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英語が社内公用語化した後はとてもカオスだった件 - やまもといちろうBLOG（ブログ）
私もそれほど上品な英語をバリバリと使いこなすわけではないので、英語を積極的に社内公用語化するというのはいろいろとジレンマもありつつだったのだが、結構込み入った話をするとどうしても詰まる。 先方 "....." あちき "I'm afraid I couldn't make out what you were getting at." 先方 "......" あちき "......." 先方 "Let me write it down on a board." あちき "Yeah." てな感じで。結局、書いて説明するわけね。 でも驚いたのは、本当に喋れなかった人でも案外どうにかなっちゃっていたこと。や、本人も英語を話せるようになるための努力を惜しまずにきたのだから、それはそれだけでももちろん素晴らしいことなのだが、それ以上に、下手な英語でも話す勇気や伝える度胸というのが必要なのだなあと。 言
２３区内世帯人数、初めて２人割る…単身が急増 : 社会 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
東京２３区内の１世帯当たりの平均人数が１・９７人と、初めて２人を割り込んだことが２５日、東京都が発表した２０１０年の国勢調査（速報値）で明らかになった。 都では今後、各世帯の年齢構成を集計し、単身世帯が急増する背景について詳しく分析する。 都によると、２３区内の人口は、０５年の国勢調査より５・４２％増となる約４６万人増え、世帯数は前回調査より約４０万世帯、９・６７％増加し、人口の倍近い勢いで世帯数が増えた。その結果、１世帯当たりの平均人数は前回調査時の２・０５人から１・９７人へと落ち込んだ。 また今回の調査で、都内人口が約５９万人増えた約１３１６万人となり、同調査では初めて１３００万人を突破した。
ついに京大の入試中に入試問題を知恵袋するヤツが出現 - Wall Surrounded Journal
時代が進んだというのか、そもそも試験スタイルが遅れてきたのか。*1 タイトル通りの事件が京都大学入試の前期日程で2日に渡って展開されている。 ●aicezukiさんのMy知恵袋 http://my.chiebukuro.yahoo.co.jp/my/myspace_quedetail.php?writer=aicezuki *2 ●2011年 京都大学 前期 入試問題と解答例 − 代々木ゼミナール http://www.yozemi.ac.jp/nyushi/sokuho/recent/kyoto/zenki/index.html ※画像はクリックで拡大します。 これはおそろしい。 気になる試験時間も2月25日の13：30-16：00であるので、 なんと、試験時間中に質問→回答まで完結していることになる。 回答者IDは１つを除いてバラバラだが、集団カンニングの可能性も完全な排除は出来なさそ
【名言か迷言か】民主党政権は、子ども以下かも＋（1/4ページ） - MSN産経ニュース
「誰が見てもできないことを、いつまでもできると言うのは、まさしく国民に対する不正直だ」 これは、民主党のマニフェスト（政権公約）を攻撃する野党の批判の言葉…ではない。その逆、マニフェストを国民と約束した民主党の岡田克也幹事長が、そのマニフェスト見直しについて述べた言い訳の言葉である。 岡田氏が２５日、神奈川県横浜市で開かれた党神奈川県連のパーティーで、マニフェスト修正に理解を求めると、「マニフェストを守れ」などと厳しいヤジが飛んだ。そこで、飛び出した弁解がこの発言。 その前日の２４日、３歳未満に月２万円、３歳から中学生に月１万３千円を支給する平成２３年度の子ども手当法案の趣旨説明と質疑を行ったとき、菅直人首相の口からも、とんでもない言葉が飛び出した。 「私もこの議論がなされている小沢（一郎）代表の当時、『（子ども手当の満額）２万６千円』と聞いたときに一瞬ちょっとびっくりしたことを覚えている
野党からも閣僚を…亀井代表、内閣改造訴える : 政治 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
国民新党の亀井代表は２６日、自ら提唱する「救国政権」に関し、「谷垣（自民党総裁）さんも、国家が大変な時に力を貸すことを断ることはできない。小手先のテクニックでやれる状況ではない」と訴え、野党からも閣僚を起用した内閣改造の必要性を訴えた。 東京都内で記者団の質問に答えた。菅首相との２５日夜の会談の模様については「残念ながら、こういう状況であっても首相は確たるものを持っていない」と語った。
新聞4社からヒアリング＝社会保障・税一体改革―集中検討会議 （時事通信） - Yahoo!ニュース
政府の「社会保障改革に関する集中検討会議」（議長・菅直人首相）は26日、独自の年金制度改革案を提言している毎日、読売、日本経済、産経の新聞各社からヒアリングを行った。 各社の論説委員らが提言内容を説明。基礎年金については、全額税方式への移行を唱える日経を除き、毎日、読売、産経は現行の社会保険方式の維持を主張した。また年金財政の悪化を防ぐため、読売、日経、産経は、現在原則65歳となっている支給開始年齢の引き上げを求めた。毎日も「今後の検討課題」とした。 各社とも、社会保障に充てる安定財源として消費税を引き上げる必要があるとの認識でおおむね一致。ただ、財源の配分先については、年金を優先するのか、医療、介護、少子化に重点を置くのか、意見が分かれた。 【関連記事】 菅政権に見切りをつけた理由=公明・高木陽介幹事長代理インタビュー 民主は公約違反、「国民の声」聞こう =大島理森自民副総裁
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