日経新聞には絶対に書けない「2017年日本経済」本当の展望（髙橋 洋一） @gendai_biz
基本のキを無視する日経新聞 あけましておめでとうございます。 新年早々なので、定番であるが、今年の予測といこう。ただ、単に予測を書いても面白くないので、日本を代表する日経新聞の「大予測2017」との対比で書いてみよう。 日経新聞は、安倍首相を「シン・アベ」とシン・ゴジラにたとえたうえ、筆者をその子ゴジラに見立て揶揄している（昨年12月12日付け本コラム「なぜこの国の財務省は『経済成長優先主義』を頑なに否定し続けるのか」http://gendai.ismedia.jp/articles/-/50431）ので、その予測力とやらを筆者なりに分析するためである。 参照した日経記事は、昨年12月31日の「正念場のアベノミクス、財政再建に黄信号～日経大予測2017」（http://www.nikkei.com/article/DGXMZO11075290W6A221C1000000/）である。 この論
米オクラホマ州で人為的な地震が増加
米地質調査所による最新の地震危険度マップによると、オクラホマ州の危険度が急上昇しており（上右図、赤くなったところ）、カリフォルニア州南部（上左図）とほぼ同レベルになっている。（ILLUSTRATION BY USGS） 2016年3月28日、米地質調査所（USGS）は、米国中部および東部の最新の地震危険度予測マップを発表した。注目したいのは、今回初めて人為的な要因による誘発地震の予測が含められたことだろう。予測では、今後1年間に、オクラホマ、カンザス、コロラド、ニューメキシコ、テキサス、アーカンソーの各州で暮らす700万人が誘発地震のリスクにさらされるという。 特に危険度が高いのは、オクラホマ州の中央北部からカンザス州南部の一部にかけての一帯だ。建物にひびが入ったり、場合によっては倒壊したりする規模の誘発地震が起こる確率は、年間5～12％とされている。これは、地震が多いことで知られるカリフ
競馬の予測をガチでやってみた - stockedge.jpの技術メモ
基本的に競馬なんてやるべきではないと私は思っている。胴元の取り分が多いからだ。宝くじに比べればまだましだが、それでも賭け金の20～30%は胴元に取られることになる。*1 しかし今回は、ちょっと思い立って競馬の予測をやってみることにした。 理由は馬券の安さだ。私は現在、資金量が少ない人間でも不利にならない投資先を探しているのだが、馬券の一枚100円という安さは魅力的に映る。株の場合にはどんな安い株であれ最低購入額は数万円以上*2なので、ある程度まとまった資金が必要になる。 また、競馬には技術介入の余地（努力次第で勝利できる可能性）がある。 例えばこんな例がある。 １６０億円ボロ儲け！英投資会社が日本の競馬で荒稼ぎした驚きの手法 - NAVER まとめ 彼らは統計解析によって競馬で勝っており、その所得を隠していたらしい。こういうニュースが出るということは、解析者の腕次第では競馬で勝てる可能性が
ヤバすぎる！｢培養肉ハンバーグ｣の衝撃
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LTEは期待通りには普及せず、無線LAN活発化の可能性も──11年の通信業界トレンド予測
世界のLTE（Long Term Evolutiion）市場は期待通りには普及せず、無線LANが携帯電話ブロードバンドを補完する──Deloitte Touche TohmatsuのTMT（Technology, Media and Telecommunications）グループがこのほど、2011年の通信業界の展望をまとめた。 分析によると、LTEは業界の期待通りには普及が進まないという。3G技術の寿命が延びている上、一部の事業者が現行3Gの帯域を十分に活用しておらず、LTEの採用は予想より遅れる見通し。今年末までに商業サービスを開始するのは6カ国、30社未満にとどまりそうだとしている。 日本では「国際標準である3Gを世界に先駆けて導入したため、時代を先取りしすぎ、日本の携帯電話市場のガラパゴス化を招いた。その結果、日本の通信機器や携帯端末の世界進出を阻害した」。このため、国内携帯事業者
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