根強い「物理構成図はVisio」の声 クラウド特化など個性派にも注目
ネットワーク図を描くにはツールの活用が欠かせない。簡単な図であれば、米Microsoftの「PowerPoint」や「Excel」を使う技術者が多いようだ。 一方、大規模ネットワークの図を描く技術者の多くは作図専用ツールを活用している。そこで物理構成図に強いといった「個性」を持つツールを4つ紹介しよう。 「飛び越し点」で線の交差を識別 Microsoftの「Visio」は、1990年代から続く歴史ある作図ツールの1つ。大規模ネットワークを構築するインテグレーターなどの技術者から根強い支持がある。TISの後藤氏は「設計フェーズで使う詳細な物理構成図を描くときに使い勝手が良い」と説明する。 大規模ネットワークの物理構成図は機器同士を結ぶ線が交差しやすく、機器同士の接続状況を区別しにくくなる。設計フェーズで機器同士の接続を誤ると、大きなトラブルを招きかねない。 Visioであればこの問題を緩和し
Copilotを使ってExcelのピポットテーブルを生成、初めてでも操作できる
Excelで「Copilot for Microsoft 365」を利用すると、選択したデータの集計や傾向の分析を行ったり、書式を設定したりできる。今回は、ExcelでのCopilotの操作を紹介する。 なお、本連載ではMicrosoft 365 Business Standardのプランに、Copilot for Microsoft 365を追加して動作を確認している。OSやOffice、アプリ、Edgeのバージョンによっては、ここで説明する機能が使えなかったり、画面が異なったりする場合がある。 Copilotを利用するにはテーブルに変換する Excelでは、原稿執筆時点でプレビュー版の「Copilot for Microsoft 365」を利用できる。データの分析や並べ替え、フィルターの操作、書式設定、数式列の生成などの操作を、対話形式で指示可能だ。 ExcelでCopilotを利用す
KADOKAWAがシステム障害で謝罪、執拗なサイバー攻撃受け「電源引き抜いた」
「読者やユーザー、作家、クリエイター、取引先、株主、投資家をはじめ、関係するすべての皆様に、多大なるご不便とご迷惑をおかけしておりますことを深くおわび申し上げます」――。 KADOKAWAの夏野剛代表執行役社長CEOは2024年6月14日、6月8日から続くグループ会社全体のシステム障害について、米Google（グーグル）の動画配信サービス「YouTube」上で謝罪した。 障害の原因は、動画配信サービス「ニコニコ動画」を中心としたサーバー群を標的としたサイバー攻撃だとした。ランサムウエアを含む大規模なもので、データセンターのサーバーが被害を受けたという。復旧のめどについては、「これまでの環境下で再構築できないため、安全な環境で再構築する。復旧時期は調査次第だが、1カ月以上かかる見込みだ」（夏野社長）とした。 YouTubeの別の動画では、ニコニコ動画を運営するドワンゴの栗田穣崇COOと鈴木圭
佐賀の織田病院がオンプレGPUサーバーでLLM稼働、電子カルテ情報を生成AIが要約
地域の病院がオンプレミス環境で大規模言語モデル（LLM）を稼働させ、医療現場の業務で生成AI（人工知能）を利用する――。佐賀県の祐愛会織田病院は2024年4月、これまで利用してきた電子カルテシステムにオプティムが提供する生成AI「OPTiM AI」を組み合わせ、看護師の業務効率を高める実証に乗り出した。織田病院は病床数111床、職員数305人（うち看護師118人）規模の総合病院だ。 織田病院は実証にあたり、米NVIDIAのRTX A2000を搭載したGPU（画像処理半導体）サーバー1台を新たに院内に用意した。LLMの学習や推論に用いるためだ。LLMの稼働状況によって、GPUサーバーの台数やスペックなどを変更する可能性があるという。 オンプレミスでLLMを利用するのはセキュリティーを担保するためだ。電子カルテに記載された個人情報などを病院外に出さないようにする。OPTiM AIのパラメーター
みずほ系の基幹システムを廃止へ、二転三転する日本カストディ銀行のIT統合方針
資産管理を専門に手掛ける日本カストディ銀行（CBJ）が、みずほフィナンシャルグループ系の基幹システムを廃止する方向で検討していることが分かった。三井住友トラスト・ホールディングス系のシステムに一本化する形になる。これまでCBJのシステム統合方針は二転三転しており、先行きは依然見通しづらい。 CBJは2023年10月、元取締役による「不正行為」などを踏まえ、外部専門家で構成する「ガバナンス検証第三者委員会」を設置していた。同委員会がこのほど、調査・検証報告書をまとめ、CBJが2024年4月19日に公表した。この報告書に、基幹システム統合の経緯や現状が盛り込まれた。 CBJにとって、基幹システム統合は鬼門だ。CBJは三井住友トラスト系の日本トラスティ・サービス信託銀行（JTSB）とみずほ系の資産管理サービス信託銀行（TCSB）などが合併し、2020年7月に発足した。発足から4年近くが経過するが
