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軍事に関するhogeanonym_20101012のブックマーク (10)

  • 北朝鮮ミサイルのコース - ZF

    北朝鮮が弾道ミサイルを発射している。今後も続く可能性があるので、コース選定の背景と、各飛翔コースの簡単な解析を行った。 1. 北朝鮮の弾道ミサイル着弾記録 2. コース選定の考察 3. 日への配慮コース 4. 2017年8月29日午前6時 5. Jアラート発令範囲の詳細 6. もし着弾コースだったら? 7. Jアラートの“誤報”が免れない理由 8. 実戦を想定した避難猶予時間 9. 核の実弾威嚇射撃の可能性 10. 発令時に日着弾判定が困難な理由(技術編) 11. 2017年9月15日午前7時 12. 2022年10月4日午前7時 13. 2022年11月3日午前7時 14. 2022年11月18日午前10時 また、北朝鮮が弾道ミサイルを威嚇あるいはテストとして撃てそうな範囲を上図に黄色で示した。 その条件は次の通り。 1)米国、ロシア中国土上空を通過させない。 2)米国領島嶼の

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  • 超速射・レールガン(電磁加速砲)を日本独自で開発へ 中露ミサイルを無力化 防衛省が概算要求(1/2ページ)

    政府が、米海軍で開発が進められているレールガン(電磁加速砲)について、研究開発に格着手する方針を固めたことが21日、分かった。平成29年度予算案の防衛省の概算要求に関連経費を盛り込む。米政府はレールガンを将来世代の中心的な革新的技術と位置づけており、日としても独自に研究開発を行う必要があると判断した。 レールガンは電気伝導体による加速で発射する新型兵器。米海軍が開発を進めているレールガンは、1分間に10発を発射することができ、時速約7240キロの速度で射程は約200キロとされる。対地・対艦・対空すべてに活用でき、ミサイル防衛でも中心的役割を担うことが期待されている。 火砲やミサイルと比べて1発当たりのコストが低く抑えられ、中国ロシアの弾道ミサイルや巡航ミサイルを無力化できる可能性も秘めていることから、米海軍研究局は戦争の様相を決定的に変える「ゲームチェンジャー」と位置づけている。

    超速射・レールガン(電磁加速砲)を日本独自で開発へ 中露ミサイルを無力化 防衛省が概算要求(1/2ページ)
  • 政府、国産ステルス戦闘機「F3」開発へ 戦後初、エンジン製造にめど (SankeiBiz) - Yahoo!ニュース

    政府は航空自衛隊の戦闘機「F2」の後継機となるステルス戦闘機「F3」(仮称)を開発する方針を固めた。ステルス機用の強力なエンジン(推力15トン)の開発にめどがつき、国内技術だけで高性能戦闘機を製造できる見通しが立った。2015年度からエンジン開発を格化するのと並行し、今夏から実験機による飛行試験を始める。米国との共同開発も視野に入れるものの、戦後70年の歴史で初めて世界有数の性能を持つ純国産戦闘機が誕生する可能性が出てきた。F3開発は数兆円規模を要する巨大事業となり、安全保障だけでなく経済、外交などさまざまな分野に影響が広がりそうだ。 F3に搭載するステルス戦闘機用の「ハイパワースリムエンジン(HSE)」は「先進技術実証機(ATD)」と呼ばれる試験機に搭載された推力5トン級の「実証エンジン(XF5)」の技術を生かしながら、IHIと防衛省技術研究部が開発する。15年度予算の事業として心

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  • ウクライナ軍撤退で終わったデバリツェボの戦い:JBpress(日本ビジネスプレス)

    ウクライナ軍に召集されたジャーナリストのビクトル・コバレンコ氏(43歳)が昨年12月にデバリツェボに送り込まれた1カ月後、彼のソーシャルメディアのページが突如、まったく更新されなくなった。友人と家族は最悪の事態を恐れた。 2月18日、コバレンコ氏は突如、再び姿を現した。疲労困憊していたが、安堵していた。彼は、ロシアの支援を受けたウクライナ反政府勢力が1週間の包囲を経て戦略的な鉄道の要衝であるデバリツェボを制圧した後、爆撃で荒廃した街の残骸から急ぎ撤退した数千人のウクライナ兵の1人だったのだ。 ジャーナリストの政府軍報道官が語るデバリツェボの戦い 「デバリツェボに入った時、我々の大隊には約350人の兵士がいた。そのうち200人程度が生きて戻った」と同氏は語った。残りは戦闘で死亡したか、捕虜にされたという。 所属する大隊の報道官を務めるコバレンコ氏は、彼のツイッターとフェイスブックの投稿が1月

    ウクライナ軍撤退で終わったデバリツェボの戦い:JBpress(日本ビジネスプレス)
  • 中東想定? 陸上自衛隊、米国砂漠で戦闘訓練していた (西日本新聞) - Yahoo!ニュース

