韓国「元慰安婦にちゃんと謝ってくれ」 日本「心からお詫びと反省の気持ちを申し上げる」 韓国「うん、じゃあ未来志向で行こう」 日本「解決したな!もうこれ以上何も言うなよ?よーし慰安婦は売春婦!日本は何も悪くなかった!」 韓国「おい待… https://t.co/eCKXy6BiEN
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【特集】ドイツの若者は慰安婦問題を扱った映画「主戦場」をどう見たか 「歴史を知る」。それは「問い続ける」ということ By 佐々木田鶴 セミの声がやかましく感じられる季節になると、戦禍と原爆の犠牲になった方々への追悼の日々がやってくる。戦後70年余り―日本人は何を学び、どういう日本を目指してきたのか。日系アメリカ人のミキ・デザキ監督制作で慰安婦問題を扱ったドキュメンタリー映画「主戦場」は、その答えを求めて、見る者の心を激しく揺さぶる。国内でも一部ではロングランとなっているようだが、韓国はもとより欧米各地でも上映要請が相次いでいる。日本と同じように、敗戦国としての戦後を過ごしてきたドイツの若者は、この映画にどう反応したのだろう。 ▼驚き、そして困惑 日本ではさまざまな感想や評価がある「主戦場」。映画が上映されたドイツのデュイスブルク大とデュッセルドルフ大を訪れると、話を聞くことができた人々の大
このたび、あいちトリエンナーレ2019の芸術監督が、津田大介氏(ジャーナリスト/メディア・アクティビスト)に決定しました。 8月1日(火)に、知事(あいちトリエンナーレ実行委員会会長)から、委嘱状を交付し、その後、津田氏による就任会見を行います。 ◎ 9:20 委嘱状交付(愛知県公館) ◎10:00 芸術監督就任会見(愛知県庁本庁舎 記者発表室(3階)) ※一般の方の傍聴はできません。 インターネットメディア「ポリタス」編集長。一般社団法人インターネットユーザー協会(MIAU)代表理事。早稲田大学文学学術院教授。 早稲田大学社会科学部卒業。同大学在学中よりIT関連のライターとして執筆活動を、2003年からはジャーナリスト活動を開始。 メディア、ジャーナリズム、IT・ネットサービス、コンテンツビジネス、著作権問題などを専門分野に執筆活動を行う。ソーシャルメディアを利用した新しいジャーナリズム
8月1日に開幕したものの、企画展「表現の不自由展・その後」で展示した慰安婦像や昭和天皇の写真を焼く映像などが問題視されが大炎上となった国際芸術祭「あいちトリエンナーレ」。 主に大村秀章愛知県知事と津田大介芸術監督に対し批判が殺到しているが、津田監督については4月8日にニコニコ生放送で行われた評論家の東浩紀さんとの対談の映像が拡散されている。 津田大介と東浩紀による「あいちトリエンナーレ2019が始まってもないのに話題沸騰してるけどその裏側を語るならやっぱりニコ生しかないっしょ」SP https://live2.nicovideo.jp/watch/lv319417508[リンク] 「天皇が燃えたりしてるんですか?」という東さんの問いかけに津田監督が「おー」と笑いながら反応する動画は、国会議員もツイートするなどして話題に。 参考記事;「天皇が燃えたりしてるんですか?」という質問に津田大介芸術
日本の安倍晋三首相が6日午前、広島平和記念公園で開かれた原爆犠牲者慰霊式に出席している//ハンギョレ新聞社 日本の安倍晋三首相の最側近である衛藤晟一・首相補佐官が、最近日本を訪問した与野党の国会議員たちに「かつて韓国は売春観光国」という趣旨の発言をしたことが7日、確認された。 共に民主党のキム・ブギョム、キム・ヨンチュン、自由韓国党のキム・セヨン、正しい未来党のキム・グァンヨン議員らは今月1日、亀井静香元金融担当相が韓日関係についてラフに話し合おうと主宰した晩餐に出席した。この席で衛藤補佐官が「私は今年71歳だが、韓国には一度行ったことがある。かつて日本人が売春観光で韓国を多く訪れたが、そういうのは嫌で行かなかった」と話したと出席者たちは伝えた。また、衛藤補佐官は「強制徴用、慰安婦問題などに対する調査過程に参加していたが、違法な情況は見つけられなかった」と話しもした。 キム・ヨンチュン議員
