実験で新事実｢ウレタンマスク｣の本当のヤバさ
昨年12月、国立研究開発法人「理化学研究所」（理研）のスーパーコンピューター「富岳」による、マスク素材ごとの飛沫防止効果のシミュレーションが発表された。 これによれば、感染していればウイルスを他者にうつす可能性のある「吐き出し飛沫量」のカットは、不織布マスクで約80％、ウレタンマスクは約50％。うつされるかもしれない「吸い込み飛沫量」は、不織布が約70％、ウレタンは約30～40％しかカットされないらしい。 以来、街中や電車内でウレタンマスクをしている人を注意する、「ウレタンマスク警察」と呼ばれる人まで現れていると報じられている。行き過ぎた”警察行為”は厳に慎みたいところだ。 しかしながら、専門家からは「ピッタリ装着できるウレタンマスクは脇漏れしないものの、不織布は脇が開いている人が多いので（効果は）あまり変わらない」といった意見も。口元がゴワゴワせずつけやすく、色も選べてファッショナブルな
｢日本のコロナ対策｣初期対応は成功したワケ
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日本人はなぜ｢論理思考が壊滅的に苦手｣なのか
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シーサイドライン､他社と違う仕様が逆走招く?
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どん底､JR貨物を再生に導いた｢運命の2日間｣
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｢ジムニー｣生みの親が語る大増産の舞台裏
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ウイダーinゼリーから｢ウイダー｣が消えた日 | 食品 | 東洋経済オンライン | 経済ニュースの新基準
かつて、「10秒チャージ、2時間キープ」のキャッチフレーズで一世を風靡した「ウイダーinゼリー」。 森永製菓が製造・販売し、1994年の発売以来「ウイダー」の略称で親しまれてきた同商品だが、2018年3月の出荷分から商品名は「inゼリー」（インゼリー）に変わり、ウイダーという名前はひっそりと削除された。パッケージ前面のロゴも森永のエンゼルマークに切り替えられている。 実は数年前から「ウイダー隠し」状態 「消費者の多くは、パッケージの形と目立っている前面の『in』の文字でブランドを判断している」（森永製菓）というだけに、販売への悪影響はほとんどないようだ。 実は広告などでは数年前から「戦略的ウイダー隠し」といえる状況が続いていた。2014年に、栄養別に訴求するパッケージからカロリー別パッケージに大幅リニューアルしたときから、マーケティングに関してはインゼリーという呼び方に統一していたという。
川上量生｢中国のネット管理政策は正しい｣
『週刊東洋経済』8月21日発売号（8月26日号）「教養としてのテクノロジー」に連動したテクノロジー（テック）賢人へのインタビュー2回目は、川上量生・カドカワ社長。ニコニコ動画など日本のインターネットカルチャーを牽引してきた川上氏は、AIやITガリバーをどうみているのか。 シンギュラリティは現在進行形ですでに起こっている ――2045年にシンギュラリティ（技術特異点、コンピュータが人間の知能を上回る時点）が来る、といわれています。 シンギュラリティ的なことは現在進行形ですでに起こっていますよ。一般的にみんなが思っているシンギュラリティって、何なのか。よく、「あらゆる点で機械が人間の能力を超え、人間が主導権を失い始めること」と説明されますが、そこで思考停止になっているんだよね。 先日、NHKがAI（人工知能）で未来を予測するという番組（NHKスペシャル「AIに聞いてみた どうすんのよ！？ニッポ
アイフォーンの商標使用料は年間１億円？
７月２日、インターホン大手のアイホンが過去４年分の決算短信の一部訂正を開示した。 その内容は営業外収益の項目修正だ。２００９年３月期、１０年３月期、１１年３月期、１２年３月期それぞれの営業外収益内訳に「受取ロイヤリティー」という項目を新設。「その他」に計上されている金額を１億円減額して、その分、受取ロイヤルティーの項目に１億円計上する、という単純な訂正だ。 「受取ロイヤリティーは当社の営業外収益全体の１００分の１０以上を占めている。そのため別項目として開示しなければならないと監査法人から指摘された」（アイホン経理部）。 いったい、１億円の受取ロイヤリティーとは何か。計上が始まる２００９年３月期を目前に控えた０８年３月２４日、アイホンは次のようなニュースリリースを発表している。 「アイホン株式会社（本社：名古屋市熱田区 代表取締役社長：市川 周作）は、Apple Inc．（以下 Apple社
｢グーグルマップ｣に載るとバスは便利になる
