新しい技術が次々に登場し、市場のトレンドも⽬まぐるしく変化する時代。人々を熱狂させるヒットプロダクトを生み出すクリエーターたちは、何を軸に仕事をしているのだろうか。時代の波に流されず、熱狂を生み出し続ける名クリエーターたちの「自分軸」に迫る 2021年10月に31年務めたセガを退社し、「世界に新たな作品を届ける挑戦をしたい」と名越スタジオを設立した名越稔洋さん。 これまでに、シリーズ累計1700万本を超えた『龍が如く』シリーズや、『ジャッジアイズ』シリーズなど数々のヒットゲームを生み出し、ユーザーを熱狂させてきた。 「面白いだけじゃなく、ちゃんと売れるゲームを作れないクリエーターは負けだと思う」と語る名越さん。 はやり廃りの激しいゲームの世界で、国内外のファンを熱狂させる仕事は名越さんのどんな「自分軸」から生まれているのだろうか。 株式会社名越スタジオ 代表取締役社長 名越稔洋（なごし・と

ESAのエグゼクティブディレクターが語る，ショウの未来。「我々は業界のマーケティングのためのプラットフォームを提供することに引き続きコミットします」 ［免責事項: GamesIndustry.bizはE3と提携しており，親会社のReedPopが今年のイベントを主催していた］ ESAとReedPopは，E3 2023がキャンセルされたことを発表した。 このビデオゲームエキスポは，6月13日から6月16日までロサンゼルスコンベンションセンターで開催される予定だった。現在は，デジタルでも物理でも，まったく開催されないことになった。 2022年には開催されなかったが，ESAはReedPop（GamesIndustry.bizの親会社）と提携して，2023年の新しいバージョンのショウに取り組むことを発表していた。しかし，任天堂，ソニー，Microsoftといった大手企業は，このイベントをサポートしよ

「バンダイチャンネルをかたる怪しいメールが届いた」という声がSNS上で多数上がっていた件について、バンダイチャンネルからの案内だったものの、「誤解を招きやすい表現」だったなどと謝罪しました。 画像は公式サイトより 送信されたメールでは、見放題サービスの利用料を毎月クレジットカードで支払っているユーザーに対して、「クレジットカードの利用増加に伴い、カードの不正利用も増加傾向にあり、カード会社のチェックが厳しくなってきております。お客様がご利用中のクレジットカードのご登録情報につきまして、有効期限等を最新の状態に更新していただきますよう、お願い致します」と呼びかけていました。 画像は該当メール 該当メールは見放題サービスに登録していないユーザーを含む、バンダイチャンネルの全ユーザーに送信していたため、SNS上では「詐欺メール来てた」「バンダイチャンネルからよくわからないメールが来てた」など、フ

ニンテンドー・オブ・アメリカのレジー・フィザメイ社長は6月15日、英国IGNに「リーク」について問われた際に、以下のような回答をしている。 [perfectpullquote align=”full” bordertop=”false” cite=”” link=”” color=”” class=”” size=””]会社は、ファンを喜ばせたいと思っています。そのためにやってきています。なので、リークがあるととてもがっかりしますね。情報はできるだけ機密にしようとしているのですが、誰しもがカメラを持っており、みんながつかのまのインターネットの名声を求めている時代なので、難しいんです。それでも、情報をできるだけ機密の状態にしようと努力していますよ。[/perfectpullquote] あくまでこの発言はフィザメイ氏のものであるが、多くの関係者が同じ気持ちを持っているだろう。Bethesda

一般市民が裁判官とともに刑事事件の審理をする「裁判員制度」。自分には関係ないと思っている人も多いかもしれませんが、一生のうちで裁判員に選ばれる確率は「約65人に1人」。決して他人ごとではありません。伊藤真さんの『なりたくない人のための裁判員入門』は、意外と知らない裁判員制度のしくみや問題点をわかりやすく解説した入門書。いざというとき困らないために、知っておきたい知識が詰まった本書から、一部をご紹介します。 ※記載されているデータや制度は書籍刊行時のものです ＊　　　＊　　　＊ 裁判員制度で死刑が減る？ 裁判員制度が死刑のハードルを上げる可能性もあります。 一般市民にとって、テレビや新聞の報道を見て「こんな犯人は死刑だ！」と言うのと、法廷で被告人を前にして死刑を宣告するのは、決して同じことではありません。裁判官による死刑判決は支持できても、自分がその決定に加わるのは心理的な負担が重い。そう感

