ハイテクの日本がエンジニアを枯渇させている - GoTheDistance
NewYorkTimesにこんな記事がありました。日本の理系離れについてまとめられた良記事です。今日はこの記事の紹介。ぜひ原文にトライしてください。 High-Tech Japanese, Running Out of Engineers 理系離れが日本で進んでいるから理系の大学がやっきになって入学者集めにやっきになっていることや、日系の会社でもゆっくりと外国人エンジニアの採用やインドやベトナムに仕事を発注し始めているという記述から始まっています。 It was engineering prowess that lifted this nation from postwar defeat to economic superpower. But according to educators, executives and young Japanese themselves, the youn
エジソンの直流固執と日本電気の創業 - 雑種路線でいこう
「なかのひと」でみるとNECや日本ユニシス、富士通の方が熱心に読んで下さっているようだし、ちょっとしたトリビアをひとつ。知っているひとは知っているが、日本ユニシスも日本SGIも外資ではなく日本企業である。*1日本ユニシスの筆頭株主は三井物産で、日本SGIの筆頭株主はNECだ。むしろキヤノンやソニーの方が外国人持ち株比率でみると外資に近い。 ところでエジソンが直流に拘ったのは有名な話だが、大阪電燈でエジソンの意見に逆らって交流の良さを主張した岩垂邦彦氏は、エジソンの意見に逆らうとは何事かと会社を追われ、当時AT&Tに対し通信機器を一手に納めていたWestern Electricの日本総代理人になった。 その一方、「毎日歩き続ける」ことが、天才の視野を狭めてしまうこともある。エディソンがその典型的な例だろう。彼は最後まで交流(AC)の良さがわからず、直流(DC)にこだわりつづけた。 当時、日本
東証システム、全面刷新の真相---目次
2005年11月から続いた情報システムを巡るトラブルで信用を大きく損なった東京証券取引所。その東証によるシステム再構築プロジェクトがこの1月、2009年後半の稼働を目指して本格的にスタートする。開発ベンダーの選定にあたって、東証は初の国際入札を実施。18グループに及ぶ世界の有力ベンダーから富士通を選定した。そこに至る真相を、日経コンピュータ編集部が集中連載の形で詳報していく。 ・【真相１】18グループから勝ち残った富士通 ・【真相２】西室 東証社長兼会長 インタビュー ・【真相３】東証システム、10ミリ秒への挑戦 ・【真相４】東証システム、99.999％への挑戦 ・【真相５】東証システム、6億件処理への挑戦 ・【真相６】丸投げ体質からの脱却を目指す ・【真相７】開発の舞台裏、黒子に徹したNTTデータ ・【真相８】プロジェクトの実像、覚悟を決めた富士通
「答えのない世界」を生き抜く鉄則：ITpro
「答えを教えて欲しい、そうすればうまくやってのけるのに」。進んでいる他国や他社から熱心に学ぶ姿勢は、かつて日本人の長所であったが、現在は短所になっている。「答えのない世界」に今、我々はいるからだ。ではどうすべきか。それを考える一助として、大前研一氏が2006年10月25日に「『答えのない世界』を生き抜く鉄則」と題して行った講演の内容を紹介する。これは、日経コンピュータ創刊25周年記念セミナー「ITがもたらすビジネス・イノベーション」における基調講演であった。講演時期から8カ月あまりが経過しているものの、講演に込められたメッセージは不変・普遍である。（写真：栗原 克己） おはようございます。日経コンピュータ創刊25周年、誠におめでとうございます。25周年ということですから、この25年間に起こった世界の色々な出来事を私なりに考えてみます。いかにこの世の中の変化が激しいか、また変化の勢いがいかに
「フラット化する世界」のキャリア形成を考える ― ＠IT自分戦略研究所
国際競争時代に突入するITエンジニアに生き残り策はあるか？ 日本人ITエンジニアはいなくなる？ 第18回 「フラット化する世界」のキャリア形成を考える 小平達也 2006/8/24 ITエンジニアの競争相手が海の向こうからやってくる。インド、中国、それに続くアジア各国。そこに住むエンジニアたちが日本人エンジニアの競争相手だ。彼らとの競争において、日本人エンジニアはどのような道を進めばいいのか。日本だけでなく、東アジア全体の人材ビジネスに携わる筆者に、エンジニアを取り巻く国際情勢を語ってもらった ■グローバリゼーションの時代 先日、都内で海外からの訪問客と会った。氏は某国でIT人材を育成しており、グループ売り上げ1000億円を超える企業のトップである。その教育機関の生徒数に話が及んだとき、筆者は思わず自分の耳を疑った。「わが校では10万人のITエンジニアを育成しています」。在校生が10万人の
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OS運用記録7月4
