第2位は「ぺこぱ」でした。「ぺこぱ」は、シュウペイさんと松陰寺太勇さんの2人からなるお笑いコンビです。2008年結成、改名や事務所移籍等を経て、2019年のM-1グランプリで決勝進出。最終決戦にも進出し、大きな話題となりました。漫才に登場する松陰寺さんのセリフ「時を戻そう」が2020年の「新語・流行語大賞」にノミネートされるなど、ぺこぱの「ノリツッコまない」スタイルが人気を集めました。 二人の公式プロフィールによれば、シュウペイさんの特技は「パーティーに行く・盛り上げる」とのこと。また、松陰寺さんも趣味が「野球・千葉ロッテマリーンズ・ニュース・政治」とあり、2人がそろえばきっと楽しい合コンになるでしょう。

2016年に誕生した、プロバスケットボールリーグ「Bリーグ」。前体制と比較して、入場者数は50％増、リーグ売上は10倍と、他のプロスポーツを猛追している。なぜ、ここまでの人気を得ることができたのか？　Bリーグの常務理事・事務局長で、著書『稼ぐがすべて』もある葦原一正氏は、メジャーリーグを始めとする米国のスポーツビジネスの手法を積極的にとり入れているという。世界標準の最先端スポーツビジネスについて、葦原氏が語った。 「スポーツ先進国」米国に学べ 2016年9月、野球、サッカーに続く第3の団体競技プロスポーツとして開幕した、男子プロフェッショナルバスケットボールリーグ「B.LEAGUE」。 B.LEAGUEの目標は、日本の野球、サッカーに追いつくこと、ではなく、追い抜き、日本のバスケのレベルを選手、ビジネスともに世界一にすること。それもスピード感をもって、である。 安全運転で粛々と推進していく

海外のテロに日本人も巻き込まれる現代、国内では2020年に向けてテロ対策が急務だ。しかし、日本人が講じる対策と諸外国の対策を比べてみると、日本の対策はどこかズレている……。 筆者が常任理事兼企画部会長を務める日本セキュリティ・マネジメント学会の公開討論会が、2月28日に開催された。今回は討論会の話題から、ちょっと考えさせる内容をご紹介しよう。 討論会のテーマは、「東京オリンピック2020の安心・安全～」である。諸外国のテロ対策がどうなっているのか――日本の警察や防衛省が、米国やフランスなどのテロ対策先進国へ視察に出向く回数が増えているらしい。だが、先方のテロ対策担当者は戸惑うという。なぜなら彼らがテロ対策の参考にしているのは、日本の地下鉄サリン事件だというからだ。自分たちが参考にする国の政府関係者が、逆に視察に来るというのが不思議でならないという。 異なる地下鉄の構造 サリン事件をきっかに

戦闘開始から1年と経たずに追い詰められ、誤算が続くロシア。核のボタンを握る孤独な独裁者が指導する大国は、これからいかにして未来を切り開くことができるのか。西側諸国はプーチン後のロシアをどのように扱えばいいのか──。『この世界の問い方 普遍的な正義と資本主義の行方』（朝日新書）を上梓した社会学者の大澤真幸氏に聞いた。（聞き手：長野光、ビデオジャーナリスト） ──本書の中で、「プーチンは、ヨーロッパへの劣等感やルサンチマンを持っている」「ヨーロッパを選んだウクライナに、ロシアが見ているのは、否認し、斥けようとした自分の姿である」こう書かれています。ロシアのウクライナ侵攻には、日本人には見えにくい国家が抱える心理的な葛藤があるという印象を受けました。改めて、なぜロシアがウクライナに侵攻したと考えますか。 大澤真幸氏（以下、大澤）：この戦争がどうして起きているのかということを考えてみると、プーチン