Azure仮想マシンの周りにある無駄リソース、一掃してコストを削減しよう
パブリッククラウドサービスのコスト削減が多くの企業にとって課題の1つになっている。Microsoft Azureのような海外クラウドの料金は米ドル建てで、円安・ドル高が進むほど支払額は増える。Azureでのシステム開発や運用保守の経験が豊富なパーソルプロセス＆テクノロジーのスペシャリストが、Azureコストの削減の要点を伝授する。今回は、無駄コストの発生源を見つけ出して削除する方法を解説する。 無管理の無駄なリソースに用心を Microsoft Azureをはじめとするクラウドサービスの強みの1つとして、オンプレミス環境に比べてリソース拡張の柔軟性が高いことがある。仮想マシン（VM）などのリソース増減やサイズの変更が比較的容易にできるのは大きなメリットだ。しかしそのメリットの半面、懸念すべき点として、管理されていないまま残り続ける無駄なリソースが発生し、毎月のランニングコストをいたずらに増
Windowsのスタートメニューは使い慣れた左下へ、タスクバーの邪魔者は一掃
スタートメニューやタスクバーはWindowsの使い勝手を左右する操作の要。Windows 11では多くの改善が図られたが、ユーザーによっては歓迎できない変更も目立つ。 特に激変したのがスタートメニューだ（図1）。スタートメニューとスタートボタンの定位置は、長年デスクトップ画面左下だった。だが、11では突然中央に配置換えされてしまった。また、ピン留めされているアプリや機能もマイクロソフトの押し付け。最近追加したアプリやお薦めの機能まで表示されるのもお節介に感じる。 図1 Windows 11ではスタートメニューが中央に配置され、タイルが廃止されるなど大きく変更されたので戸惑うことも多々ある。押し付けに近い提案が表示されるのも迷惑だ。気に入らない機能は個別に見直していこう
「ゆめタウン」のイズミ、ランサム被害で組織変更と役員人事を2カ月半後ろ倒し
総合スーパー「ゆめタウン」などを運営するイズミは2024年2月22日、同社グループの一部サーバーがランサムウエアに感染したことに伴い、公表済みの組織変更や役員人事を一部変更すると発表した。同社では2024年2月15日にシステム障害が発生しており、分析したところ複数のサーバーがランサムウエアによって暗号化されていることが分かったという。既に警察などに相談の上、対策本部を設置。5月1日の完全復旧を目指すとしている。 ランサムウエアの影響で発注システムに支障をきたしており、2月22日現在も一部商品の提供が困難になる場合があるとしているほか、同社のスマートフォンアプリの一部機能、クレジットカードの新規入会や会員サイト、各店舗のチラシや配達サービスなど多岐に及ぶサービスを休止している。3月7日にオープン予定だった「ゆめマート新⼤村」の開店や資本業務提携先であるマルヨシセンターとのシステム統合なども延
Windows 11を最初からローカルアカウントで使う裏ワザ
パソコンを1台しか所有していないなどの理由で、どうしてもローカルアカウントで使いたいという人もいるだろう。「設定」画面でMSアカウントからローカルアカウントに切り替えることは可能だ。 切り替え作業は図1～図3の通りだ。BitLockerの回復キーのバックアップの指示は無視しても構わない。回復キーは、MSアカウントの管理サイトで確認できる。 図1 MSアカウントでサインインしているなら、いつでもローカルアカウントに切り替えられる。「設定」画面の「アカウント」にある「ユーザーの情報」で、「ローカルアカウントでのサインインに切り替える」をクリックする
社風は新卒がつくる、オービック・サーバーワークス・ブレインパッドの採用戦略
ITエンジニア不足が課題となるなか、これまで新卒採用に重きを置いていた大手ITベンダーが経験者採用の人数を増やしている。クラウドやAI（人工知能）といった新しい技術に特化したITベンダーには経験者のみ採用する企業も多い。即戦力を期待するからだ。 経験者採用が拡大する一方、新卒採用にこだわりを見せるITベンダーがある。ERP（統合基幹業務システム）大手のオービックは、新卒採用のみだ。Amazon Web Services（AWS）に特化しているサーバーワークスやデータ分析を手掛けるブレインパッドも企業規模こそ大きくないが、毎年一定数の新卒者を採用する。各社が新卒採用に注力する理由を探る。 オービックは、連結売上高営業利益率が62.4％（2023年3月期）、1995年から29期連続で最高益を更新するなどITベンダーの中でも超優良企業として有名だ。パートナー企業を持たず、ERPの導入から保守運用
