から現職。仕事のモットーは「面白くって、ためになり、（ちょっと）くだらない」“オタク”記事を書くことと、記事のタイトルを捻ること。 この著者の記事を見る

山中 浩之 日経ビジネス副編集長 ビジネス誌、パソコン誌などを経て2012年3月から現職。仕事のモットーは「面白くって、ためになり、（ちょっと）くだらない」“オタク”記事を書くことと、記事のタイトルを捻ること。 この著者の記事を見る

「すごかったな、ロケット」 「でもロケット、えらい斜めに進んだな？」 「普通、まっすぐ上がるんちゃうん？」 「初めまっすぐやったのに早い時点で斜めに行ったやろ？」 「方向あってるん？　大丈夫なんか？」 「まぁうちらが心配せんでも、いっぱい賢い人達が計算してるから大丈夫なんやろ！」 「はやぶさ２」の打ち上げ成功直後から、私のもとにたくさんのメールが届いた。いずれも「打ち上げ成功おめでとう！」という内容だった。私が作った探査機でもなければ、私が打ち上げにかかわったわけでもないのだが、皆さん、打ち上げの中継を見て誰かにその嬉しさを伝えたいという思いを抱いたのだろう。おかげで私も「嬉しさ」を共有でき、ありがたかったのだが。 そのメールのひとつが、神戸在住で身内同様の友人（女性）からのもので、「関西のオバちゃん」の会話が記してあったのだ。そして、こういう添え書きも。 「関西オバちゃん、意外に鋭い。プ

清野 由美 ジャーナリスト 1960年生まれ。82年東京女子大学卒業後、草思社編集部勤務、英国留学を経て、トレンド情報誌創刊に参加。「世界を股にかけた地を這う取材」の経験を積み、91年にフリーランスに転じる。2017年、慶應義塾大学SDM研究科修士課程修了。英ケンブリッジ大学客員研究員。 この著者の記事を見る

人口減少や少子高齢化が進む中、企業現場での人手不足が深刻化している。中でも顕著なのが飲食業で、アルバイト店員が集まらず、営業時間の短縮や一部店舗の閉鎖に追い込まれる業者も続出。かろうじて営業を続行している店舗でも、スタッフ不足から注文業務に支障が出るなど顧客満足度の低下につながりかねない状況となってきた。 そんな中、改めて注目を浴びてきているのが、人手を介さないタッチパネル式の注文システムだ。従来は、専用端末が必要で導入費が高く、中小零細店には手の届かない仕組みだったが、最近は、タブレットを活用し格安でシステムを提供するサービスも増えてきた。その中の1つ、HT‐Solutionsの田村久則社長に、飲食業界の人手不足の現状と、格安タッチパネル注文システムのメリットを聞いた。 （聞き手は鈴木 信行） まずは会社概要を教えてください。 田村：HT‐Solutionsは2006年11月設立の企業で

山中 浩之 日経ビジネス副編集長 ビジネス誌、パソコン誌などを経て2012年3月から現職。仕事のモットーは「面白くって、ためになり、（ちょっと）くだらない」“オタク”記事を書くことと、記事のタイトルを捻ること。 この著者の記事を見る

上山 信一 慶応義塾大学総合政策学部教授 1957年大阪市生まれ。京都大学法学部卒。米プリンストン大学公共経営学修士。旧運輸省、マッキンゼー（共同経営者）を経て現職。専門は経営戦略と行政改革。九州大学ビジネススクール客員教授。 この著者の記事を見る

読者のみなさんは研究者という人種についてどのような印象をお持ちであろうか。「より良い社会の実現」という旗印のもと、その実こっそり個人のロマンを追い求めがちな、気楽でハッピーな時間を過ごす近代のヒッピー。もし身の回りに研究者の友人がいたら、その様な印象をお持ちではないだろうか。 しかし、2012年に米カリフォルニア大学バークレー校のデヴィッド・カード教授らがトップクラスの学術誌「American Economic Review」誌に発表した研究によれば、研究者という職種は常に不幸になり続ける外因的な要因に満ちあふれた不幸な職種であると言える。 2014年5月8日版の「気鋭の論点」では米ニューヨーク大学の川合慶助教授が出張先での研究報告と、その後の飲み会の効用について言及されていた。助教授が書かれたように、本務校を飛び出して「外の空気」を吸うことはそれ自体刺激的であり、同業者とのアイデア交換は