いま、地方のバス会社では「Googleマップ」上でバス停位置や時刻表を検索可能にすることで、利用者を増やそうという取り組みが始まっている。 視聴行動分析サービスを提供するニールセンデジタルが昨年行った調査では、2017年に日本でGoogleマップのアプリを利用した人は約3300万人（月平均）と見積もられている。「Googleマップ」に情報を掲載することは、それだけの人にリーチできる可能性があることを示している。 Googleマップでのバス情報は、現在でも都市部を中心とする一部のバス事業者については経路検索サービス提供企業からのデータを利用することで、時刻表表示や経路検索に対応している。しかし、地方のバスの多くはまだまだ対応していないのが現状だ。 どうすればGoogleマップに載る？ そこでGoogleは、パートナーとなった交通事業者から直接情報を集める仕組みを作っている。Googleと交通
｢低能先生｣を凶行に駆り立てたネット民の闇
人気ブロガー「Hagex」ことネットセキュリティ会社勤務の岡本顕一郎さんが殺害された6月24日の事件が大きな波紋を呼んでいる。岡本さんを殺害したのは、インターネットコミュニティの中で誹謗中傷を繰り返していた無職・松本英光容疑者。岡本さんは、自身のブログの中で、「低能先生」として知られる松本容疑者の行為を問題視し何度か取り上げていた。松本容疑者はこれを逆恨みして犯行及んだと見られている。 岡本さんはインターネットセキュリティの世界でよく知られる存在だったほか、ネット上の様々な出来事を綴った「Hagex-day.info」をHagex名で書いていた。 現実社会では接点がまったくなかった しかしこの事件が注目されているのは、岡本さんがネット社会で広く知られた人物だったからだけではない。松本容疑者が岡本さんと現実社会では接点がまったくない上、ネット上でも直接の議論などを交わしたことがないにも関わら
JR東労組､組合員2.8万人｢大量脱退｣の衝撃
JR東日本（東日本旅客鉄道）の最大労働組合「東日本旅客鉄道労働組合」（JR東労組、以下労組）に異変が起きている。今年2月中旬以降、この1カ月余りの間に約2万8000人もの組合員が脱退しているというのだ。今年1月時点では約4万6000人（社員の約8割が加入）もいた組合員が半減以下になるという、かつてない異常事態だ。 昨年、30周年を迎えたJR東日本。ほぼ同時期に発足した労組。30年を節目に労使関係は大きな転換期を迎えている。 スト権行使の予告がきっかけ 大量脱退のきっかけとなったのは、労組による「スト権行使」の予告だ。労組関係者によると、昨年2月の臨時大会でスト権を確立した労組は、今年の春闘では「格差ベアの永久根絶」を求め、2月19日にスト権行使を予告。これは、本来の業務以外の研修などに参加しない「非協力スト」の予告だったが、要求が認められない場合は指名された組合員が業務を拒否する「指名スト
ウーバーが起こした死亡事故の重大すぎる罪
アメリカ現地時間の3月18日夜、ライドシェアリング大手の米ウーバー（Uber）がアリゾナ州テンピで行っていた完全自動運転の実証試験中に歩行者の女性をはねた。女性は病院に搬送されたが死亡が確認された。 これを受けてウーバーは、アリゾナ州、カリフォルニア州、そしてオハイオ州で実施してきた公道での完全自動運転の走行テストを中止したと発表した。 テスラ「モデルS」でも16年に死亡事故 自動運転での事故といえば、2016年5月に米フロリダ州で起きたテスラ「モデルS」による死亡事故を思い出す人は少なくないだろう。日本でも大きく報道され、筆者もさまざまなメディア向けに原稿を書いた。あの事故の場合、死亡したのはモデルSの個人所有者であり、彼はYouTubeでモデルSが搭載する簡易的な自動運転機能を自慢するような性格の持ち主だった。 そのうえで事故の状況を今一度、振り返ってみよう。彼がモデルSを一般道路で日
新幹線の｢亀裂｣はなぜ発見できなかったのか
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これが社員がみた｢学歴を重視しない会社｣だ
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DMM社長に34歳外部人材が選ばれた全事情
年の差20歳以上――。これは、日本のインターネット・IT業界を驚かせる人事といえるだろう。1月4日付でDMM.com社長に就任することが内定した片桐孝憲氏（34）はDMMグループの実質的なナンバーツーとなり、これまで創業者の亀山敬司氏（55）が担当していたインターネット関連事業を引き継ぐことになった。 DMM.comは年明けを目途に持ち株会社制に移行し、現会長の亀山氏はDMMグループ全体の会長、現社長の松栄立也氏は持株会社の社長に就任する。持株会社の下にネット事業のDMM.comやFX、VRシアターなどの事業会社を配し、片桐氏はインターネット事業を展開するDMM.comの代表取締役社長になる。 なお亀山氏が直接決済する「亀チョク」と呼ばれる新規事業部門は、今後も亀山氏が統括する予定だ。 テクノロジー企業への飛躍を目指す DMMは石川県加賀市のビデオレンタル店からスタート。ビデオの通販やネッ
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