住民税決定通知書の電子化はまさかの暗号化ZIPファイル配布、「紙より不便」の声
納税者に個人住民税（地方税）の税額を知らせる「住民税決定通知書」の電子化が2024年度から始まる。これまでは勤務先の企業が、従業員の給与から住民税を差し引いて納税し、納税額を知らせる通知書を従業員に紙で配っていた。2024年度からは電子データ形式での配布も選択できるようになる。配布時期は2024年5～6月になる予定だ。 しかし新たに採用される電子配布の方法に、企業の人事担当者らからは「紙よりも不便だ」「この方法は採用できず、紙を続けるしかない」との指摘が相次いでいる。政府が採用したのは、通知書本体のPDFファイルをZIP形式で圧縮・暗号化したうえで、復号用パスワードの取得方法を記した別のPDFファイルとともに従業員に社内システムを使って配布するという方法だったためだ。配布や閲覧するうえで非常に不便だ。 政府が廃止宣言したはずの「PPAP」、国民向けサービスでは採用 しかもZIPの暗号化に強
LANケーブルの敷き方にもトレンドがある、人気の「ジャック-プラグ」とは何か
ケーブルは敷いてあるからこそ使える。「どう敷くか」を知り、ケーブルの理解を深めよう。オフィスなど企業の拠点内、データセンター、屋外の3つに分けて見ていく。 重要ケーブルを地下にまとめる まずは一般的なオフィスビルなど企業の拠点内でのケーブル敷設だ。屋外から建物内に引き込まれたネットワークケーブルは、一旦主配電盤（MDF：Main Distribution Frame）室に集約される。MDF室はネットワークケーブルだけでなく、電源や電話線など様々な配線を取りまとめる場だ。一定規模以上のオフィスビルでは、地下に設けるケースが多い。
「暗黙のルーター」って何？ ネットワーク技術者も必修のクラウド基礎知識
ソフトウエアやサーバー、ネットワーク基盤といったベンダーのIT資源を、インターネットなどを介してユーザーが利用できるようにしたサービス。仮想化技術の活用などによって、処理負荷に応じて柔軟にIT資源を増減できるようにしている。 総務省によれば、クラウドサービスを利用する日本企業の割合は72.2％に達している。普及が進む一方で「トラブルに遭遇した」「想定通りに活用できなかった」といった声も聞こえる。特にネットワークの設計や運用に綻びがあると落とし穴にはまるようだ。 クラウド活用に潜む様々な落とし穴を理解する上では、クラウドに関する基礎知識を押さえておく必要がある。クラウドの基本的な特徴や主要なサービス形態、ネットワークなどを確認していこう。 負荷に応じて資源を増減 クラウドサービスはソフトウエアをネット経由でユーザーに貸し出すサービスとして始まった。米Salesforce（セールスフォース）が
楽天が「security.txt」を導入
楽天グループがWebサーバーに「security.txt」と呼ぶテキストファイルを置き、脆弱性▼情報の受付窓口としてVDP（Vulnerability Disclosure Program、脆弱性開示プログラム）を開始したことがSNSで話題になった。2023年10月2日のことだ。同社広報はこれを事実だと認めた。 security.txtは、米Apple（アップル）や米Google（グーグル）、米GitHub（ギットハブ）、米IBMなど、海外IT大手は既に導入している。一方、日本では少ない。security.txtとは何か、国内でなぜ普及しないのか、脆弱性情報の受け付けとの関連性は――。順に見ていこう。 セキュリティーが高まる理由 security.txtとは、当該企業が提供する製品やサービスの脆弱性情報を見つけた人が通知する窓口を示すためのファイルだ。その仕様は、インターネット関連技術の標
ChatGPTから1年、ここまで来た生成AI利用
