素人がプログラミングに挑んでみて見えた境地
真っ暗なトンネルに迷い込み、懐中電灯をいくら照らしても一向に明るくならない。もう逃げ出したい――。プログラミング学習を始めてから1カ月後、記者である私が置かれた状況はまさにそんな感じだった。 『週刊東洋経済』は1月14日発売号で「今年こそ始めるプログラミング」を特集。今やあらゆる業種で求められている「プログラミング」の基礎知識を徹底解説している。記者はその発売に先んじて、2019年11月からプログラミングを学習中だ。 通っているのはデジタルハリウッドが運営する「ジーズアカデミー」というスクール。平日と週末のコースがあり、私が通うのは週末コースだが、毎週15時間以上かかると言われる課題を出され、未提出が続くと「退学になる」との噂が飛び交うハードなスクールである。その経緯の詳細は『週刊東洋経済』に書いたが、本稿では同記事では触れられなかった、初心者が最初に挫折しやすい壁と、その構造的な背景、壁
｢地方出身の東大生｣の勉強法が本質的すぎた | 学校・受験 | 東洋経済オンライン | 経済ニュースの新基準
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教養がない人々が語る｢常識を疑え論｣のワナ | リーダーシップ・教養・資格・スキル | 東洋経済オンライン | 経済ニュースの新基準
日本でイノベーションが起きない根本原因 筆者がコンサルタントとして日々仕事をしていて、日本のビジネスパーソンに一番欠けていると感じるのが、「アジェンダを定める」力です。アジェンダとは「課題」のことです。なぜ「課題を定める」ことが重要かというと、これがイノベーションの起点となるからです。 今日、多くの日本企業ではイノベーションが経営課題の筆頭として取り組まれていますが、率直に言って、そのほとんどは「イノベーションごっこ」だと筆者は思っています。なぜそう言い切れるかというと、ほとんどのケースで「課題」が設定されていないからです。 すべてのイノベーションは、社会が抱えている「大きな課題」の解決によって実現されていますから、「課題設定」のないところからイノベーションは生まれません。「課題設定」というイノベーションの「魂」が抜け落ちたまま、表面的に外部からアイデアを募る仕組みやアイデアを練り上げるプ
グーグルの人が｢飲み会｣を重視する深いワケ
グーグルは無料でランチを支給したり、福利厚生の制度を充実させていることを聞いたことがある人は少なくないのではないでしょうか。外部の方から見ると、バカげたことをやっているように見えるかもしれません。 しかし実際には、風通しのよい職場をつくるため、優秀な人材を集めるためにこれらは必要なことだと確信をもって言えます。 日本企業特有の文化「飲みニケーション」 でも実は、日本企業は昔から、これに近い社風があったように思うのです。その象徴が飲みニケーションだったり、社内運動会や社員旅行だったのではないでしょうか。 外国人である僕が個人的に日本企業でおもしろいと思ったのは、いちばん大事なことが決まるのは、アフター6の飲み会においてだったということです。 それだけでなく、社員が抱える悩みや今後のキャリアといった根本的な話もされていましたし、ときにはガス抜きの場にもなっていました。 これは、ほかの国から見る
グーグルの人が｢メールしない｣本質的な理由
みなさんが日頃使っているツールの中で、グーグルでは、意外と使われていないものがあります。何だと思いますか？ 実は、それは、メールなのです。 「毎日使っているし、メールは欠かせない」 「メールがないと、仕事にならないよ」 と言う人もいると思いますが、一方、こんな不満もあるのではないでしょうか？ 「一日中メールの処理に追われて、自分の仕事が何もできなかった」 「メールのやりとりに忙殺される」 これでは本末転倒ではないでしょうか？ グーグルで働く人たちは、そのあたりが非常に上手です。さまざまなツールを使い分けて、煩雑なやりとりを減らしてしまいます。 具体的にどんなことをしているのか、ご紹介しましょう。 全員で同時に作業すれば10分の1の時間で終わる ミーティング後、誰かに「今回の内容をまとめておいて」と頼んだり、打ち合わせをした内容をもとに「企画書」「報告書」をつくることもあると思います。 当然
｢落とすための採用活動｣は即刻止めるべきだ
