Bluetooth 4.1が切り開く新しいIoTの世界――“あらゆるモノのインターネット”
Bluetooth 4.1が切り開く新しいIoTの世界――“あらゆるモノのインターネット”：IoTのその先へ（2/3 ページ） LTEとの“共存” Bluetoothの理念は、“ユーザーが意識することなく動作すること”です。このシンプルな理念は、Bluetooth 4.1の登場で大きく進展しました。 ユーザーの利便性を考えると、BluetoothとLTEの共存が重要になります。今後市場に投入されるスマートフォンは、ハイエンド、ローエンドを問わずLTEを搭載する機種が増え、ハブデバイスに複数のアプセサリを同時に接続するケースも増えていくからです。 Bluetooth対応機器は2.45GHzの周波数帯でデータを送信しますが、LTE対応機器も多くの場合、近い周波数帯域で動作します。これまでは、LTEとBluetooth Smartの使用が増えるにつれ、両方を同じ端末/機器で使用した際に発生する電
WiGigは急速に普及か――2017年に累計出荷15億台の予想も
2014年内にも出荷される見込みの無線通信規格「WiGig」対応製品が急速に普及しそうだ。米調査会社によると、2014年から勢いよく普及し、2017年には15億台もの機器がWiGigに対応するという。 新たな高速無線通信規格「WiGig」が、民生機器市場で急速に普及しそうだ。 WiGigはもともと、業界団体「Wireless Gigabit Alliance」の略語を示していたが、同団体は2013年にWi-Fi Allianceに統合されている（関連記事：60GHz帯通信の勢力図、Wi-Fi AllianceとWiGigの合併でどう変わる？）。WiGig規格は、数Gビット/秒のデータ伝送速度で無線通信を提供できる。 WiGig対応機器は、2.4GHz帯と5GHz帯、60GHz帯を利用する。最大データ伝送速度は7Gビット/秒と高速で、他のWi-Fi対応機器との互換性も維持することができる。し
Wi-Fiネットワークでスマホユーザーの行動パターンを可視化、シスコが出荷開始
Wi-Fiネットワークでスマホユーザーの行動パターンを可視化、シスコが出荷開始：無線通信技術 Wi-Fi 「Cisco Connected Mobile Experience」は、Wi-Fiネットワークを使いエリア内にある携帯端末を自動で認識し、端末の位置情報を基にロケーション解析や来場者の行動パターンを可視化することができるソリューションである。 Cisco Systemsの日本法人であるシスコシステムズは2013年3月14日、東京都内で会見を開き、Wi-Fi位置情報を活用したソリューション「Cisco Connected Mobile Experience」の出荷を始めたと発表した。 Cisco Connected Mobile Experienceを使えば、空港施設や商業施設などに敷設したWi-Fiネットワーク環境で、エリア内にあるスマートフォンなどの携帯端末を自動で認識し、その位置
“気になる瞬間”を自動で記録、脳波センサーと連動するウェアラブルカメラ
カメラと脳波センサーを連携し、「気になるもの」「興味があるもの」を自動で撮影する――。脳波を利用したアプリケーションの開発を手掛ける電通サイエンスジャムが、そんなデモを披露した。 電通サイエンスジャムは、視覚や嗅覚といった五感の拡張技術の展示会「HUMAN SENSing 2013」（2013年10月23～25日、パシフィコ横浜）で、カメラと脳波センサーを連携し、“気になったもの”を自動で撮影するデモを行った。 デモに使用したのは、同社が開発中のウェアラブルカメラ「neurocam」のプロトタイプ。neurocamは、カメラと脳波センサーを内蔵した、ヘッドフォンのような形状のウェアブルカメラだ。今回はプロトタイプということで、カメラの代わりにスマートフォンを取り付けたが、実際に製品化するならば、これは超小型のカメラを使用するという。 ユーザーは、カメラをオンにした状態で歩行する。店や看板な