米フェイスブックは今年2月、メッセージアプリで世界5億人の月間利用者を抱える米ワッツアップを190億ドル（1.9兆円）で買収すると発表した。従業員わずか50人あまりのスタートアップにフェイスブックが巨費を投じる背景には、世界中の通信業界でアプリ業界が巻き起こす業界再編の動きがある。日経ビジネスでは5月26日号特集「新・通信覇者　～アプリvsキャリア 乱戦の行方～」でこの動きを伝えた。 WhatsApp、LINE、WeChat、Kakao Talk、Viberなど、様々なプレーヤーが覇権争いを繰り広げる中、新たなコンセプトで同市場へ参戦するプレーヤーも登場している。代表格がキャンプモバイルが運営する「BAND」だ。キャンプモバイルはネイバーの子会社で、LINEとは兄弟会社に当たる。一見するとLINEと競合しそうなアプリだが、果たしてその意図は。キャンプモバイルのチョンマン・パークCEO（最高

「斬新すぎる」「衝撃的」「可愛くない」「謎のキャラクター」「ネタだよね？」 こんな声とともに、今ツイッターなどの交流サイト（SNS）を中心に盛り上がっているのが、「KIRIMIちゃん.」だ。 サンリオが2013年に公開し、今年初旬にメジャーデビューした新キャラクターで、シャケの切り身がモチーフになっている。 切り身…。 生き物をテーマにしたキャラクターは数あれど、切り身のキャラクターは非常に珍しい。どのようなイメージなのか、想像できない人も少なくないはず。公式ホームページには、以下のようなプロフィールが書かれている。 「切り身にされた瞬間、美味しく食べてもらいたい…という想いで産まれてきたきりみちゃん。沢山の仲間たちと共に今日も食卓に寄り添うパートナーとして美味しく食べてもらうのを待っている。お友達のかまぼこちゃんとはとっても仲良し。初めて切り身になった日は、8月31日（野菜の日なのに…）

山口 義宏 インサイトフォース社長 1978年東京都生まれ。ソニー子会社にて戦略コンサルティング事業の事業部長、リンクアンドモチベーションにてブランドコンサルティングのデリバリー統括などを経て、2010年に「インサイトフォース」設立。 この著者の記事を見る

出張先から携帯やスマホで上司に連絡を入れる。常に自分の居場所を上司に知らせるのはビジネスパーソンの基本。ごくありふれた光景に映るだろうが、こうした連絡を全社的に禁止しているのが岐阜県にある未来工業だ。 「小学生ではあるまいに、なぜ、いちいち連絡をしてくるのか。通話料も無駄だし、かけてくる社員の時間はもちろん、受ける事務員の時間も無駄」とばっさり切り捨てる。 それだけではない。数年前、同社では営業日報も廃止した。 山田雅裕社長は「『どこどこを訪問してカタログを置いてきた』といった報告を書かれてもなんの参考にもならない」と廃止した理由を語る。 多くの職場で「報・連・相シンドローム」が起きている 報告、連絡、相談のそれぞれ一文字目をつなげた「報・連・相（ほうれんそう）」。この“経営ワード”が世に広まるきっかけとなったのは1986年のこと。当時、山種証券の会長だった山崎富治氏が自身で実践した「ほう

山中 浩之 日経ビジネス副編集長 ビジネス誌、パソコン誌などを経て2012年3月から現職。仕事のモットーは「面白くって、ためになり、（ちょっと）くだらない」“オタク”記事を書くことと、記事のタイトルを捻ること。 この著者の記事を見る

どうすればシリコンバレーのようにイノベーションを生み出す環境を構築できるのか――。 「イノベーション」や「ベンチャー」といったテーマが話題になるとき、「国」や「既存企業」の視点から議論されることが多い。日経ビジネスの1月20日号特集「シリコンバレー4.0」でも、ダイナミックに変化を遂げるシリコンバレーの現状を紹介しつつ、「大企業はシリコンバレーとどう付き合うべきか」「政府のベンチャー政策に必要な要素は何か」を考えた。 起業家は特別な存在か 一方で、イノベーションを牽引する「主体」となるのは、他ならぬ起業家たちだ。20～30代、あるいは10代のように若くて優秀な人材が、大企業にとどまらず、どんどん起業の道を選ぶようにならないといけない。 日本では、スタートアップ起業家と言うと、特別な能力を持つ限られた人だけが挑戦するものという印象がある。もしくは、従来の大企業カルチャーに馴染まない異端児や変

2014年は古墳がブレークするだろう。「日経ビジネス」は2013年12月30日号のヒット予測特集で、そう主張した。 アベノミクス効果で日本経済は「バブル前夜」を迎えた。人々の気持ちに余裕が出て、実用性のないシュールなヒットが生まれやすくなった。その最右翼として取材チームは古墳に注目した。 決して独断ではない。 「古墳は2013年からブームになっている。2014年はさらに話題になるでしょうね」 「ハニワのブルース」などの持ち歌があるブルース歌手のまりこふん氏は、編集部の見立てに賛同してくれた。 まりこふん氏は2013年1月に古墳ファンの集い「古墳にコーフン協会」を設立し、会長を務める。1～2カ月に1度のペースで全国各地の古墳を巡っており、会員は50人に達した。