The triCityNews is an alternative newspaper focusing on the arts, culture and politics in eastern Monmouth County, New Jersey. Distribution is from Atlantic Highlands to Belmar. The triCityNews publishes every Thursday. Our mission is to identify and promote the creative and alternative throughout the area. We have placed particular emphasis on promoting the restoration of Asbury Park to its rig

前の記事　「コンピューター画面上で食べる」レストランが人気：画像ツアー 電気スポーツカー『Tesla Roadster』試乗レポート：画像ギャラリー　次の記事 新聞が生き残るための新技術：NYタイムズ研究所の構想 2009年3月13日 Ryan Singel Nick Bilton氏 (写真撮影はDylan Tweney / Wired.com) 米New York Times社調査開発研究所に所属する編集者Nick Bilton氏は、新聞についてはあまり考えていない。それどころか、日曜版の新聞も自宅に配達してもらっていない。 ただし彼はニュースについては熱心だ。ただ、紙が嫌いなだけだ。 「紙は廃れつつある。だがそれは道具にすぎない。紙の代わりに画面を利用するほうが良い体験ができる」。Bilton氏は、カリフォルニア州サンノゼで開催された『O'Reilly Emerging Technol

英Gaurdianのオープンプラットフォームは，将来の新聞社サイトを先取りする挑戦として見逃せない。 新聞社サイトの開放（オープン）化は一昨年あたりから盛んになってきた。ユーザーを囲い込む閉鎖的（クローズ）なサイトには、若いユーザーが敬遠するようになっているからだ。そのオープン化の流れの中で、オープンプラットフォーム化がニュースサイトでも昨年から芽生え始めている。 API (Application Programming Interface)を介して，ニュースサイトの自前コンテンツを外部に開放する動きである。その動きで先行したのが，BBC,NPR (National Public Radio)，それにNYT（New　York　Times)の各サイトである。中でも注目されているのが，NYTのAPI（The Article Search API）である。 そして，オンラインサイトの先進性でNY

米新聞社が奈落の底に落っこちていく・・・。米新聞協会NAA（Newspaper Association of America）が発表した米新聞社の広告売上データは，「新聞の終焉」を予告しているかのようである。 ある程度は覚悟をしていたものの，状況は悪化する一方で，やはりひど過ぎる。米国の新聞社は，広告売上に大きく依存している。今でも平均で総売上の7割近くを広告に頼っているはずだ。その広告売上が次表のように急降下しているのである。2009年第1四半期の総広告売上（新聞紙広告＋オンライン広告）は66億ドルで，前年同期比でマイナス28.28%と落ち込んだ。特に関係者にとってショックだったのは，オンライン広告までが同13.4%減と2ケタ台のマイナス成長になったことである。これからのけん引役をオンライン事業に期待したのに。 米国の広告市場は季節要因で，第4四半期がいつも大きく膨らむ。そのため広告市場

2009年06月04日 新聞業界の凋落　「終わりの始まり」から「いよいよ終わり」へ これまで、新聞業界が崩壊するとか、しないか、ということが、いろんな場所で、論じられてきた。しかし、それは、基本的には、メディア業界に携わる人たちの「議論」の次元にあった。 しかし、もうすぐ、普通の生活者にとっても、明らかな「現実」の問題になっていくのかもしれない。 まずは、この地滑り的な下落グラフを見て欲しい。これは四半期ごとの米国の新聞業界へ広告費のデータをプロットしたものである。 悲惨から恐怖へ：米国新聞業界の2009年1Q広告売上が$2.6Bに激減　−Techchrunchより 殆どの人が予想していたことをはっきりさせるには、わかりやすいグラフを見るのが一番。もっとも、ここまでとは思っていなかっただろう。メディア界の重鎮Alan Mutterが、業界団体である米国新聞協会（NAA）のウェブサイトで、米

