現代生活学部人間福祉学科の平成30年度以降の学生募集停止について 人間福祉学科は、平成30年度以降の学生募集を停止することと致しましたので、お知らせ致します。 現代生活学部人間福祉学科の平成30年度以降の学生募集停止について(PDF形式0.1MB) 平成28年12月21日 東京家政学院大学
現代生活学部人間福祉学科の平成30年度以降の学生募集停止について 人間福祉学科は、平成30年度以降の学生募集を停止することと致しましたので、お知らせ致します。 現代生活学部人間福祉学科の平成30年度以降の学生募集停止について(PDF形式0.1MB) 平成28年12月21日 東京家政学院大学
1.経済成長に資する科学技術イノベーションの活性化 2.国の研究開発評価の推進 3.基礎研究の振興~ノーベル生理学・医学賞受賞を契機として~ 資料 資料1-1科学技術イノベーション官民投資拡大イニシアティブ(最終報告)【概要】(PDF形式:245KB) 資料1-2科学技術イノベーション官民投資拡大イニシアティブ(最終報告)(PDF形式:281KB) 資料2-1国の研究開発評価の推進(PDF形式:149KB) 資料2-2国の研究開発評価に関する大綱的指針(改定案)(PDF形式:300KB) 資料2-3「日本海溝海底地震津波観測網の整備及び緊急津波速報(仮称)に係るシステム開発」の事後評価結果(案)(PDF形式:32KB) 資料3-1国力の源泉である基礎研究の充実と科学技術イノベーションの創出に向けて【概要】(PDF形式:349KB) 資料3-2国力の源泉である基礎研究の充実と科学技術イノベー
文部科学省では,「数理及びデータサイエンスに係る教育強化」の拠点校について,学識経験者等の有識者で構成する「数理及びデータサイエンス教育の強化に関する懇談会」における評価結果を踏まえ,拠点校の選定結果をとりまとめましたので,お知らせします。 有識者による評価の観点は以下のとおり。 【数理・データサイエンス教育強化に係るビジョン】(◎は重点事項) ◎センターの整備により,全学的な数理・データサイエンス教育を強化するというビジョンを明確であり,その工程が具体的かつ現実的なものであること(センターの機能として教育・研究のバランスがとれていること) ◎センターが地域や分野における拠点となり,他大学等への波及効果を生むものであること ◎大学が有する強み・特色を生かした取組であること ・数理・データサイエンス分野の専門能力の向上と他分野への応用展開の双方を実現し,相乗効果を生み出す構成であること ・上
[日本学術振興会]サンフランシスコ研究連絡センター「在米大学職員研究会」のご案内 2016年12月20日 ■開催案内前文 この会は、研修等で米国大学に派遣されている大学職員の皆様のスタッフデベロップメント(SD)の一環として、2009年から毎年度開催している研修プログラムです。当研究連絡センターが所在するカリフォルニア州は、州のマスタープランに基づき、UC(カリフォルニア大学)、CSU(カリフォルニア州立大学)、CCC(コミュニティカレッジ)という3層にわたる公立高等教育を提供し、その3層をスタンフォード大学を始めとする私立大学が取り巻くという特徴的な高等教育制度で、世界的にも高い研究成果を挙げています。そのような背景を踏まえ、当研究連絡センターは、「Academia Oriented」な活動を幅広く展開しており、「在米大学職員研究会」は大学の国際化を目指した大学職員のSDとして実施してい
平成28年12月21日 「大学等における職業実践力育成プログラムの認定に関する規程」(平成27年文部科学省告示第124号)に基づき、本日、「職業実践力育成プログラム」(BP)の認定を行いましたのでお知らせします。 1.制度の目的 本認定制度は、大学・大学院・短期大学・高等専門学校におけるプログラムの受講を通じた社会人の職業に必要な能力の向上を図る機会の拡大を目的として、大学等における社会人や企業等のニーズに応じた実践的・専門的なプログラムを「職業実践力育成プログラム」(BP)として文部科学大臣が認定するものです。 2.認定状況 平成28年7月11日(月曜日)から平成28年10月7日(金曜日)まで、大学・大学院・短期大学・高等専門学校を対象に公募を行い、62課程の申請を受け付けました。 その後、「職業実践力育成プログラム(BP)認定審査委員会」の委員による審査を行い、このたび別添のとおり、6
安倍晋三首相は21日午前、首相官邸で開かれた総合科学技術・イノベーション会議(議長・安倍首相)と経済財政諮問会議(同)の合同会議であいさつし「基礎研究には大学などが経営改革と資金調達の多様化を進め、長期的視点に立って取り組むことが極めて重要だ」と述べた。合同
日米英の大学有志が連帯し、世界のサイバー空間の安全に貢献する――。慶応義塾大学三田キャンパスで2016年11月1日に開催された、サイバー脅威インテリジェンスに関する国際会議「Borderless Cyber Asia 2016」では、こうした大学連携のサイバー情報共有の枠組みが発足した。 発表されたのは、日米英の13大学の有志から成る国際連携組織「International Cyber Security Center of Excellence(INCS-CoE)」だ。設立目的は、世界のサイバーセキュリティに携わる人材が膝詰めで問題を議論し、協業しながらサイバー脅威を解決できる「場」を提供していくこと。さらに、各大学とのサイバーセキュリティに関する情報共有と共同研究などを通じ、セキュリティ脅威に対応していくとした。 慶応大の呼びかけで日米英のリーダー校が連携 INCS-CoEは慶応義塾大学
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