『新聞記者』という映画がストレートな現政権批判を行なっていてなかなか面白いという噂だったので、映画館で観てみました。 shimbunkisha.jp 結論を言うと、全く面白くなくて、非常に辛かった。 理由は主に三点にまとめられます。(ネタバレしてます) ・とにかく映像の作りに快楽がない。 顔アップだらけで情動過多、光/闇の象徴的な対比以外何も伝わってこない情報過少。編集室でシム・ウンギュンを追いかけるカメラの不安定さと橋・携帯電話の連携シーン以外に見るべき撮影や編集がないし、細部の反復や積み重ねがドラマを形成するわけでもない。カット割りすぎで運動性はないし、カットでテンポを生むこともしていない。本当につまらない画作りなのである。後半の、新聞の輪転機の動きと人の動きを活かす撮り方とかもっとありそうなものだが・・・。 さて、映画特有の楽しみがないとなると、ストーリーを追いかけるしかないわけです
「圧縮された近代」の実例が観たくて台湾に行ってきた。 「圧縮された近代」という言葉はほとんどの人に耳馴染みのないものだと思う。 この言葉は、韓国の人口社会学者チャン・キョンスプが提唱した、韓国や台湾のような東アジア新興国の社会状況を語るための言葉である。 圧縮された近代とは、次のような社会状況である。 そこでは経済的、政治的、社会的、あるいは文化的な変化が、時間と空間の両方に関して極端に凝縮されたかたちで起こる。 そして互いに共通点のない歴史的・社会的諸要素がダイナミックに共存されることにより、きわめて複雑で流動的な社会システムが構成かつ再構成される。 (中略) 韓国は一方で、前例のないほど短い期間のうちに、資本主義的産業化と経済成長、都市化、プロレタリア化(すなわち小作農が産業労働者へと変容すること)、民主化の大幅な進展を経験してきた。 また他方で韓国の個人的・社会的・政治的生活の多くの
AERA 2019年8月12-19日合併号より 新宿、渋谷など人口密集地を低空で飛行機が飛ぶ。にわかに信じがたい話だが、増加する訪日客に対応すべく、羽田空港の「新飛行ルート」案が進行している。国は問題ないと説明するが、本当に危険性や問題点はないのか。 【羽田空港付近の公園はいまも飛行機がこんなに至近距離に! 写真はこちら(全7枚)】 * * * 「こんな大きな音で飛んできたら、いやだよ」 7月中旬、東京都品川区の区民会館で開催された「都心低空飛行問題シンポジウム」。300人近くが詰めかけた会場で、新飛行ルートになった場合に想定される飛行機の「爆音」を体感する騒音動画を見ていた地元に住むという男性(65)は憤った。新ルートでの運航が始まると、男性が住む地域は80デシベル近くに達するという。これは「パチンコ店内」並みの音だ。 都心の低空を飛行機が飛ぶと決まったのは、2014年6月。国土交通
二〇一七年四月二十六日、韓国・済州島で銅像「最後の子守歌」の除幕式が行われた。ベトナム戦争で犠牲となった子を抱く母を形象化した百五十センチほどのこの像は、その姿から「ベトナム・ピエタ」とも呼ばれる。韓国軍による民間人虐殺を謝罪し、被害者たちを慰める思いを込めてこの像を制作したのは、韓国の彫刻家である金運成(キムウンソン)、金曙〓(キムソギョン、〓は日の下に火)夫妻。ふたりは、「あいちトリエンナーレ2019」の「表現の不自由展・その後」に出品されながらも、日本への「ヘイト作品」などとの非難をうけ展示中止に追い込まれた「少女像」の制作者でもある。 少女像が日本人を貶めようとする韓国人の偏見の発露である、と考える人々にとって、二つの像を同じ彫刻家が制作したことの意味を理解することは困難かもしれない。国家の加害を問うことは「ヘイト」であり、名誉を傷つける行為だとする発想からすれば、韓国人がベトナム