Oasys PTE. LTD.　Representative Director　松原亮 “次世代のインターネット”と称され、2022年に大きな注目を集めた新しい概念「Web3」。“分散型”を軸にした新しいインターネットの世界を実現するにあたって、欠かすことのできない基盤技術と言われているのが「ブロックチェーン」だ。 データの改ざんが極めて困難、システムダウンが起きない、取引の記録を消すことができない、自律分散のシステムといった特徴を持つブロックチェーンを“ゲーム”に特化した形で開発しているスタートアップがいる。シンガポールに拠点を置く「Oasys（オアシス）」だ。 Oasysは「Blockchain for Games」をコンセプトとするゲームに特化したブロックチェーンプロジェクト。従来の代表的なブロックチェーンは、アイテム交換などの処理速度が遅い場合があり“ガス代”と言われる取引手数料も

バイデン発言で、多くの国がアメリカを怖がらなくなった アメリカの関心がウクライナに引きつけられているせいで、すでに漁夫の利を得ている国があります。中国の新疆ウイグル自治区の人権問題はどうなったのか。台湾海峡からも、国際社会の関心が以前よりも薄れています。イランの核問題もそうです。北朝鮮はアメリカ本土まで届く大陸間弾道ミサイル（火星17号）を打ち上げ、核実験再開の動きも見せています。 バイデン大統領がウクライナへ派兵しないと早々に宣言したことで、世界の国々の地政学的な位置づけが変わりました。多くの国が、アメリカを怖がらなくなったのです。何をしでかすかわからなかったトランプ前大統領と、バイデン大統領との違いが浮き彫りになったともいえます。 その意味から言うとプーチン大統領の強さとは、核兵器や生物兵器を本当に使うかもしれないと思わせるところにあります。何をしでかすか予想がつかない相手なら、妥協す

「自由」の本当の意味 自由はいいなあ。自由に生きたい。誰もが自由にあこがれる。 では、自由とはなんだろう。 自分の思うとおりに、何でもできること。制限や束縛がないこと。——確かに。でもこれは、自由の一面にすぎない。 自由を、まるごと理解する。すると、まったく違った世界がみえてくる。 「自由」という日本語は、新しい。明治になって、よく使うようになった。 自由という言葉だけなら、古くからあった。仏教や儒学のテキストに書いてあった。いい意味とは限らなかった。でも欧米では、自由はとてもいいことらしい。翻訳された本を読んで、みんなそう思った。 自由民権運動があった。明治10年代に、議会の開設、憲法制定を求める声が、日本中に広まった。政府もしぶしぶ、それに応じた。 「自由！民権！」薩長の藩閥政治に対して、全国の人びとが声をあげた。自由は、政府は勝手をしないでくれ。民権は、自分たちの言うことも聞いてくれ

クリエイターに出会ったり、もっとファンになったり、noteで創作をつづけたくなるようなイベントを開催する「noteイベント」。今回は「チャットAI使いこなし最前線」をテーマに、黎明期からチャットAIを活用しているnote CXOの深津貴之氏が登壇しました。こちらの記事では、「検索」や「記事生成」ツールとしてのChatGPTの現状や、ChatGPTを効果的に使う質問などが語られました。 「たぶん日本で一番ChatGPTをフル活用している」深津貴之氏 徳力基彦氏（以下、徳力）：こんにちは、noteの徳力です。本日はnoteのイベントにご参加いただきまして、ありがとうございます。今日のテーマは「あなたの仕事が劇的に変わる!?」というサブタイトルが入っていますが、「チャットAI使いこなし最前線」と題し、今非常に話題のChatGPTについて深掘りするイベントを開催したいと思います。 今日は案内人とし

第二部を「少年ジャンプ+」（集英社刊）で連載中、累計発行部数1800万部を突破している大人気マンガ『チェンソーマン』のTVアニメが10月11日（火）よりテレビ東京他にて放送開始した。 本作の制作を務めるのは『呪術廻戦』や『進撃の巨人 The Final Season』など数多くの人気アニメ作品を手掛けるMAPPA。複数の企業が出資する「製作委員会方式」を取らず、100％MAPPAが出資。加えて、エンディング・テーマは12組のアーティストが週替わりで務め、エンディング映像も毎週異なる映像になっているなど、アニメ制作における挑戦的な姿勢と強いこだわりも注目されている。 そんな本作でアニメーションプロデューサーを務めるMAPPAの瀬下恵介にインタビューを実施。同社が制作に至った経緯、スタッフ・キャストを含めた制作に対するこだわり、原作者・藤本タツキからの印象的な言葉など制作の裏側を伺った。 『チ

