自然言語処理に新風を巻き起こしたWord2Vecとは何か - 日経BigData
言語データの分析と応用のために自然言語処理と呼ばれる分野で長年研究が行われて来た。同分野が昨年から大きく沸き立っている。米グーグルの研究者であるトマス・ミコロフ氏らが提案した手法「Word2Vec」が、いくつかの問題について従来のアルゴリズムよりも飛躍的な精度向上を可能にしたのだ。 この手法によって得られるベクトル空間には、今まで定量的に捉えることの難しかった言葉の「意味」を極めて直接的に表現しているかのような性質が認められている。今年9月、当社がスポンサー参加した自然言語処理系の研究発表会「NLP若手の会 第9回シンポジウム」でも、多くの研究がWord2Vecに関連したテーマについて取り上げていた。今後、意味解析、文書分類、機械翻訳など様々な分野でWord2Vecの応用が期待されている。 「意味ベクトル」の驚異的な性質 Word2Vecは、その名前の表す通り、単語をベクトル化して表現する
「幸せは加速度センサで測れる」：日経ビジネスオンライン
矢野：そうですか。 店舗の中で、居場所と体の動きを検知できるセンサを従業員が身に着けて、来店したお客様にも買い物の間だけ身に着けてもらい、毎秒20回ずつひたすらデータを取り続けるわけですが、それを解析した人工知能コンピュータがすごく意外な影響要因をはじき出した。 店内のいくつかの「ある特定の場所」に従業員が「いる」だけで顧客単価が向上するというんですね。そこでの滞在時間を1.7倍にしただけで顧客単価が15％も増えたとか。でもそれがどういう理由なのか言葉ではうまく説明できない。これは、具体的にはどういうことをコンピュータでやっているんですか。 矢野：ごく単純に言うと、1人のお客さんがいくらお金を使うかという売り上げというマクロな量に対して、影響を与えるかもしれない要因はものすごくたくさんあります。そのたくさんの要因の中で、影響がありそうな候補を何千個、何万個と自動で作り出し、かつそれらを絞り
再生可能エネルギー、日本の常識は世界の「真逆」：日経ビジネスオンライン
「『なぜ日本は安価な再生可能エネルギーを活用せず、燃料費が高い火力発電ばかりを使うの？』。欧州へ行くと必ずこう聞かれます」 国内外で再生可能エネルギーに関する制度・政策の調査を手がける、トーマツ・エンタープライズリスクサービスの水野瑛己マネジャーは苦笑する。 この指摘の背景には、「太陽光発電の発電コストは、電力の小売料金よりも安く、風力発電の発電コストは火力発電並み」というのが欧米の常識になったことがある。 翻って日本。東京電力・福島第1原子力発電所事故に始まる原発停止による電力不足は、そのすべてを火力発電で賄ってきた。 火力発電は原価の約6割を天然ガスや石炭、石油といった燃料費が占める。資源に乏しい日本は火力燃料のほぼすべてを輸入に頼っている。だからこそ、日本向けの燃料価格は「ジャパンプレミアム」と呼ばれ、電力料金高騰の主要因となってきた。 2012年7月に再生可能エネルギーの固定価格買
世界で大論争、大著『21世紀の資本論』で考える良い不平等と悪い不平等：日経ビジネスオンライン
フランス人経済学者トマ・ピケティ（Thomas Piketty）氏が書いた『21世紀の資本論（Capital in the Twenty-First Century）』が今、米国をはじめ世界中で注目を集め、売れに売れまくっている。700ページ程の分厚い経済書としては異例の出来事だ。皮肉にも、ピケティが上位1パーセントの高額所得者に仲間入りするのは確実だ。『資本論』出版のタイミングと誰にでも理解できる大胆な政策提言（富裕層から富を税金で奪い取れ）は、米国政治の右派と左派の感情を刺激するには完璧であった。 2008年に始まった世界金融危機以降、一般大衆は失業や低賃金など経済苦境を長く経験してきた。同時に、かれらは金融危機を引き起こした張本人であるはずの、投資銀行の最高経営責任者（CEO）達が一般労働者の1000倍近い超高額報酬を得ているのを見ている。 そして、多くの人びとが資本主義そのものに疑
安倍首相も驚いたオランダ植物工場：日経ビジネスオンライン
