みなみ こい @c_oi 絵を描くAIへの指示が魔法の詠唱に似てるというのすごくわかる。たぶん異世界の魔法使いも精霊への指示としての詠唱を作る過程で、「"炎"だと火力が足りないから"地獄の業火"にしてみるか」とか「"全てを燃やし尽くせ"だと自分まで燃えちゃった」とか試行錯誤してたんだと思う。 2022-08-02 15:39:15
NHK党の東谷義和参院議員(ガーシー)が3日夜にネット上で、今後に国会議員に関する「暴露」を行うとして現職議員の名前などを語った動画が、配信中に突然停止した。動画が閲覧不能となり、現在、当該配信を行ったページには「利用規約に違反していたため、このアカウントを停止しました」と表示されている。 生配信中に強制終了されたものとみられる。東谷氏はこれまでにメインアカウントが停止されており、今回動画では政治以外の複数の話題も語っていたため、「政治暴露」の発言自体が「違反」とされたのかは不明。 同党の立花孝志党首はツイッターで「ガーシー YouTubeライブ中にBAN」と伝え、この投稿には「やっぱりバンだったんだ」「見てたら突然消えました」「ライブ中にBANされるの初めて見た」と反応するコメントが投稿されている。
PTAは本来、子どもたちの学校生活をサポートするためのものですが、半強制的に役員や係を決めることが多く、そのために保護者から敬遠されがちです。 そんな中、東京都調布市立上ノ原小学校のPTAでは2022年度からすべての活動を希望者のみで行うエントリー制に移行しました。この画期的な改革が始められたのは、パパ友2人のタッグがあったからこそ。 PTA副会長と活動運営のためのアプリを開発した人にその詳細を聞きました。 タグ: 小学生 グループ運営アプリを開発・導入し、PTAの係をエントリー制にした 人口が増え続ける調布市の住宅街にある上ノ原小学校は総生徒1000人に迫るマンモス校です。そのPTA副会長である遠藤晃弘さんは3児の父。同校に子どもを通わせている安東裕二さんとは小学、中学時代の同級生であり、その縁から安東さんが経営するアプリ開発会社OpenDNAでグループ運営アプリ「Hi!(ハイ)」を開発
北海道新聞は道内関連の国会議員31人を対象に、世界平和統一家庭連合(旧統一教会)との関わりについてアンケートを行い、21人が接点は「なし」と答えた。一方、4人が教団の関連団体主催のイベントに出席した...
NHKは具体例として、①岐阜市長が旧統一協会の施設で市政報告を実施していたことを公表した、②大阪維新の会所属の地方議員と自治体の長計16人が関連団体のイベントに出席し、うち7人が月額の会費を支払っていたが、全員が支払いを取りやめる手続きをした、③全国の自治体による「ピースロード実行委員会」、大学サークル「CARP」などへの寄付金や補助金の支出、表彰取り消しなどを挙げている。 しかし、上からの急な“お達し”に、NHK職員は戸惑っているようだ。 「うちは旧統一協会の報道にメチャクチャおよび腰だったのに、1カ月遅れで民放の後追いみたいなまねをしろと言われても……。正直、ネット民にビビッていると思われても仕方がないですよ」(50代職員) 5日に会期末を迎える参院選後初の臨時国会では、旧統一教会問題などの議論は先送りされ、NHKは臨時国会の中継もしていない。公共放送なのに、この1カ月、国民の重大関心
生身の人間より低リスク? 「実在の有名人を雇うには費用がかかるし、リスクを伴うものだ。実際、中国では何人もの有名人がスキャンダルに巻き込まれている……そして同国の共産党はファンダム文化を目の敵にし、有名人をオンラインでランク付けすることを禁じた。著名人は模範となるべき存在なのだ」 そう報じるのは英誌「エコノミスト」だ。中国では生身のインフルエンサーがよく物議を醸す発言をして、SNSや動画配信プラットフォームから姿を消している。 こうした事態を受けて、多くの中国企業が人間ではなく「バーチャルアイドル」と広告などの仕事をすることを選んでいるのだ。バーチャルな存在なら怒ったり、タブーな話題を持ち出したり、不倫したり、脱税で逮捕されたりしないはず──という考えである。 たとえば中国で人気なバーチャルアイドルとして、VTuberのVox Akuma(ヴォックス・アクマ)やバーチャルシンガー洛天依(ル
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海外旅行とピクニック、あとビールが好き。なで肩が過ぎるので、サラリーマンのくせに側頭部と肩で受話器をホールドするやつができない。 前の記事:エジプト発、超重量級カップ麺を食べる > 個人サイト つるんとしている たまねぎ2.0がきた いきなり厳しいことを言うようですが、たまねぎという野菜は、料理する人のことをあまり考えていないのではと、思うことがあるのです。 だってまず第一に、刻んでいるときに涙が出る。まな板や手にはいやな匂いがつくし、使い切れずに半端に残しておくとキッチンや冷蔵庫に匂いが充満する。野菜の中では比較的長期保存できるとはいえ、剥いてみたら悪くなっているというパターンもままある。これらの一つ一つは「なんとなく使い勝手が悪いなあ」という感じなんですが、いろいろな面倒くささが積み重なって、ずぼらなおれとしてはつい買うのを躊躇してしまいがちな野菜です。 そのへんはキャベツさんとかを見