日本の主要企業の多くは、「落とすための新卒採用活動」を知らず知らずのうちに行い、多くの学生に多大なる無駄な就職活動を強いている。それが学生の学業を圧迫する主要因になっており、多くの学生の心を折っている。その原因が何かを明らかにし、企業が落とすための採用活動から脱却するために何をすればいいか、提言したい。 巷では、日本の新卒一括採用が旧態依然で、学業を圧迫するものとして批判する傾向があるが、それは大間違いだ。学生が在学中に採用内定を出し、就職が決まる新卒一括採用は、若年層の失業率を低く抑え、社会を安定させる装置となっている。諸外国に比べて日本は圧倒的に若年層の失業率が低い。日本の新卒一括採用自体はすばらしい仕組みなのである。 新卒一括採用はすばらしい仕組み ちなみに誤解をしている人が多いので言っておくが、新卒一括採用の「一括」とは、選考時期を一律に決めることではない。選考時期を一律に決めるこ
結局｢インターンシップ｣は就活に有利なのか
本格的な就活シーズンがやってきた。会社説明会などの広報活動が解禁になるのは3月からだが、それ以前から企業はあの手この手を使って、水面下で学生に接触している。中でも近年存在感を増しているのが、企業で就業体験をする｢インターンシップ｣（以下インターン）だ。 日本経団連の会員企業であれば、就活解禁前に行うインターンは「選考や採用とは一切関係がない」ことを明確にすべきだとされているが、何日か泊まり込む合宿形式のもの、ビジネスコンペの形式を取るものなど、学生も企業も実際の選考以上に死力を尽くして取り組むものもある。いったい、企業のねらいはどこにあるのだろうか。 丸紅の「超過酷！」5日間泊まり込みインターンに潜入 「記者が取材に来るといったら、現場の担当者が難色を示しまして……。1人だけならなんとか大丈夫です」。就活探偵団が、インターンへの“潜入”取材を複数企業に申し込んだ結果、総合商社大手の丸紅が受
｢インターンシップ採用｣どこまで許されるか
この会議は、インターンシップの質的・量的拡大を目指し、現状を把握するとともに、推進策を議論するため、キャリア教育の専門家や、インターンシップを仲介する担当者、経団連や経済同友会、日本商工会議所、中小企業団体中央会といった経済団体の担当者らをメンバーにして、昨年7月に発足している。 3月末までに結論を出す予定となっており、日程的にも佳境を迎えるなか、今回、議論の取りまとめの骨子案が出された。その中でインターンシップと就職・採用活動との関係について、「インターンシップで取得した学生情報を活用したいなどの要望があるが、就職・採用活動の早期化・長期化につながることは避けるべき」とし、「現在の就職・採用活動時期を前提としたうえで、インターンシップが就職・採用活動そのものとして行われることのないようにする」と明記した。 インターンシップについては、文科省、経済産業省、厚生労働省の3省が作成した、「イン
｢PDCAを回せない人｣にありがちな甘い計画
慎重さと大胆さのバランスが肝になる計画 PDCAサイクルの最初は計画（Plan）だ。 私の感覚ではPDCAで失敗する人の50％はこの計画フェーズで失敗している。失敗する原因は大きく分けて2つある。慎重になりすぎるか、雑になりすぎるかだ。このあたりは本人の性格や企業文化などで違いがよく出る。 石橋を叩いてなお、ためらってしまうような慎重派なら、計画と聞くだけで体がこわばる。「計画を立てるなら絶対に間違ってはならない」と思うからだ。 もしこれが会社で、新規事業を検討している経営者が慎重派だと、おそらく社員たちは延々と市場調査に駆り出されることになるだろう。その間にも市場はどんどん変化するというのにである。そして毎月の会議で議題に取り上げられては「もう少し様子を見よう」というお決まりの文句が発せられることになる。こうしたリーダーがいる組織はPDCAサイクルが回りにくい。 かたや思いつきで動く人が
グーグルが実践する｢大企業病｣を防ぐ秘訣
カフェテリアでは無料で健康的な料理が食べ放題、各フロアにある小さなキッチンではちょっとした料理も作れる。休憩スペースにはビリヤードや卓球台、滑り台まで備え、あちらこちらにあるソファやハンモックでは気分を変えてのんびり仕事ができる――。 米IT大手グーグルは社員に優しい、充実したオフィスを持つ企業の草分け的存在だ。誰もがうらやむような職場環境は、長年注目を集めてきた。ただ、IT業界ではオフィスの充実化はもはや当たり前になりつつある。ラリー・ペイジとサーゲイ・ブリンの2人が立ち上げたグーグルは、今や6万人を超える大企業になっている。イノベーションを起こし続けるには、先進的なオフィスだけでは不十分だ。 従業員有志のグループで社内文化を育てる 大企業病に陥ることを避けるために同社が重視するのが、「社内文化」だ。グーグルらしさとは何か、グーグルの社員はどのような考え方を持つべきなのか、世界中に浸透さ
ワールド､初の外部出身社長が変えたこと