iPhone 5sのプロセッサ「A7」を解析
Chipworksが「iPhone 5s」のプロセッサ「A7」のブロック図を公開した。指紋認証センサーのデータを保存する3MバイトのSRAMを搭載しているようだ。 「iPhone 5s」の分解を行ったChipworksによると、プロセッサ「A7」は、 Imagination Technologiesの「PowerVR Series 6」クアッドコアGPUを搭載しているようだ。また、3MバイトのSRAMも集積しているようで、これは指紋認証センサー用のデータストレージとして使用されている可能性があるという。 「A7」「A6」を比較 Chipworksによれば、32nmプロセスで製造されているA6では、SRAMの面積は約0.15μm2だという。28nmプロセスを適用したA7では、同じSRAMの面積が約0.12μm2まで縮小している。
Intelが“iPhone 5sのA7”と同じ64ビットSoC「Quark」を発表――マイコン市場を脅かすか？
Intelが“iPhone 5sのA7”と同じ64ビットSoC「Quark」を発表――マイコン市場を脅かすか？：プロセッサ/マイコン Intelは、組み込み用SoC「Quark」を発表した。x86ベースの64ビットCPUを有し、従来の組み込み用SoC「Atom」に比べて、サイズは5分1、消費電力は10分の1だという。64ビットのアドレス空間の大きさを武器に、32ビットマイコン市場を脅かす可能性もある。 空調大手ダイキン工業傘下のDaikin McQuay（ダイキン マッケイ）は、米国ミネソタ州ミネアポリスにある同社本社の 屋上に設置した暖房、換気、および空調（HVAC：Heating, Ventilation, and Air Conditioning ）システムに、Intelが史上最小とうたう新型SoC「Quark」を搭載している。このシステムが順調に作動すれば、Daikin McQua
“汎用CPUだけでは差異化できない”――DSPによる組み込みコンピュータビジョン提案
CEVA（シーバ）は2013年8月、画像処理/認識用DSPコア製品に関する記者説明会を開催し、スマートフォンなどモバイル機器での、DSPを活用した本格的なコンピュータビジョンの導入を提案した。 CEVA（シーバ）は、携帯電話機向けベースバンドプロセッサなどに向けたDSPコアIPベンダーである。「DSPコアIPベンダーとして世界トップシェアを誇る」（日本シーバ社長の日比野一敬氏）と言い、累計45億個の半導体デバイスに同社DSPコアが採用されているとする。CEVAでは、用途特化型のDSPコアの開発を実施し、主にベースバンド向け、オーディオ/音声処理向け、画像処理/認識向けの3分野のDSPコアIP製品を取りそろえる。 画像処理用DSPの需要拡大に期待 この3分野の中で、今後最も高い割合での成長を見込んでいるのが、画像処理/認識向けDSPコア製品ビジネスだ。スマートフォンなどモバイル機器やカーナビ
iPadアプリで成功したメーカーも、タブレット向け映像処理の開発競争が本格化
iPadアプリで成功したメーカーも、タブレット向け映像処理の開発競争が本格化：ディスプレイ技術 オピニオン（1/2 ページ） タブレット端末でテレビを見るユーザーの増加に伴い、モバイル機器のディスプレイで高精細な映像を表示するための技術開発が進んでいる。Appleの「iPhone」「iPad」向けに、映像を鮮明化するアプリを提供して成功したNXP Softwareも、そうした開発に取り組むメーカーの1つだ。 もしあなたが、「次に来るテレビは、50インチの4Kテレビだ」と考えているならば、「次に来るテレビは、小型のハンドバッグにもすっぽり収まるような7インチタブレット端末だ」という意見には賛同できないかもしれない。しかし、筆者は、タブレット端末は既にテレビに取って代わりつつあると考えている。 筆者が言う「次に来るテレビ」とは、いわゆる「テレビ」であって、米国の市場調査会社であるGartner
スマートコミュニティー向けマルチホップ無線をOKIが開発、来夏開放予定の920MHz帯に対応