朝日新聞が3月16日に開始したYouTubeに開設した専門チャンネル「Channel ASAHI」。国内の全国紙としては初めての取り組みでびっくりした方も多いのではないでしょうか。 びっくりした方の大半は「産経新聞なら分かるけどなぜ朝日が？」といった感じでしょう。事実、産経新聞はiPhoneやBlackBerry対応アプリを他に先んじて開発。ユーザーのブログなども表示するCGM型ニュースサイト「iza!」も、全国紙新聞社とは思えない取り組みの早さでした。 一方の朝日新聞社は日本経済新聞社と読売新聞社と手を組み、各紙のニュースや社説を読み比べられる「あらたにす」を2008年1月31日に開始。広告サイドでは「オールドメディアの仁義なき戦い始まる」で触れたようにロイター・ジャパンやほかの出版社と手を結ぶなど、ある意味、新聞や雑誌といった既存メディアを中心に手を組んできました。 それだけに、朝日新

かつては音楽の父バッハが活躍した街として、昨今は世界一の太陽光パネルメーカーQ.CELLS(キューセルズ)の本拠地で知られる旧東独の歴史ある都市ライプチヒを、ドイツIT視察旅行で訪ねました。取材先は、Leipziger Internet Zeitung（www.LIZzy-online.de：以下　LIZzy-online）という小さなインターネット新聞社です。 現在、世界同時不況とインターネット普及の相乗効果で、日本でも新聞広告が危機的な状況にあると聞きます。しかし、同社は、伝統ある地元の新聞社に劣らず、ネット広告を獲得しているのです。 共同ビルのワンルームとネットワークで全国展開 LIZzy-onlineは、駅から車で15分ほどの古いビルの、わずか20平米ほどしかない小さな一室にありました。そこには、さまざまなNPO団体などが共同で入居しています。 そこで伺ったMehr Nachric

近代の新聞の死は、リアルタイムかつマルチメディアなイベントとなる。 「ロッキー・マウンテン・ニュース」紙の記者たちが2月26日にデンバーの編集局に呼ばれ、この日に作る新聞が最終版になることを告げられると、彼らは即座にブログやオンラインビデオ、涙を浮かべた同僚たちの写真のスライドショー、「トゥイッター」での分刻みのアップデートで廃刊のニュースを伝えていった。 「自分自身の葬式を報じるのは、何とも奇妙なものだ」。トゥイッターのあるつぶやきには、こう書かれていた。 報道が間に合わない新聞廃刊の嵐 米国の新聞業界を巡る悲惨なニュースは、当の報道が間に合わないほどの速さで急展開している。 「ザ・ロッキー」の愛称で親しまれた創刊150年のロッキー・マウンテン・ニュースの廃刊は、ジャーナル・レジスター・カンパニーと創刊180年の「フィラデルフィア・インクワイヤラー」が、「シカゴ・トリビューン」

レイオフラッシュに止まらず休刊ラッシュへと。解雇を言い渡される新聞記者が、米国では後を絶たない。 米アリゾナの地方紙East Valley Tribune でも昨年(2008年）10月に、全社員の40%に相当する142人がレイオフで職場を去ることになった。だが大不況下では新しい職を探すのは大変である。ましてや新聞社に転職するのは、どこも人減らしに躍起な時だけに、絶望的かもしれない。 で、どうしてもジャーナリスト業に固執したい記者はどうしたのだろうか。East Valley Tribuneのニュースルームから追い出された新聞記者が挑んだ行動について，MediaShiftが二つの例を紹介していた。 一つは、Tribuneを離れたベテランジャーナリスト4人が組んで、オンライン新聞のArizona Guardian を立ち上げた事例である。政治分野、キャンペーン、掘り下げた調査取材に力を入れている

メディアサイトのソーシャル化動向をまとめるのに格好の図を見つけたので，以下に紹介しておく。米Harvard大学のPersephone Mielが公開したレポート“News and Information as Digital Media Come of Age” の中の図である。 （News and Information as Digital Media Come of Age，By Persephone Miel and Robert Faris） 縦軸で営利組織（for-profit）から非営利組織（non-profit）を，横軸で職業スタッフ（paid-staff)から非職業協力者（volunteer contoributors)までを表している。実際のメディアサイトを配置すると，上のようになる。 左端には，プロのスタッフが運用している伝統的なマスメディアが並ぶ。代表的な新聞社サイ