5月12日号の特集「背水の農 TPPショック、5大改革で乗り越えろ」ではオランダの植物工場を現地取材し、小国ながらも世界2位を誇る農産物の輸出力について紹介した。大規模化、生産性向上、コストダウンの3つを絶えず継続しており、3月下旬には安倍晋三首相が視察するなど日本政府関係者もオランダ詣でを繰り返している。 TPP（環太平洋経済連携協定）交渉でのライバルにあたる米国や豪州と違い、土地の広さが限られる日本でも効率的なオランダ型の施設園芸を今後展開したいとの思いがある。そうした動きを先取りし、日経ビジネスオンラインの連載ではオランダ植物工場の強さの秘訣に迫りたい。 トマトや花は世界トップの輸出シェア オランダの人口は1679万人、国土面積も415万ヘクタールにとどまる。いずれの規模も日本の1割程度という欧州の小国だが、農産物の輸出額は年間893億ドルと米国に次いで2位の座を保つ。農業はGDP（
専業主婦でも“作らない”：日経ビジネスオンライン
2児の母親である鈴木京子さん（35歳、仮名）の自宅に家事代行サービスのベアーズ（東京都中央区）から派遣された吉田寿々子さんが到着したのは午前11時。吉田さんは、鈴木さんから自宅にある鍋や調味料について説明を受けたあと、すぐに調理を開始した。材料は、鈴木さんが普段使っている近くのスーパーで購入してきてもらったものだ。 3つのコンロを同時並行で使いながら手際よく調理をする吉田さんの姿に鈴木さんは感嘆の声を上げる。「わあ、すごい。これはどうやって作るんですか？」。「これは下味を付けた後にレンジで火を通すと、早いのよ」。かつて料理教室の先生だったこともある吉田さんの説明に、鈴木さんは目を輝かせて頷く。 今回申し込んだベアーズのサービスは、1回の訪問で主菜・副菜2品を5日分作ってもらえる「楽ラクうちごはん」。同社が2012年2月に開始したサービスだ。 吉田さんは、3時までの4時間で、4人分の量の10
オウムはなぜ日本のエリートの心を捉えたのか：日経ビジネスオンライン
上田 紀行（うえだ・のりゆき） 文化人類学者。1958年生まれ。東京大学教養学部文化人類学科卒業、同大学院博士課程修了。愛媛大学助教授を経て東工大へ。「癒し」という言葉を日本に広め、日本社会の閉塞性の打破を、新聞、テレビ等でも説く。近年は沈滞する日本仏教の再生運動にも関わり、ダライ・ラマとの対談も出版。東工大では学生からの授業評価が全学１位となり、東工大教育賞最優秀賞を受賞。著書『生きる意味』（岩波新書）は2006年度大学入試出題数第１位の著作となる。その他、『生きる覚悟』（角川SSC新書）、『「肩の荷」をおろして生きる』（PHP新書）、『ダライ・ラマとの対話』（講談社文庫）など著書多数。（写真：大槻純一、以下同） 上田：もちろんインドを研究対象にしたい、と最初は思いました。自分の洗脳を解くきっかけになった場所ですから。でも、調べ始めて気づきました。インド学って、ものすごく大きいんです。
来年には50万円でパワードスーツが買えるようになります：日経ビジネスオンライン
ここ1、2年、ロボット関連のニュースが増えている。アメリカでは、グーグルやアマゾンがロボットベンチャー企業を買収するなど、米IT大手の取り組みが注目を集めている。国内でも、筑波大学発のベンチャー企業サイバーダインが開発した装着型ロボットが、昨年、EUで医療機器として認定された。同社は3月26日に東証マザーズに上場する。 このように盛り上がりを見せているロボットだが、今後、どういった形で我々の身近な存在として世に出てくるのか、イマイチ想像できない・・・という人も多いのではないだろうか。 そんな中、パナソニック子会社のアクティブリンクは昨年末、2015年から装着型のロボットを量産化することを明らかにした。しかも価格は1体50万円前後と安い。装着型ロボットは、もう間もなく手を伸ばせば届く存在になる。 そこで今回は、同社の藤本弘道社長に、装着型ロボットの現状、今後どういったところで活用されていくの
「持たざる国」の教訓を学ばない日本：日経ビジネスオンライン
今年、兵士だけで約1000万人の戦死者を出したとされる第1次世界大戦開戦から100年を迎える。 思想史研究者の片山杜秀氏は、著書『未完のファシズム 「持たざる国」日本の運命』で、第1次大戦を目の当たりにした日本は、20世紀の戦争は国家が科学と生産力を結集させた総力戦となることを理解したからこそ「持たざる国」としての限界を強烈なまでに痛感し、この認識が「持てる国」とのギャップを埋めるべく信じがたい精神論の台頭を招いたと解き明かした――。これまでの「日本は日露戦争の勝利におごったがゆえに第2次大戦で惨敗するに至った」との通説を覆す異説で、以来、注目を集めている。 そして昨年、『国の死に方』で、日本は「持たざる国」として、この第2次大戦の教訓を生かすことなく、原子力発電で再び無理な背伸びをして東京電力福島第1原子力発電所事故を招くという同じ過ちを繰り返したと指摘した――。その片山氏に都知事選の結
