世界の大手企業の提供するモバイルアプリを調べた結果、一般的な問題を防ぐための適切なセキュリティ対策が講じられていないアプリが86％に上った。 大手企業が提供するモバイルアプリのほぼ9割にセキュリティ対策の不備があり、重要な情報の流出などにつながる恐れがあるという調査結果を米Hewlett-Packard（HP）がまとめた。 調査は2013年10月～11月にかけて、世界50カ国の大手企業約601社が提供しているモバイルアプリケーションから2107件のサンプルを抽出して実施した。 その結果、調査対象のアプリの97％が、端末に保存された連絡先やソーシャルメディアのコンテンツなど、何らかの個人情報にアクセスする機能を持っていることが分かった。 それにもかかわらず、暗号化されていないデータの悪用や、クロスサイトスクリプティング攻撃、安全でないデータの転送といった一般的な問題を防ぐための適切なセキュリ

トレンドマイクロによると、iOSデバイスをクラッシュさせて、強制的に再起動させるファイルを含んだURLがTwitterなどで拡散しているという。 トレンドマイクロは11月15日、iOSデバイスを強制的に再起動させるファイルを含んだURLがインターネット上で拡散しているのを発見したとブログで明らかにした。Twitterのツイートやメッセンジャーなどでイタズラ的に広まっているという。 同社によると、このURLは「Mov」拡張子を含む動画ファイルへのリンクで、解析から実際にQuickTime形式の動画ファイルであることが分かった。iPhoneやiPadなどでリンクをクリックすると、デバイスがクラッシュしてシャットダウンし、強制的に再起動する。iOS 7では再起動前にブルースクリーン状態になることもある。だが、Mac OS Xでは問題なく動画が再生されるという。 このリンクを含むメッセージは、少な

NTTドコモとパイオニアは11月14日、スマートフォンに話しかけるだけで、渋滞情報や周辺情報などを教えてくれるクラウドベースのサービス「ドコモドライブネットインフォ」を共同開発したと発表した。 2013～2014冬春モデルスマートフォンの一部機種で対応。12月中旬からドコモのサービスとして提供し、Google Playかdマーケットでアプリをダウンロードすれば無料で利用できる。 「しゃべってコンシェル」の音声意図解釈技術と音声合成技術を活用し、スマートフォンに話しかけるだけで、渋滞情報をスマートフォン画面上に通知したり、周辺情報やスケジュール、最新ニュースを確認したり、電話の発信やSMSの送受信、音楽の再生などができる。 パイオニアが開発したクラウド基盤「モバイルテレマティクスセンター」を活用。「地図エンジン」「クラウドナビエンジン」、各種ビッグデータを解析処理する「運転状況把握エンジン」

KDDI（au）のサイトに現れた「各種サービス入会・退会」ページが非常に分かりやすいと評判になっている。 auスマートパス、ビデオパス、ブックパス、うたパスの4定額サービスについて「入会」「退会／退会方法」だけ表示したシンプルなもの。これ以上ない分かりやすいユーザーインタフェースになっている。 auの販売店の一部でauスマートパスなどオプションサービスの契約を事実上強制されるケースがあったとして、KDDIの田中孝司社長はこの問題を認識、「店頭で改善を進めている」などと話していた。 関連記事 KDDI田中社長、端末とスマートパスなどの“抱き合わせ”問題を認識　店舗に指導、改善へ auの販売店でスマートフォンを購入する際、「auスマートパス」などの契約を強制されるケースがあり、「抱き合わせ販売ではないか」との指摘も。田中社長は「店頭で改善を進めている」と話した。 KDDI、上期初の営業収益2兆

パナソニック モバイルコミュニケーションズは6月12日、首都圏在住の20～40代の従来型の携帯電話（ケータイ）ユーザーを対象にしたスマートフォンに関する意識調査の結果を発表した。 ケータイを使用していて不便だと思うことは何かと質問すると、「画面が小さく、PCサイトが閲覧しにくい」が最も多く、58％だった。このほか「調べ物に時間がかかる」（39％）、「カメラの画質が悪い」（35％）、「画面が小さく、地図が見にくい」（33％）などの意見が多く挙がった。 「一度はスマホを使ってみたいか？」との質問には、半数近い43％が「使ってみたい」と答えた。この512人に「スマホへの買い替えを具体的に検討しているか？」と聞くと、約6割（57％）が「具体的に検討はしていない」と回答。意識と行動にギャップがあることが明らかになったとしている。 スマホを使ってみたいが、買い替えを具体的に検討していないと回答した29

家電量販店に足を運ぶと、携帯電話の売り場はスマートフォン（スマホ）一色だ。国内の携帯販売台数に占めるスマホの割合は、5月に過去最高の83.2%となった。3年前の15%から大幅に高まっている。携帯各社の新商品も大半がスマホにシフトしており、新しい機能や性