OKIは、スマートコミュニティーやスマートメーター、スマートハウスのさまざまな機器を無線でつなぐマルチホップ通信システムを開発した。総務省が2012年7月に開放予定の新たな周波数帯域である920MHz帯に対応した通信システムで、広範囲で安定してデータを伝送できることが特徴だ。「920MHz帯を利用したマルチホップ通信システムの開発は国内初」（同社）という。 自律的に通信経路を構築 さまざまなセンサーを配置し、消費電力を最適化する仕組みを備えたスマートコミュニティーやスマートハウスを実現するには、消費電力値や電力制御信号といった情報を伝送するための通信インフラが必要になる（図1）。開発したマルチホップ通信システムは、このような用途に向けたものである。 一般に広く使われている2.4GHz帯の無線通信システムに比べ、電波到達性の高い920MHz帯を使うことで、安定したデータ伝送が見込める。消費電
人体通信網向けの新規格、策定開始から5年で正式に発進
近距離の人体通信網（BAN：Body Area Network）に向けた新しい国際標準規格「IEEE 802.15.6」が、策定開始から約5年を経て2012年5月21日に正式に発行された。約3mの範囲における最大10Mビット/秒の接続を対象とした仕様である。 そもそも人体通信網（BAN）とは！？ 「BAN：Body Area Network」とは、人体の表面や内部に置いたセンサーなどの情報をワイヤレスで収集することを想定した無線ネットワークのこと。ヘルスケアや医療、介護、見守りといった分野で活用されることが期待されている。詳しくは、「活用始まる人体無線網、ヘルスケアから新市場が立ち上がる」をチェック！ IEEE 802.15.6は、近距離および低消費電力の無線通信技術の中でも、人体の表面または体内での機器の使用を想定しているという点で、他の技術とは異なっている。 この新規格は、着脱式のボデ
スマートメーター用無線「IEEE 802.15.4g」が正式発効、業界団体も活動をスタート
スマートメーター用無線「IEEE 802.15.4g」が正式発効、業界団体も活動をスタート：無線通信技術 スマートメーター スマートメーター用無線の国際標準規格「IEEE 802.15.4g」が正式に発効した。同規格の普及を目指した業界団体「Wi-SUN Alliance」も活動を始めている。 情報通信研究機構（NICT）は、米国Elster、Itron、Landis+Gyr、Silver Spring Networksと共同で、スマートメーター用無線の国際標準規格「IEEE 802.15.4g」が正式に発効したと発表した。 IEEE 802.15.4gは、無線通信の物理的な接続や伝送方式を定めた物理層を規定しており、スマートメーターやスマートホームを含む、スマートグリッドを構成する機器間の無線接続に適した規格である。低消費電力の無線通信方式「ZigBee」のベースになっているIEEE 8
MEMSが巻き起こすセンサーフュージョン、ソフトウェアベースの手法を米社が提案
MEMSが巻き起こすセンサーフュージョン、ソフトウェアベースの手法を米社が提案：センシング技術 ソフトウェア 現代のモバイル機器には、数多くのMEMSセンサーが搭載されている。そこから得たデータを使って高度な認識機能を実現する、いわゆる「センサーフュージョン」への注目が高まりつつある。そこで課題になるのが、そのデータ処理をどのように実装するかだ。それ次第で、システムの消費電力や性能が大きく左右されてしまう。 モバイル機器に搭載されるMEMSセンサーの数が増える中、MEMSを設計する際の焦点は、個別部品としてのMEMSセンサーから、MEMSセンサーからのデータをいかに統合するかに移りつつある。 米国の新興企業であるSensor Platformsでエグゼクティブバイスプレジデントを務めるIan Chen氏は、「複数のセンサーからの生データを、いかに融合するか、そしてどのように解釈するか。それ
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