友達が減っていくのが、大人の証です。：日経ビジネスオンライン
今年の成人の日は、所用があって、自転車で都内を走り回っていた。 サドルの上から街場の風景を眺めてみるに、成人式に振り袖を着る女子の数は、明らかに増加している。 理由のひとつは、振り袖の値段がリーズナブルになったかららしい。 たしかに、私が新成人だった当時は、和装一式の値段は数十万円が相場だった。 レンタルでさえ、着付けとコミで数万円は下らなかったはずだ。 それがいまは、50万円を超える値段のブツは、むしろ少数派になっているのだそうで、なるほど、そういう意味では、うちの国の経済と文化は、少しずつでも健全化しつつあるということのかもしれない。 そんなことより、前々から私が不思議に思っているのは、成人式に集まる新成人の出席率が、年々高まっているように見えることだ。 聞くところによると、記念品の贈呈が廃止され、式典に費やす予算を節約する自治体が増えているにもかかわらず、成人式への出席率は、平成に入
靖国で「しめた！」と叫んだ韓国だが・・・：日経ビジネスオンライン
2013年末の安倍晋三首相の靖国参拝。韓国は「しめた！」と叫んだ。これを言い訳に米韓関係の悪化を食い止められると思ったからだ。だが年が明けてから、韓国には失望感が広がった。 参拝を世界で一番喜んだ韓国人 12月26日に安倍晋三首相が靖国神社を参拝して、世界で一番喜んだのは韓国人だったのではないか。 12月6日に米国のバイデン副大統領から米中間での二股外交を露骨に指摘されたうえ「米国側に戻れ」と言い渡された朴槿恵大統領。韓国人はすっかりしょげ返っていた（「北朝鮮に『四面楚歌』と嘲笑された韓国」参照）。 そこに靖国参拝。駐日米国大使館は直ちに「失望した」と論評、米国務省も同じ表現で日本を批判した。韓国には「米国に叱られたのは我が国だけではない」との奇妙な安心感が広がった。そして「これは米韓関係改善のテコに使える」との期待が一気に盛り上がった。 韓国は、日本との軍事協力を強化するよう求める米国に
就活、「コミュ力偏重」から「成績も」へ？：日経ビジネスオンライン
「就職活動の際に、大学の成績証明を出させる企業はほとんどない」と聞いたら、意外な気がするだろうか。それとも「そういえば、自分も出した覚えがないな」と思うだろうか。 言い方はどうあれ、「大学は、卒業さえすればいい」と、企業も学生も思っているということだ。この現状に対して、大手企業の一部が異を唱え始めている。授業への取り組み姿勢を採用の際に参考にしようという動きだ。仕掛け人のNPO法人、DSS（大学教育と就職活動のねじれを直し、大学生の就業力を向上させる会）の辻太一朗代表に聞いた。 内定が取れてから、成績証明を出させる、というのも考えてみると不思議な話ですよね。「勉強はまあ、落第しない程度にできればいいから」と、採用側が言っているようなもので。 辻：内定とか、早いところでも最終面接という企業が大半です。企業は「学業のことは気にしていますよ」というけど、実際は気にしていません。 それが来年からは
「新卒採用論で無視され続けている普通の学生たちを助けよ」：日経ビジネスオンライン
日本政策学校代表理事の金野索一です。 「日本の選択：13の論点」と銘打ち、2012年の日本において国民的議論となっている13の政策テーマを抽出し、そのテーマごとに、ステレオタイプの既成常識に拘らず、客観的なデータ・事実に基づきロジカルな持論を唱えている専門家と対談していきます。政策本位の議論を提起するために、1つのテーマごとに日本全体の議論が俯瞰できるよう、対談者の論以外に主要政党や主な有識者の論もマトリックス表に明示します。さらに、読者向けの政策質問シートを用意し、読者自身が持論を整理・明確化し、日本の選択を進められるものとしています。 今回は【雇用】をテーマに海老原嗣生氏（株式会社ニッチモ代表取締役）と対談を行いました。 海老原氏は、産業構造の変化により製造業の仕事が減り、対人折衝能力が必要なサービス系の仕事が増えたことで雇用のミスマッチが起こっていることを関心事として述べられています
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なぜ日本メーカーは出さないのか：日経ビジネスオンライン