響介 @HOMEALONe_ksk どうやって寝ても必ず朝には足置きにされてるしベッドは10分の1くらいしか使わせてもらえない これが猫と暮らすということ pic.twitter.com/hGebjJwbP3 2023-09-12 08:57:48

12日朝から神戸市のホテルオークラ神戸で指されていた第71期将棋王座戦（日本経済新聞社主催、東海東京証券特別協賛）五番勝負の第2局は午後10時2分、214手で後手の挑戦者、藤井聡太七冠（21）が永瀬拓矢王座（31）を破った。王座の攻めをしのいだ挑戦者が前人未到の八冠制覇に向けて1勝を返し、対戦成績は1勝1敗のタイとなった。両者、5時間の持ち時間を使い切る長手数の死闘だった。第3局は9月27日、

元自衛官の被告の男は自身の行動について「性的な意味はない」と話しました。 元自衛官の渋谷修太郎被告（30）、関根亮斗被告（29）、木目沢佑輔被告（29）の3人は五ノ井里奈さんへの強制わいせつの罪に問われています。 12日の裁判では被告人質問が行われ、渋谷被告は宴会の場で五ノ井さんを仰向けに倒し、腰を振った行為について「笑いを取るためで性的な意味はない」と話しました。 元自衛官　五ノ井里奈さん：「誠意のない全く認めない姿勢でいたので、私自身はもう許すことはないと思っていますし、徹底的に戦いたいと思ってます」 この裁判は来月30日に結審する予定です。 ▶「自分らしく生きたい」性暴力を告発した元自衛官　誹謗・中傷…それでも戦う理由 ▶性被害訴えた元自衛官・五ノ井さん　柔道指導者として新たな一歩「楽しく教える」 ▶【調査】女性に“AED”　男性4割「ためらう」　上半身裸に抵抗　専門家「必ずしも…」

2023年1-8月の「ラーメン屋さん」の倒産（負債1,000万円以上）が28件（前年同期比250.0％増）に達し、前年同期の3.5倍と大幅に増えていることがわかった。コロナ禍の影響に加え、物価高、人件費上昇も直撃し、国民食として人気の高いラーメン屋さんが苦境に立たされている。 ラーメン屋さんの倒産は、街から人の姿が消えたコロナ禍の当初、緊急事態宣言に伴う休業や時短営業などで、2020年1-8月は過去最多の31件発生した。ただ、年後半に入るとコロナ関連支援が広がり、2020年年間（1-12月）では、倒産は38件にとどまった。 その後も、コロナ関連支援で倒産は抑制され、2022年年間の倒産は最少の21件に減少した。 ところが、2023年に入るとコロナ関連支援の縮小・終了に加え、食材価格や光熱費の高騰、人件費の上昇が深刻さを増し、それまでとは様相が一変。ラーメン屋さんの倒産は急増に転じている。

ジャニーズ事務所の故ジャニー喜多川氏による性加害問題を受け、音楽系企業FRAGMENTの対馬芳昭 代表取締役がnoteで声明を発表。ジャニー氏による性加害問題について「嘘偽りなく答えるのであれば『知っておりました』」と認めたうえで、これまで同社との協業で得た86万円全額を寄付すると明言しました。FRAGMENTは、レコードレーベル「origami PRODUCTIONS」「ASTERI ENTERTAINMENT」を運営しています。 画像は9月7日に開かれたジャニーズ事務所の記者会見より 対馬氏によると、ジャニーズ事務所と同社は不定期ではあるものの、2014年から約9年間にわたり仕事をしており、同社に残った営業利益は累計で約86万円になるといいます。テレビやラジオでの共演もありますが、ツアーバンドや楽曲アレンジに対する対価が主で、作詞や作曲、プロデューサー印税はないとしました。 対馬氏はジ

ジャニー喜多川氏による性加害、そしてジャニーズ事務所による隠蔽の問題が明るみになりました。 取引先であり同じ音楽業界にいる私もこの件に向き合い、反省する必要があると強く感じております。 ジャニーズ事務所と弊社は不定期ではありますが2014年から約9年間に渡りお仕事をしております。 弊社に残った営業利益は過去を遡ったところ、約86万円になります。 テレビ、ラジオの共演もありますが、ツアーバンドや楽曲アレンジに対する対価が主になります。 （作詞、作曲、プロデューサー印税はありません） 「この件を知っていながら仕事をしたのですか？」という問いに対し、嘘偽りなく答えるのであれば「知っておりました」と言わざるを得ません。 私は生前ジャニー喜多川氏に会った事はありませんし、もちろん性加害の現場を見た事はありません。 しかし、ネットなどを通じて過去に沢山の方々が被害を訴えている事は把握しておりました。