国連は、内戦が続く中東のイエメンでWHO=世界保健機関の職員らが援助物資を横流しするなど不正に関与した疑いがあるとして、調査していることを明らかにしました。 これについて、国連のデュジャリック報道官は6日、記者からの質問に対し、「報道は承知している。WHOは、今回の問題を極めて深刻に受け止めている。援助物資の不正使用は重大で調査中だ」と述べ、詳細は明らかにしなかったものの、援助物資をめぐる内部の不正について監査部門が調べていることを認めました。 2015年に勃発したイエメンの内戦は、世界最悪の人道危機とも言われ、国連によりますと、今も人口の半数以上にあたる1600万人が深刻な食料難に苦しんでいます。 このため、国連はたびたび支援国会合を開いて、ことし1年間の活動資金として、日本の4千万ドルを含め各国から総額16億ドルを集め、全土で食料や医薬品を提供する活動を展開しています。 デュジャリック
日本政府が経済報復の手順を踏み続けている。昨日、安倍晋三首相は自分の名義で韓国を「ホワイト国リスト」から除外する輸出貿易管理令の改正案を官報に公布した。今月2日、閣議決定にともなう後続措置だ。施行細則(包括許可取り扱い要領)に追加規制品目を指定したわけではないが、戦争拡大を自制したものと見るのは早い。韓国企業らは公布後21日が過ぎた日(28日)から日本から主な品目を輸入する時、いちいち許可を得る必要がある。 個別許可の場合も輸出管理業務上信頼度が高いと認められたり、自律遵守プログラム(CP)の認証を受ければ特別包括許可を得て従来のように3年間個別許可が免除される。だが、今の雰囲気ではそのような可能性が大きくない。特に、軍事転用が可能な「規制品目」は日本経済産業省が90日以内に輸出申請を許可するかどうかを決める個別許可の対象になる可能性が大きい。このようになれば、食品・木材を除いた車両・船舶
日韓対立の根本にある、性暴力への認識の差 ――「慰安婦」の存在自体は戦中~戦後に知られていましたが、大きく動いたのは、1991年に韓国で金学順さんが実名で名乗り出たことがきっかけです。日本でも支援グループがいくつも結成され、「慰安婦」問題を解決しようという機運が、今よりもずっと高まっていました。 林氏 それまでは誰が被害者なのかわからなかったために、償うという発想自体なかった。彼女たちが名乗り出たことで、謝罪し賠償するべきだという意識に変わりました。いま振り返ってみると、90年代は、日本人は「社会はもっと良くなるし、自分たちの手で良くしていける。きちんと償いをして、あの不幸な過去を乗り越えていけるはずだ」という希望や自信があった。自国の悪事を認めるのは、自信がないとできない行為です。 同時に、国際社会自体が90年代に大きく変わりました。冷戦構造が終わって、さまざまな国家犯罪が明るみに出るこ
長いエスカレータで10Fから8Fへ移動した。愛知芸術文化センターの10Fはもともとは愛知県美術館で、8Fは愛知美術館ギャラリーなんだそうだ。どう違うのかは、よく知らない。9Fは吹き抜けだったはず。 パンフレット3P下半分をスキャンした画像を貼る。A18cとA19以降が8Fブースである。 10F の「顔」がパンフレット表紙にもなっている A06「孤独のボキャブラリー」だとしたら、8F のそれは A19 "「tsurugi」「peak」" だろうか。 10今村 洋平(A19) | あいちトリエンナーレ2019 「シルクスクリーン」という版画の手法を用いて制作された作品の数々と、それを産み出した印刷機材が展示され、制作過程のビデオが上映されていた。 作品は1枚の紙に印刷されたものもあれば、10数cmもの厚みを持つものもあった。パンフレットによると後者は「1万回インクを刷って重ねると地形図のような
テレビ東京アナウンサー・西野志海と日経ビジネス編集委員・山川龍雄が、世間を騒がせている時事問題をゲストに直撃する動画シリーズ。第7回のテーマは、韓国に対する優遇除外「過剰反応にどう対応する?」。細川昌彦・中部大学特任教授は「韓国がいわゆる“ホワイト国”でなくなっても、輸出の実態にほとんど影響は出ない」と明言する。ただ、意図的に反日をあおる文在寅(ムンジェイン)政権下の韓国が、がむしゃらに米国へのロビーイングを展開していることを受け、「日本の外交も本気度を示すべき」と警鐘を鳴らす。 西野志海(日経プラス10サタデー・キャスター、以下、西野):このコンテンツはBSテレ東で土曜朝9時から放送している「プラス10サタデー ニュースの疑問」という番組でこぼれてしまい、お伝えしきれなかった白熱した議論を改めてお送りしようというものです。 そして今回のテーマはこちら。韓国の「〝ホワイト国"(優遇対象国)