シンガポールに拠点を構えるデジタル資産運用企業Growが2月、「ビットコイン・レンディング・年8%報酬」という高レートを掲げ、日本のレンディング市場に参入した。打ち出すのは「Make Crypto Simple（暗号資産を簡単に）」というド直球のメッセージ。取引用スマホアプリも、その名に違わず極めてシンプルな作りのため直感的に使いやすくなっている。 長く続く低金利時代を生きている感覚からすると、「ビットコインのレンディングで年8%報酬」という事実には驚くかもしれない。実のところ、これは暗号資産レンディング・サービスの中でも、かなりの高レートだ。彼らはどうやってこのサービスを実現させているのか？　CEOのショーン・キム氏に秘密を語ってもらった。 なお、インタビューは主に英語で行われたが、韓国出身のキムCEOの口からは時折、とても自然な日本語のフレーズが飛び出てきた。実はキムCEOは日本に対し

イベリア半島で約800年にわたってくり広げられた「レコンキスタ（国土回復運動）」。突如として侵入してきたイスラム勢力を駆逐するために、壮絶な国盗り合戦がおこなわれました。スペイン史を知るうえで絶対に欠かせないこの運動について、この記事では原因、概要、結末をわかりやすく解説し、さらにおすすめの関連本もご紹介していきます。 レコンキスタ（国土回復運動）とは？意味や概要を簡単に説明 レコンキスタはスペイン語で「再征服」という意味。日本語では「国土回復運動」といいます。 711年、イベリア半島にあったキリスト教国の西ゴート王国が、イスラム勢力に侵略されていきます。ウマイヤ朝が創設され、半島はイスラム教徒に支配されるようになりました。 平和に共存を維持していましたが、1031年に後ウマイヤ朝が滅びると、キリスト教徒によるレコンキスタが活発になっていきます。1492年にグラナダが陥落してナスル朝が滅び

大手ゲーム攻略サイト「GameWith」が、他サイトの情報をもとに記事を作成していた件で（関連記事）、いわゆる“企業型ゲーム攻略サイト”への不信感が広がっています。ここ数年で急速に存在感を増してきた“ゲーム攻略サイトビジネス”の問題点について、個人ゲームサイト「ゲームキャスト」管理人のトシ（@gamecast_blog）さんに話を聞きました。 トシさんが運営するサイト「ゲームキャスト」 勢いを増す「企業型ゲーム攻略サイト」 “企業型ゲーム攻略サイト”とは、その名の通り企業が組織的に運営する一連のゲーム攻略サイト群のこと。話題になったGameWithをはじめ、Game8、GAMY、アルテマなどさまざまなサイトがあり、スマートフォン用ゲームの市場拡大に伴って、これらの攻略サイトもここ2～3年で急速に勢いを増しています。 企業型ゲーム攻略サイト最大手の1つ「GameWith」 今回お話をうかがっ

2011年に設立されたCygamesは、『グランブルーファンタジー』や『シャドウバース』、『プリンセスコネクト! Re:Dive』などのスマートフォンアプリ向けの人気IP（知的財産）であまりにもおなじみのゲームメーカー。2018年には任天堂とコラボしての『ドラガリアロスト』を配信して話題を集めた。 家庭用ゲーム機向けゲームにも積極的に取り組んでおり、2020年2月にはアークシステムワークス開発による『グランブルーファンタジー ヴァーサス』を発売している。 大規模開発に心惹かれてCygamesへ ――まずは、エイジさんの経歴を簡単に教えてください。 エイジ自分は高校を卒業した後に、名古屋のトライデントという専門学校でプログラムの勉強をして、そのままゲーム会社にプログラマーとして入社しました。ゲーム開発の部署としては数十人規模の小さい会社だったので、プログラマーと同時に企画職もこなすようになっ