【読売新聞】　政府によるＮＴＴ株の保有義務などを定めたＮＴＴ法の見直しを検討する総務省の通信政策特別委員会が１２日開かれ、ＮＴＴの島田明社長は「自社で社名を変更できるように配慮してほしい」と要望した。ＮＴＴ東日本、西日本の統合につい

ホーユーのHPより 全国の約150の学校や寮、官公庁などの給食・食堂運営を手掛ける株式会社ホーユーが経営悪化に伴い一部施設で事業を停止し、給食・食事の提供を受けられない施設が続出している。そのホーユーがベトナム人女性の技能実習生を最低賃金以下の3カ月で約3万円、月給換算で月1万円ほどで働かせ、この実習生から待遇改善を求められた直後に解雇していたことがわかった。2020年7月6日付時事通信記事によれば、ホーユーと実習生の受け入れ窓口となっていた監理団体は連名で、この実習生が行方不明になったとする虚偽の書類を作成し、監理団体がベトナムの送り出し機関から違約金を受け取っていたという。ホーユーをめぐっては従業への賃金未払いや納入業者への代金未払い、給食・食堂運営業務を受託する施設との連絡遮断、適正金額を大幅に下回る格安での受注なども判明しており、その企業体質が問題視されている。 1994年創業のホ

投稿主の2Duoさん（＠LGA775_sub）によると、以前使っていたアカウント（＠LGA775）が8月末に突如凍結したという。「凍結した理由は、X社によると『暴力的なツイート』とのことだが、どの投稿が具体的に該当するのかも示されていない。何回も凍結解除の異議申し立てを送信しても定型文が送信されるのみとなっている」と現状を話す。 2Duoさんが使っていたアカウントは、有料サブスクリプションサービス「X Premium」（旧Twitter Blue）に登録していた。登録したのは8月11日からで、その後約20日で凍結したことになる。そして9月12日、凍結のためアカウントが利用できないにもかかわらず、9月利用分のX Premiumの請求が2Duoさん宛に届いた。 2Duoさんはその後、決済代行サービス「Stripe」経由でサブスクリプションの停止処理を実施。また、X社に対して「アカウントが使えな

大阪府の南河内地域で路線バスを運行する金剛自動車（本社・富田林市、白江暢孝社長）は11日、運転手不足や売り上げの低迷などを受け、12月20日で路線バス事業を廃止すると明らかにした。 同社はこの日午前、ホームページ（HP）に「バス事業廃止のお知らせ」を掲載。近鉄富田林駅前のバス停にも同じお知らせを掲示した。同社によると、路線バスは富田林市と太子町、河南町、千早赤阪村で計15路線（1路線は現在、運休中）を運行し、小中学校や福祉・文化施設、府営住宅、役場、近鉄富田林駅などを結んでいる。8月の平日では通勤・通学客ら1日で平均約2600人の利用者がいたという。太子町と河南町は金剛自動車が唯一の路線バスで、千早赤阪村でも主要なバスとなっている 4市町村によると、金剛自動車側から初めて路線バス廃止の意向が伝えられたのは2023年5月中旬。継続を要望したが、3市町の首長が出席した6月中旬の会合でも廃止の方

データSOS 秋葉原のデータ復旧店 @data_sos 秋葉原の昭和通り沿いにある小さなデータ復旧のお店です。この業界でかれこれ２０年くらいやってます。近くのお医者さんに相談するように安心して相談できるお店でありたいと心がけてます。 data-sos.com データSOS 秋葉原のデータ復旧店 @data_sos データが消えてしまったので調べてほしい、と持ち込まれた256GBのUSBメモリ。どうも挙動がおかしいので詳しく調べると容量偽装品。本当は64GBの容量しかなく、それを超えると前のデータを消すという極悪仕様。 pic.twitter.com/lwodr6JeKN 2023-09-11 15:03:04

そもそもが男→男に対する性加害の問題で、その被害を黙認してメディアに登用し続けてきたテレビ局の偉い人もほとんどは男でしょ。 その時は批判されなくて、会社の代表がジュリーさんになった途端に思い切りバッシングが始まって、ジャニーズを買い支えてたジャニオタ（ほとんどは女性）が悪い、って批判が殺到してるのはおかしくない？ 単純に、潮目が変わって叩きやすい女性が目立つようになったからジャニーズ問題も女性に全部押し付けて逃げ切ろうってミソジニーの雰囲気を感じてしまう。 これ、何度か主張してるんだけど、そのたびにまともな反論が返ってきたことがない。ちゃんと真正面から反論してみてほしい。できるものなら。

【速報】日本マクドナルドはジャニーズ事務所所属タレントについて、広告契約を更新しないと明らかにした 2023年09月12日12時31分配信 日本マクドナルドはジャニーズ事務所所属タレントについて、広告契約を更新しないと明らかにした ＜この速報の記事を読む＞ ニュース速報 コメントをする 最終更新:2023年09月12日12時31分