2019年度第1四半期時点でのモバイル総回線数は278.6万となり、前年同期比で14%増。回線数の内訳は、個人向け「IIJmio」が107.4万、法人向け「IIJモバイル」が170.9万(うちMVNEは107.2万回線)。ここ1年でIIJmioは約4万増、IIJモバイルは約30万増となっており、個人よりも法人の方が好調な状況が続いている。 モバイルサービスの総売上は113.4億円となり、うちフルMVNOは3.4億円。フルMVNOの売り上げは、2018年度第4四半期から49.9%増となった。渡井昭久CFOは「期を追うごとに積み上がっている」と手応えを話す。 2019年の秋には電気通信事業法が改正され、端末値引き2万円まで、解約金は1000円といった新たなルールが適用される見込み。MVNOについては100万回線を超える事業者も改正法の対象となり、IIJも含まれる。勝氏は改正法について「われわれ
マーク・ナッパー マーク・ナッパー(Marc E. Knapper)は、アメリカ合衆国の外交官。在日米軍基地問題や中国・朝鮮問題に詳しく[1]、日本語と韓国語が堪能[2]。 生涯[編集] 父親は海兵隊員であり[3]、父親の沖縄駐留に伴い少年時代の数年間を沖縄で生活[2]。1987年から1991年までプリンストン大学に在籍[4]。ケント・カルダー教授の下で日本政治を専攻し[2]、政治学の学士号を最優等で取得[4]。1991年から1993年まで日本の東京大学大学院に留学し、国際関係論を研究[4]。自民党国際局に勤務し[1]、椎名素夫参議院議員の秘書として従事[2]。 1993年に国務省に入省[2]。1995年から1997年までウォルター・モンデール駐日大使の特別補佐官として日本の東京大使館で勤務[4]。1997年から2001年まで韓国のソウル大使館で二等書記官(政治担当)として勤務[4]。マデ
ビルに掲げられた北朝鮮国旗。北朝鮮・平壌にて(2019年4月12日撮影、資料写真)。(c)Ed JONES / AFP 【8月8日 AFP】北朝鮮が銀行や仮想通貨(暗号資産)取引所にサイバー攻撃を行い、最大20億ドル(約2100億円)を違法に取得し、核ミサイル開発の資金に充てていたことが明らかになった。国連安全保障理事会(UN Security Council)の北朝鮮制裁委員会向けにまとめられた報告書をAFPが7日、確認した。 報告書によると、国連は北朝鮮が「金融機関や仮想通貨取引所を攻撃し、外貨獲得のため『マイニング(採掘)』活動をした」とする、少なくとも35件の報告された事例について調査を進めている。 報告書は「仮想通貨取引所に対する大規模攻撃により、DPRK(北朝鮮)は従来の銀行部門と比べて追跡が困難で、政府から認識されにくく規制を受けにくい方法で収入を得ることが可能となっている」
先月、韓国への輸出管理を厳しくした、半導体などの原材料について、経済産業省が近く、一部の企業からの申請に対し、初めて許可を出す方針であることがわかりました。輸出先や使用目的が明確で、軍事転用のおそれがないと判断できた案件だとみられます。 申請の受け付けは先月4日から始まりましたが、関係者によりますと、経済産業省は近く、一部の企業からの申請に対して、初めて許可を出す方針であることがわかりました。 審査にかかる期間は標準で90日程度とされていますが、初めての許可はそれより短い期間で出される見通しになりました。 経済産業省では、今回の措置は輸出を禁じる「禁輸措置」ではないと繰り返し説明し、「経済報復だ」などとする韓国側の批判はあたらないとしてきました。 今回、許可を出す見通しとなった案件は、輸出先や使用目的などが明確で、軍事転用のおそれはないと判断できたため、許可に至ったものとみられます。 政府