小学生を乗せたスポーツクラブの送迎車に、言いがかりをつけるなどした疑いで、右翼団体構成員の男らが逮捕された。男の名刺には「YouTuber」の肩書きが書かれていた。 「降りて来い」送迎車を囲む2人の男 右翼団体「関東仁義社」構成員の田野義人容疑者(53)は、今年3月28日、東京・品川区池上付近を、軽自動車で走行していたとのこと。ハンドルを握っていたのは、63歳の仲間の男だった。 2人が乗った車の前には、都内のスポーツクラブの送迎車が走っていた。2台が赤信号で停車すると、突然、田野容疑者らが飛び降り、送迎車の前に立ちふさがったという。そして、「どういうつもりだ」「降りてこい、なんだ、あの運転は」などと、ボンネットを叩きながら、凄んだとのこと。 逮捕された田野義人容疑者(53)(7月8日 高島平署) この記事の画像(10枚) 送迎車が道を譲らなかったことに、腹を立てたとされるが、まさに”言いが
世界平和統一家庭連合 日本本部(写真/アフロ)この記事の写真をすべて見る 安倍晋三元首相の銃撃事件をきっかけに政治と宗教の関係に注目が集まっている。だが、関係があったのは政治家だけではない。これまで全国のさまざまな自治体や社会福祉協議会(社協)は宗教法人「世界平和統一家庭連合」(旧統一教会)からの寄付を受け取ってきた。これについて、旧統一教会の問題に取り組む弁護士らは「行政が教団の活動にお墨付きを与えかねない」と批判する。AERA dot.は北海道から九州まで計11の自治体と社協に取材し、旧統一教会からの寄付を受領した経緯を尋ねた。寄付の公表が結果的に教団の活動を支援していると見られかねないことに対して、どう感じているのか。 【写真】世界平和統一家庭連合から寄付を受けたことを知らせるホームページ * * * 問題が明るみに出たのは、神奈川県小田原市だった。 7月、守屋輝彦市長が市の
追記こんなにバズる予定じゃなかった この努力の方向性は合ってるし言語化も腑に落ちるけど「[…]付き合うまでセックスはさせない女は、自己中気質だったり[…]」が引っかかる。女への恋愛指南としては「付き合うまで突き合うな」が鉄則だったりするし。 流石に文脈を端折りすぎたので追記。要はホテル行きますか?と打診して部屋までついてきておいて、お互いのために付き合うまでしません!と断る人をさしています。 打診しているときにこちらの性欲ギンギンなのは否定しませんが、嫌なら嫌と断るべきですし、断れずについてきてしまった人のテンションくらいは慮れますよ 増田は服を脱がすタイミングとか、オーラルとか、ノンバーバルのコミュニケーション全て含めてセックスだと思っているので、エロいこと全否定ではなくABCのここまではいいよと互いに歩み寄るコミュニケーションもできるのではないかな?と思うだけです。 特にパートナーとは
文化庁の有識者会議「文化部活動の地域移行に関する検討会議」(座長=北山敦康・静岡大名誉教授)は25日、吹奏楽部など文化系部活の指導を学校から地域へ移すことに関する提言案を大筋で固めた。運動部の改革方針と同様、2023年度からの3年間を「改革集中期間」として、主に公立中学校で休日の指導を地域に委ねるとした。会合では、地域移行後に必要になる会費が払えず、参加できなくなる子どもが出ないよう求める意見も上がった。 提言案は教員の働き方改革や少子化への対応が求められる中でも、子どもが文化や芸術に親しめる環境を整えることが必要とし、行政や学校、地域の文化団体などの連携を深めるよう求めた。指導者や活動場所の確保が困難な地域も想定されるため、学校の施設を使ったり、手続きの円滑化で教員が指導に関わりやすくしたりする方策を示した。
部活動の実施主体を学校から地域に移す「地域移行」が本格的に動き出した。受け皿の軸として期待されるのが総合型地域スポーツクラブだ。しかし、肝心の現場では、急速な改革に戸惑う声が多い。渦巻く不安の中心にあるものを探った。 ある日の午後8時過ぎ。照明に照らされた岡山県倉敷市の倉敷運動公園陸上競技場に、トラックを走る中学生の足音が響いていた。「膝だよ、膝」「いいね」。岡山を拠点に陸上競技の指導をする総合型地域スポーツクラブ「アステルアスレチックスクール」の風早一也代表(42)が笑顔で声をかけていた。 スポーツ庁の有識者会議が6月、地域移行への対応策をまとめた提言を提出した。同庁は提言に沿い、2023年度からの3年間、主に公立中学校の休日の部活を対象に移行するよう、自治体に働きかける。受け皿はスポーツ少年団などの民間を想定する。中でも総合型地域スポーツクラブへの期待は大きい。生涯スポーツ社会の実現を
5月に公表された最大級の津波浸水想定で、宮城県は沿岸15市町ごとに作成した津波シミュレーションの動画を河川課のホームページ(HP)に公開した。 動画は計20本で、各2分20秒程度。青色が津波の引き波を、黄色や赤色などが押し波を表し、発生から6時間までの津波の水位を視聴できる。 動画は県沿岸部と東北…
(CNN) アジア諸国が段階的に外国からの旅行者受け入れを再開している。だが観光客はなかなか戻らず、特に日本はその状況が際立っている。 日本は今年6月、夏の観光シーズンを前に受け入れ再開を大々的に発表した。入国管理局の統計によると、6月10日~7月10日の間に入国した観光客は約1500人。コロナ禍の前の2019年に比べて95%減った。 かつて観光地としてあれほど人気があった国に、なぜ観光客がなかなか戻らないのか。 日本が現時点で受け入れているのは個人ではなく団体の観光客のみ。欧米人は自由を好み、決まった日程に従って行動したがらない人が多いため、これは大きな問題だった。 「私たちにベビーシッターはいらない」。かつて日本を頻繁に訪れていた米ニューヨークのメリッサ・ミュジカーさんはそう言い切った。 夫とともに6回ほど東京を訪れたことがあるというミュジカーさん。22年に受け入れが再開されたと聞いて
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