","naka5":"<!-- BFF501 PC記事下（中⑤企画）パーツ＝1541 --><!--株価検索 中⑤企画-->","naka6":"<!-- BFF486 PC記事下（中⑥デジ編）パーツ＝8826 --><!-- /news/esi/ichikiji/c6/default.htm -->","naka6Sp":"<!-- BFF3053 SP記事下（中⑥デジ編）パーツ＝8826 -->","adcreative72":"<!-- BFF920 広告枠）ADCREATIVE-72 こんな特集も -->\n<!-- Ad BGN -->\n<!-- dfptag ＰＣ誘導枠５行 ★ここから -->\n<div class=\"p_infeed_list_wrapper\" id=\"p_infeed_list1\">\n <div class=\"p_infeed_list\">

名古屋市に本社がある中古車販売会社「ネクステージ」は11日付けで社長が辞任したと発表しました。会社では、友人などの名義で自動車の保険契約をねつ造するなどの事案が相次いでいて、辞任はこれを踏まえた対応だと説明しています。 発表によりますと、「ネクステージ」の浜脇浩次社長は取締役会に辞任を届け出て受理され、11日付けで社長を辞任したということです。 「ネクステージ」は、従業員が友人の名義を使って自動車の保険契約をねつ造していたことが確認され、社内調査の結果、同じようなケースが見つかったことから、あわせて8人を懲戒処分したと今月、明らかにしていました。 会社によりますと、保険契約の獲得が低迷していた店舗でねつ造が行われていたということで、今後は従業員に対するインセンティブの仕組みをすべて廃止するとしています。 「ネクステージ」では新たな体制のもとで経営していくべきだと判断し、辞任の届け出を受理し

2023/09/12 追記 自分の文章スキルの至らなさゆえですが、"雑魚狩り"の指すものを上手く伝えられなかった人がそれなりにいそうです。 ここでの"雑魚狩り"は 「『今まで手こずっていた敵が、途端にザコ扱いできるようになった』という自身の変化を確認する作業」 のことを指します。 雑魚を狩るのが目的ではなく、雑魚を狩ることを通して自分が強いことを確かめるのが目的。 あまりしっくり来る表現が思いつかなかったので本文では"雑魚狩り"と書きましたが、"格付け"としたほうが、より表現として適切かもしれません。 今から本文を読む人は、"雑魚狩り"を"格付け"と読み換えてください。 むろん、このnoteが対人ゲームにおける雑魚狩りや格付けを推奨するものではないことは言うまでもありません。 ※おことわり このnoteは「格ゲーは衰退するしかない。格ゲーは終わり」ということを言いたいのではなく、「格ゲーは

Metaは2023年7月6日に、当時Twitterという名称だったXの対抗馬と目されるSNSアプリ「Threads」をリリースしましたが、プライバシーの不透明さにより記事作成時点でもEUでの公開が実現していません。そんなThreadsを開発したMetaや、アプリの配信をApp Storeで承認しているAppleのプライバシー慣行の問題点について、デザインに関する情報や知識を発信している「Growth Design」がわかりやすいスライド資料にまとめて解説しました。 Apple vs Meta: The Illusion of Privacy https://growth.design/case-studies/apple-privacy-policy 上記URLにアクセスしたのが以下。右下のボタンかキーボードの右矢印キーで次のページに移ることができます。 Growth Designの共同設

岸田総理大臣は13日の内閣改造と自民党の役員人事に向けて調整を急いでいます。自民党の役員人事では、総務会長に森山選挙対策委員長を、選挙対策委員長に小渕組織運動本部長をそれぞれ起用する方向で検討を進めています。 岸田総理大臣は13日、内閣改造と自民党の役員人事を行うことにしていて、11日、麻生副総裁や茂木幹事長、萩生田政務調査会長、それに森山選挙対策委員長ら党幹部と相次いで会談するなど、調整を急いでいます。 このうち、自民党の役員人事で、岸田総理大臣は、麻生氏と茂木氏を留任させることにしています。

国土交通省は、人手不足が顕著なトラック、バス、タクシーのドライバーについて外国人労働者を活用する検討に入った。労働力が不足する産業で、即戦力となる外国人労働者の受け入れを認める在留資格「特定技能」の対象に、「自動車運送業」を今年度中にも追加する方向で出入国在留管理庁と協議している。人口減少で国内の労働力が不足する中、外国人材に活路を求める動きが加速しそうだ。 トラックなどのドライバーを巡っては、2024年4月から残業時間の上限が年間960時間に規制される。この影響で人手不足がさらに深刻化し、需要に合わせて人やモノを運べなくなる「2024年問題」が懸念されている。