    自衛隊が昨年1〜2月、米国西部の砂漠地帯で、中東での対テロ戦争や多国籍軍の一員としての武力行使を想定したとみられる戦闘訓練を、米陸軍と共同で行っていたことが分かった。集団的自衛権の行使を限定容認した同年7月の閣議決定後も、安倍晋三首相が一貫して否定する中東での戦闘参加を連想させる。日にはない砂漠での訓練が、国土を守る「専守防衛」の自衛隊になぜ必要なのか。「イスラム国」など過激派組織が勢力を強める中東・アフリカ地域で、米軍と肩を並べて戦う布石ではないのだろうか。 防衛省によると、全国の陸上自衛隊部隊が北富士演習場(山梨県)で実戦形式の訓練をする際、敵役を担う陸自富士学校の部隊訓練評価隊約180人が渡米。米カリフォルニア州モハーベ砂漠にある米陸軍戦闘訓練センター(NTC)に、74式戦車や96式装輪装甲車を持ち込んで約1カ月間、米陸軍第1軍団の部隊と訓練をした。 軍事フォトジャーナリストで

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  • BLOGOS サービス終了のお知らせ

    平素は株式会社ライブドアのサービスを ご利用いただきありがとうございます。 提言型ニュースサイト「BLOGOS」は、 2022年5月31日をもちまして、 サービスの提供を終了いたしました。 一部のオリジナル記事につきましては、 livedoorニュース内の 「BLOGOSの記事一覧」からご覧いただけます。 長らくご利用いただき、ありがとうございました。 サービス終了に関するお問い合わせは、 下記までお願いいたします。 お問い合わせ ※カテゴリは、「その他のお問い合わせ」を選択して下さい。

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  • 「元艦長に聞く、潜水艦の世界」講演要旨

    はてなダイアリー「下総ミリタリースクエア」が、移転の上改称。 dragonerが草葉の陰から生暖かく軍事話やその他の雑想を垂れ流すブログ。 7月19日、神保町の書泉グランデで、「中国の海上権力 海軍・商船隊・造船~その戦略と発展状況」の出版を記念して、著者の山内敏秀氏の講演会が開かれました。 山内氏は海上自衛隊入隊以降、潜水艦畑を歩まれてきた方で、潜水艦についての著書も出されていますが、今回は中国の海上権力についてのを出版されました。その出版記念で、著書の内容とはいささか異なりますが、御自身が艦長まで経験された潜水艦について語って頂くという企画です。 潜水艦の情報は限られているだけに、またとない機会だと行ってきました。潜水艦の運用から、最近話題のオーストラリアとの潜水艦協業、あるいは中国海軍の潜水艦という話もあり、中々耳にしない情報なだけにこちらにレポを残したいと思います。 【講演要旨】

    「元艦長に聞く、潜水艦の世界」講演要旨
  • 空母、原潜、核兵器の保有は“割に合う”か――軍事評論家・岡部いさく氏に聞く

    『週刊ダイヤモンド』特別レポート ダイヤモンド編集部による取材レポートと編集部厳選の特別寄稿を掲載。『週刊ダイヤモンド』と連動した様々なテーマで、経済・世相の「いま」を掘り下げていきます。 バックナンバー一覧 軍事といえども、経済合理性を抜きにしては成り立たない。逆に、戦略や兵器の特質を無視して、経済合理性だけから軍事を語るのも無意味だ。空母や原子力潜水艦、核兵器の保有は日にとって“割に合う”のか。防衛装備の“選択と集中”を考える上で、重要なのは何か。武器輸出三原則の見直しは何をもたらすのか。軍事の専門家に聞いた。(聞き手/週刊ダイヤモンド編集部 河野拓郎) ──中国の軍事的脅威の増大などに対抗して、日も空母や原子力潜水艦、あるいは核兵器を持つべきだという意見があります。これらは、日の防衛戦略や、コストの面から見て、“割に合う”のでしょうか。 おかべ・いさく 1954年生まれ。学習院

    空母、原潜、核兵器の保有は“割に合う”か――軍事評論家・岡部いさく氏に聞く
  • きのこ雲が見えたら初動は30分が勝負。核攻撃で放射性降下物を避ける方法をLLNLに聞いてみた

    きのこ雲が見えたら初動は30分が勝負。核攻撃で放射性降下物を避ける方法をLLNLに聞いてみた2014.01.20 19:0052,457 satomi 今この瞬間、自分の街に原爆が落ちてきたら、どこに、どれぐらいの時間避難すれば、放射性降下物の後遺症は最小限にい止められるのか? ローレンス・リバモア国立研究所の大気科学者マイケル・ディロン(Michael Dillon)氏に伺ってみました。 氏は今月これをテーマに英学術専門誌「英国王立協会紀要(Proceedings of the Royal Society A)」に論文を掲載して話題の人。 化学事故、伝染病、核降下物など空気汚染災害時の政府緊急対応の研究一筋で、今回発表したのは既存の核降下物の研究多数を丹念に当たって、市街の核爆発の様々な要素を考慮してまとめた避難プラン。国から地方自治体まで幅広く採用してもらえれば、と考えています。 こ

  • 焦点:「海軍力増強」が世界的潮流に、中国台頭で加速

    9月30日、冷戦終結後に世界の大国は海軍の予算を大きく減らしてきたが、ここにきて、海軍力増強が再び熱を帯びている。写真は米国のミサイル駆逐艦。2010年12月撮影。米海軍提供(2013年 ロイター) [ロンドン 30日 ロイター] - 冷戦終結後に世界の大国は海軍の予算を大きく減らしてきたが、ここにきて、海軍力増強が再び熱を帯びている。その背景には、海洋進出の動きを強める中国への警戒心や、シリアなど紛争地域への地上部隊派兵を渋る西側諸国の思惑がある。

    焦点:「海軍力増強」が世界的潮流に、中国台頭で加速
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