非実在有害図書 - 内田樹の研究室
東京都青少年健全育成条例について基礎ゼミの発表がある。 「表現に対する法的規制」というものについて私は原理的に反対である。 ふつうは「表現の自由」という大義名分が立てられるけれど、それ以前に、私はここで言われる「有害な表現」という概念そのものがうまく理解できないからである。 まず原理的なことを確認しておきたい。 それは表現そのものに「有害性」というものはないということである。 それ自体有害であるような表現というものはこの世に存在しない。 マリアナ海溝の奥底の岩や、ゴビ砂漠の砂丘に、あるいは何光年か地球から隔たった星の洞窟の壁にどのようなエロティックな図画が描かれていようと、どれほど残酷な描写が刻まれていようと、それはいかなる有害性も発揮することができない。 「有害」なのはモノではなく、「有害な行為」をなす人間だからである。 全米ライフル協会は「銃が人を殺すのではない、人が人を殺すのだ」と主
世界の国を肥満率の高い順に並べるとこうなる
OECD(経済協力開発機構)の国において、15歳以上で肥満度が一定の値を越えている人間の割合を分かりやすく図で表しています。かつてスーパーサイズのファーストフードが出回っていたアメリカが群を抜いて1位になっていて、日本と韓国の肥満人口の割合は同率で最下位となっているようです。 詳細は以下から。 Wellington Grey -- Miscellanea -- World obesity 肥満度は身長と体重から割り出すBMI指数で測定しており、高度肥満と判定されるBMI30以上の人間の割合で比較しています。 上の図の元となったデータは以下。 Image:Bmi30chart.png - Wikipedia, the free encyclopedia WHOのデータによる世界の肥満度ランキングでの1位はナウル共和国。バチカン、モナコに次いで面積が小さい太平洋南西部の国です。WHOの基準だと
161km先の目標物を6分で破壊。米海軍の電磁兵器レールガンが33メガジュールの自己新達成（動画）
161km先の目標物を6分で破壊。米海軍の電磁兵器レールガンが33メガジュールの自己新達成（動画）2010.12.15 14:00 satomi 近い将来、米海軍の軍艦は発射体も使わなくなるようです。 代わって使うのが、この動画にある33メガジュールのレールガン（電磁投射砲）。161km先のターゲットまで破壊できるモンスターです。 レールガンは発射体に火をつけて飛ばすんじゃなく、電磁回路で非爆発性の弾丸を運動エネルギーの力だけで飛ばすので、通常兵器では到達不能な音速の何倍ものスピードが出ます。 10日報道陣を前に行われた新レールガンの実験で米海軍は、2008年の自己最高記録の3倍を上回る33メガジュールものエネルギー生成に成功しました。飛ばす時の速度はマッハ8！ ｢使い古された言い方だが、これでゲームもガラリと変わるじゃろう｣ と、Nevin P. Carr海軍少将は話していますよ。 現状
バンナム「海外向けゲームはダメだった。海外での開発は止める。」 : オレ的ゲーム速報＠刃
バンナムＨ社長：開発体制を日本に回帰、苦戦受けて海外投入を厳選 http://www.bloomberg.co.jp/apps/news?pid=90900001&sid=awiPU9h5R1uE 同社長は、海外スタッフが「アメリカ人にはうける」と強く主張したことから展開したタイトルが「結果的にダメだった」と分析。「本当に売れるゲームは、日本人でもアメリカ人でもヨーロッパ人でも、根幹部分が面白いと思わないと無理」と強調した。 そのうえで「海外での開発は止める。現在はほとんど止めている」と述べた。具体的には、海外スタッフの発案を日本の本社側が分析し「『これならいける』と踏んだタイトルしかやらない」体制を敷いていると語った。結果として来期の投入数は激減するが、「１本が確実に目標を達成できるよう作って行く」としている。 ゲーム制作大手ではカプコンも５月に、海外の開発会社との提携タイトルが苦戦した
クラウドデータセンター特需に沸くスーパーゼネコン：『ビジネス2.0』の視点：オルタナティブ・ブログ
公共投資が抑制傾向にある中で、大手ゼネコンが注力しているのがデータセンターです。日刊工業新聞（2010.12.8)の記事では、鹿島建設や大成建設などのスーパーゼネコンが、成長するクラウドコンピューティングの潮流でデータセンター特需に沸いている内容が紹介されています。 有望市場のデータセンター施工関連市場 クラウドの普及が進み、世界各地でデータセンターの建設が進んでいるものの、不足感が続いています。特に、近年においては、外資系クラウド事業者のアジア戦略が顕著になり、クラウドビジネスにおけるアジアハブの立地に向けた、競争が激化しています。一歩リードしているのが、シンガポールです。 日本のデータセンターに立地は、最近議論になっている法人税制が世界と比べても割高となっており、電力料金や人件費、そして土地代なども考えると、世界的に見ても割高感があり、日本に誘致するためのコスト競争力を高める必要があり
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
処理を実行中です
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
TechCrunch | Startup and Technology News