この少女が誰なのか、ドイツで何をしていたのか――。アサンテ監督はこの写真に興味を持ち、アマンドラ・ステンバーグとジョージ・マケイを起用した新作「Where Hands Touch(その手が触るところ)」(邦題「16歳、戦火の恋」)を製作した。
中国は量子コンピューターの開発でアメリカを引き離し、ハッキングや暗号解読を不可能にする量子衛星によって、ステルス戦闘機は「丸裸」にされる —— 。 米中ハイテク冷戦で、アメリカが中国に対抗できない先端技術が量子科学分野だ。将来の戦争の概念と形態を根本から変えるとされるこの世界で、何が起きているのか。 中国に差つけられたハイテク われわれはいま、既成の軍事概念と能力が覆され、誰がどんな兵器を使いどのように戦うかを再検討せざるを得ない時代に直面している。 「そんな革命がまさに進行している」と解説しているのは、国防戦略を専門にするクリスチャン・ブローズ(カーネギー国際平和財団ジニアフェロー)。アメリカ外交誌「Foreign Affairs」(Christian Brose「The New Revolution in Military Affairs War’s Sci-Fi Future」For
家電から戦闘機まで、コピー大国と見られることも多い中国ですが、ことUAV(無人機、ドローン)に関しては事情が異なってきているようです。同国の無人機市場はいま、百花繚乱の様を見せつつあります。 無人機大国となった中国 2018年11月に中国の珠海市で開催された、「中国国際航空宇宙博覧会」。飛行機ファンからは「エアショーチャイナ」や「珠海エアショー」とも呼ばれるこのイベントは、2年に1度開催され、中国の宇宙・航空関係の企業が参加し、会場にはそれら企業の製品である航空機などが数多く展示されます。 拡大画像 「エアショーチャイナ」ロンテックブースにて、XY-280ステルス無人航空機。尾翼に「Blue Falcon」というニックネームらしき文字とロゴマークが見られた(布留川 司撮影)。 そのなかには、当然ながら中国軍が使う軍用機も含まれており、今回は中国が独自に開発したステルス戦闘機J-20が会場上
津田大介がラジオに生出演、心境語る。「文化・芸術に対するテロの問題」8月3日に展示が終了したあいちトリエンナーレ2019の「表現の不自由展・その後」について、芸術監督・津田大介がJ-WAVEの「JAM THE WORLD」に生出演。心境を語った。 「あいちトリエンナーレ2019」の芸術監督である津田大介が8月5日、自身がナビゲーターを務めるJ-WAVE「JAM THE WORLD」の生放送に出演、展示中止になった「表現の不自由展・その後」について心境を語った。 この日の「JAM THE WORLD」は名古屋からの生放送。津田は放送の中でまず「作家の許可なく、緊急措置として展示企画を中止する対応をしてしまったこと、現場に混乱をもたらしてしまったこと、その結果として現場の職員や関係各所にご迷惑をおかけしたことを深くお詫び申し上げます」と謝罪。 本件に関しては「検閲」という視点から語られることが
慰安婦像を取り囲み、日本政府に謝罪と補償を訴える人たち(2015年7月、ソウル) Kim Kyung-Hoon-REUTERS <慰安婦の存在は一般に知られていたが、当初は戦争の物語から抜け落ちていた。なぜ語られるようになったのか。キャロル・グラック教授が学生たちとの対話を通してあぶり出す「慰安婦問題の背景」> 日本近現代史を専門とするコロンビア大学のキャロル・グラック教授(歴史学)。新著『戦争の記憶 コロンビア大学特別講義―学生との対話―』(講談社現代新書)には、グラック教授がコロンビア大学で多様な学生たちと「戦争の記憶」について対話をした全4回の講義と、書きおろしコラムが収録されている。 本書の元となったのはニューズウィーク日本版の企画で、学生たちとの対話は2017年11月から2018年2月にかけ、ニューヨークの同大学にて行われた。本誌では「戦争の物語」「戦争の記憶」「『慰安婦』の記憶
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