ChatGPTの登場から早1年がたとうとしている。生成AIをどう生かすかが企業の競争力を分ける時代が迫る中、先行企業は一歩踏み込んだ活用に乗りだし始めた。セキュリティーを担保するオリジナルの仕組みを実装したり、自社の業務に合わせてチューニングを施したりといった具合だ。 ChatGPTをお試しで利用する段階は終わりを告げ、いよいよ企業独自の取り組みで差がつく段階に突入している。日本企業における意欲的な取り組みを追った。 第3回 成否の鍵握る生成AIチューニング、丸紅は4つのLLMを併用できるチャットボット構築 生成AIを効果的に利用するには、ビッグテックが提供するサービスをただ使うだけでは足りない。自社の業務やデータに合わせたチューニングが必要になる。先行企業はどのように施策を講じて生成AIを効果的に利用しようとしているのか。事例ベースで取り組みを見ていこう。 2023.11.17 第2回
「自信のない」セキュリティー組織、薦めたい1冊の教科書がある
「サイバーセキュリティーを組織としてどう高めるか」。多くの日本企業が直面する課題だ。その導き役として最近注目している「教科書」がある。まずは数字で現状をおさらいしよう。 ランサムウエアからの復旧に平均13日かかる 過去3年間に日本企業（従業員500人以上）の56.8％がサイバー攻撃の被害に遭っている――。トレンドマイクロとNPO法人CIO Loungeが2023年11月1日に公表した「サイバー攻撃による法人組織の被害状況調査」の結果だ。被害に遭った企業における過去3年間の累計被害額は平均1億2528万円。1度でもランサムウエア（身代金要求型ウイルス）の被害に遭った企業に限ると累計被害額は平均1億7689万円と5000万円ほど上振れする。 同調査によれば、最も対応コスト（被害に対処するコストと復旧に要したコスト、再発防止に投じたコストの3つの合計）が大きかったサイバー攻撃について、国内拠点が
なりすまし対策の欠点を補うDMARCと、現時点で攻撃者お手上げのBIMI
メールの送信者詐称を見抜く送信ドメイン認証は、国内ではSPF（Sender Policy Framework）やDKIM（DomainKeys Identified Mail）の導入が進んでいる。しかし、SPFやDKIMにはいくつかの欠点がある。 これらを補う技術としてDMARC（Domain-based Message Authentication、 Reporting、and Conformance）、さらにDMARCの認証結果の視認性を向上させるBIMI（Brand Indicators for Message Identification、ビミ）が注目を集めている。特にBIMIについては、IT技術に詳しくない個人ユーザーでも認証結果を把握しやすくなるため、ばらまき型のなりすましメール対策として有望だ。現時点でBIMIが送信ドメイン認証の中では最も進んだ技術といえるだろう。 今回は、
Microsoft 365徹底活用術
米Microsoft（マイクロソフト）がSaaSとして提供する「Microsoft 365」は、ExcelやPowerPointといったOfficeアプリのほかに、メールや予定表の管理、ファイル共有、オンライン会議などのアプリ・サービスも提供している。盛りだくさんなこともあって、すべてを使いこなすのは難しいだろう。本連載では、Microsoft 365の中から主に業務に役立ちそうなアプリ・サービスを厳選して紹介していく。 なお、本連載ではMicrosoft 365 Business Standardのプランで、主にWebブラウザー経由で動作を確認している。Officeのバージョンや仕様変更によっては、ここで説明する機能が使えない場合や画面が異なる場合がある。 Teamsに追加された「見つける」、自分に関係するメッセージをまとめて表示 Microsoft Teamsに「見つける」というフィー
脱VPNを推進しインターネット利用を保護、進化するMicrosoftのSASE製品群
米Microsoft（マイクロソフト）の提供するセキュリティーツールをどう組み合わせると、「決して信頼せず、常に検証する」というゼロトラストが実現できるのか。全3回で解説する本特集の第2回は、脱VPN（仮想私設網）が実現できる「SASE」と、デバイスの設定を一元管理する「MDM」について解説する。 VPNに頼らずリモートアクセス：Microsoft Entra Application Proxy アイデンティティー認識型プロキシー（IAP）であるMicrosoft Entra Application Proxyを用いると、VPN（仮想私設網）を使わずに、社内のWebアプリケーションをインターネット経由で利用できる。Microsoft Entra Application Proxyの特徴は大きく3つある。 1つ目の特徴は「簡単に使える」だ。Microsoft Entra IDによってSSOで
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