ゲームをプレイしていると、キャラクター同士が様々な会話を行うイベントシーンを目にすることがある。そういったゲーム内で表示されるテキストを作る「ゲームシナリオライター」という職業をご存じの方は多いだろう。 ゲームとシナリオは密接に関係しており、当然ながらその歴史はゲーム業界とほぼ同じぐらいの長さがある。だが、実のところ日本のゲーム業界において、ゲームシナリオライターとは長い間「肩書き」のひとつとして認識されていた一方、決して一般的な「職業」ではなかった。 ところがそんなゲームシナリオ業界が2010年代に入って激変し、環境も大きく改善している。その立役者と言えるのが、ある3つのゲームだ。 ひとつ目は『チェインクロニクル』。 同作はシナリオを重視したネイティブアプリがヒットすることをゲーム業界に示し、さらに多くのゲームに影響を与えることとなるシナリオ構造の原型を作った。 （画像はチェインクロニク

日本のスマートフォン向けゲームをリードしてきたコロプラが、強い危機感を抱いている。海外発の斬新なゲームが、市場を脅かし始めているからだ。同社の森先一哲取締役は先入観にとらわれていた点を反省。2019年3月に組織改編を断行し、「新しい遊び方の提案」を推進。表現力強化にも力を注ぐ。 海外ゲーム会社が与えた脅威と気づき 2018年はどのような1年でしたか。 スマートフォンゲームを中心に手掛けるコロプラにとって、18年は厳しい年でした。競合が増えたこともあり、パイの取り合いが激しくなりました。また、有名IP（ゲームのキャラクターなどの知的財産）のゲームは生き残っても、新規のゲームが市場に食い込むのが難しい状況が続いています。 大きな変化は、海外のゲーム会社が日本で成功し始めたことです。日本のスマホゲーム市場は大きくて魅力的だけど、参入するのは難しい、海外のゲーム会社は、なかなか入ってこられないだろ

第2位は「ぺこぱ」でした。「ぺこぱ」は、シュウペイさんと松陰寺太勇さんの2人からなるお笑いコンビです。2008年結成、改名や事務所移籍等を経て、2019年のM-1グランプリで決勝進出。最終決戦にも進出し、大きな話題となりました。漫才に登場する松陰寺さんのセリフ「時を戻そう」が2020年の「新語・流行語大賞」にノミネートされるなど、ぺこぱの「ノリツッコまない」スタイルが人気を集めました。 二人の公式プロフィールによれば、シュウペイさんの特技は「パーティーに行く・盛り上げる」とのこと。また、松陰寺さんも趣味が「野球・千葉ロッテマリーンズ・ニュース・政治」とあり、2人がそろえばきっと楽しい合コンになるでしょう。

2016年に誕生した、プロバスケットボールリーグ「Bリーグ」。前体制と比較して、入場者数は50％増、リーグ売上は10倍と、他のプロスポーツを猛追している。なぜ、ここまでの人気を得ることができたのか？　Bリーグの常務理事・事務局長で、著書『稼ぐがすべて』もある葦原一正氏は、メジャーリーグを始めとする米国のスポーツビジネスの手法を積極的にとり入れているという。世界標準の最先端スポーツビジネスについて、葦原氏が語った。 「スポーツ先進国」米国に学べ 2016年9月、野球、サッカーに続く第3の団体競技プロスポーツとして開幕した、男子プロフェッショナルバスケットボールリーグ「B.LEAGUE」。 B.LEAGUEの目標は、日本の野球、サッカーに追いつくこと、ではなく、追い抜き、日本のバスケのレベルを選手、ビジネスともに世界一にすること。それもスピード感をもって、である。 安全運転で粛々と推進していく

海外のテロに日本人も巻き込まれる現代、国内では2020年に向けてテロ対策が急務だ。しかし、日本人が講じる対策と諸外国の対策を比べてみると、日本の対策はどこかズレている……。 筆者が常任理事兼企画部会長を務める日本セキュリティ・マネジメント学会の公開討論会が、2月28日に開催された。今回は討論会の話題から、ちょっと考えさせる内容をご紹介しよう。 討論会のテーマは、「東京オリンピック2020の安心・安全～」である。諸外国のテロ対策がどうなっているのか――日本の警察や防衛省が、米国やフランスなどのテロ対策先進国へ視察に出向く回数が増えているらしい。だが、先方のテロ対策担当者は戸惑うという。なぜなら彼らがテロ対策の参考にしているのは、日本の地下鉄サリン事件だというからだ。自分たちが参考にする国の政府関係者が、逆に視察に来るというのが不思議でならないという。 異なる地下鉄の構造 サリン事件をきっかに