崖っぷちに追い込まれていた大手アパレルメーカー・ワールドが、すんでのところで踏み止まった。 「アンタイトル」や「タケオキクチ」などの著名ブランドを抱える同社は、1993年に商品企画から小売販売まで手掛けるSPA（製造小売業）へ転換。アパレル業界が、かつて春夏秋冬の四季ごとに需要予測や在庫管理などの商品政策（MD）行っていた中で、ワールドは週ごとの52週MDにいち早く取り組み、2007年3月期に過去最高となる営業利益213億円を叩き出した。 しかし、商業施設（SC）向けの出店を加速させたことでオーバーストア状態となり、競争が激化。リーマンショック以降は、ユニクロやZARAなど低価格ファッションの台頭に侵食され、前2015年3月期の営業益は52億円にまで縮小した。それも実はIFRS基準に会計基準を変更したことでのれん償却40億円の計上を免れており、旧基準であれば赤字転落の瀬戸際に立たされていた
1回勝って終わる人と｢勝ち続ける｣人の差
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二子玉川で始める｢楽天X｣とは何なのか
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楽天･三木谷社長は"牢屋"から飛び出した
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日本の”頭がいい人”に、一番足りないもの
星一徹のような怖い親父 テラモーターズの徳重でございます。今日は雨の中、本当にありがとうございます。 私はもともと大学は工学部です。でも親父とすったもんだがありまして、住友海上火災保険という非常に堅い会社に入りました。そこで5年半ほど頑張って勤めましたが、29歳で辞めてしまいます。でも非常に厳しい部署で先輩方に鍛えられたので、この会社には今も感謝しています。 僕はずっと親父から、「お前の成功はとにかく一流大学、一流企業に入って部長になることだ」と言われて育てられました。 うちの父親は本当にクレイジーで、腹を立てるとちゃぶ台をひっくり返すような、「巨人の星」の星一徹みたいな怖い親父なんですよ。僕は山口県出身ですが、田舎の長男は、すごく厳しく育てられます。月に1回ぐらい「説教の時間」というのがあって、正座して説教されるのです。そのときの教えの第何項かに「会社をやってはいけません」という項目があ
脱スタバ？ 勃興する“第３のコーヒー”
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円安でもさらに値下げする､イケアの強み
その日本法人であるイケア・ジャパンは、船橋や神戸など国内で6店舗を展開、14年にはさらに2店舗の出店も予定する。円安で家具業界では値上げの動きも見られるが、この8月からはさらなる値下げを実施するなど攻勢をかける。同社が市場最安値にこだわる理由、そして日本で着実に成長を遂げている背景には何があるのか。イケア・ジャパンの今後の戦略を、ミカエル・パルムクイスト社長に聞いた。 ――2013年8月期の売上高はどのくらいに落ち着きそうですか？ まだ決算期前ですが、いまのところ既存店で前年比約10％増の成長を続けているので、700億円を超える売上高を見込んでいます。 「認知度アップ、値下げ、従業員の実力」が原動力に ――日本でのビジネスが好調な理由は？ 3つの要因があります。1つ目はいわばお客様のおかげです。イケアの店舗の認知度が年々上がってきていることで、来客数も増えています。2つ目の要因はプライスダ
打倒アマゾン！ヤマダ電機、気迫のO2O
「Amazonや楽天と戦いたい。戦って勝つ。これしかない。ネット企業には絶対に負けない」 売上高日本一を誇る家電量販店、ヤマダ電機の副社長でありＣＩＯ（最高情報責任者）を務める飯塚裕恭氏は、闘志を燃やす。 ヤマダ電機は、ネットとリアル店舗の融合、O2O（オンライン・ツー・オフライン）に向けて、本格的にアクセルを踏み込んだ。目的はただひとつ。ネット通販企業に勝つためにほかならない。 今、家電業界は新たな戦国時代に突入した。ヤマダ電機は、国内家電業界ナンバーワンの売り上げを誇る王者だ。2012年3月期の売上高は1兆8354億円。２位のエディオンの2.4倍もの数字だ。経常利益も1000億円を超え、国内家電業界の天下統一をしたかのように思えた。 しかし、新たな強敵が台頭した。Amazon、楽天といったネット通販企業だ。ネット通販の市場は、右肩上がりに２ケタ成長を遂げ、2011年度は8.8兆円に達し
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