私が満面の笑みを浮かべながら嬉々として「このゲーム全然面白くないんですよ！」と褒めるとき、たいていの場合怪訝な顔をされます。弊誌ライターから「安田さんのゲーム愛は歪んでますね」とまで評されたこともありました。 私の感覚は、少なくとも私の考えの中においてならば矛盾はありません。また、異質すぎて何者にも受け入れられないような類のニヒリズムでもありません。どういうことなのか、順に追っていきましょう。 「面白い」とは何ぞや 私は自分の感性を半分ほどしか信用していません。私が面白いと感じたゲームが、真なる価値を内包したものとは限りません。これは誰にとっても(きっ とクリエイターやゲーム企業にとっても)いえることのはずです。面白さを安易に定義するなど神を試みるに等しい所業にほかなりません。 往々にして人が「面白い」と感じる場合、それは過去の経験との同質性を知覚しているにすぎません。楽しかったあの作品の

NHKや日本テレビがNetflix（ネットフリックス）に抗議し、大きな話題を呼んだ広告付きの動画ストリーミングサービス。米国ではディズニーやアマゾンなども発表・開始した上、「FAST」と呼ばれる広告付きの無料ストリーミングサービスも台頭している。「広告付き」は一種のブームと化した模様だ。各社の狙いは、物価高騰が続く中でも節約志向のユーザーを囲い込み、継続的な成長を図ること。だがその行く末として、メタやグーグルといった大手IT企業の広告ビジネスを脅かす可能性がある。日本ではまだあまり知られていない動画ストリーミングの新潮流を探った。 米NBCニュースの東京総局、読売新聞の英字新聞部、日経国際ニュースセンターなどで金融・経済報道の基礎を学ぶ。現在、米国の経済を広く深く分析した記事を『週刊エコノミスト』などの紙媒体に発表する一方、『Japan In-Depth』や『ZUU Online』など多チ

［要旨］ 起業家の方の多くは、事業を成功させるために、製品やサービスに注力しようとしますが、それだけでは成功できません。現在は、さらに、事業を軌道に乗せるための支援を、幅広い関係者から得られるかどうかがポイントになっており、起業家の方の人脈づくりも重要になっています。 ［本文］ 今回も、前回に引き続き、瀧本さんのご著書、「君に友だちをいらない」を読んで、私が気づいた点についてご紹介したいと思います。瀧本さんは、成果を上げる会社組織の例として、瀧本さんが出資者として、また、役員としても関わった、オトバンクをあげています。「オトバンクは、上田渉という男が、東京大学に在学中の２４歳のときに設立した会社である。（中略）創業してまだ９年だが、現在では、日本の出版界において、オーディオブックのデファクトスタンダードの地位を築くことに成功した。（中略） そこに至る道は、決して平たんなものではなく、まず、

『よのなかの攻略法　学校編』（小学館）著／西村博之 著・まんが／フタバマリ｜以下、画像は小学館の編集者・水野隆さんのTwitterより 元2ちゃんねる管理人で、現在はYouTuberとしても活動するひろゆきさんが初の児童書『よのなかの攻略法 学校編』（小学館）を12月7日に刊行された。 ひろゆき が小学生の悩みに答える漫画①#ひろゆき pic.twitter.com/CNXl88p694 — 水野 隆｜編集者 (@mizno7) December 5, 2022 学習まんがに加えて、子どもたちの悩みに答えるというQ&A形式で構成されており、激動の時代をたくましく生き抜く秘訣を子どもたちに明かしているという。 「論破王」ひろゆきさん、10代からの強い人気 ひろゆきインタビュー　嘘を嘘と見抜けなくなった社会で 現在はフランス・パリ在住に在住する２ちゃんねる創設者である「ひろゆき」こと西村博之氏

オンラインカジノ(オンカジ)ってあり得ないことが起こりまくっているしイカサマだろ？ネットだしライブカジノだって正面からの映像しか映していないからやりたい放題だよな？ 本記事は、このような悩みや疑いを持った人に向けた記事です。 この記事を書いている僕のオンラインカジノ歴は3年。 ギャンブル歴は18年です。 この記事を読むことで、オンラインカジノのイカサマ疑惑を解決できますよ。 信頼できる有名なオンラインカジノで遊ぼう 結論から先に言うと、信頼できる有名なオンラインカジノで遊ぶようにすれば、イカサマの心配はありません。 なぜなら、イカサマできないようになっているからです。 運営にはライセンスが必要オンラインカジノを運営するには、政府公認のライセンスが必要です。 ライセンスを取得しないとオンラインカジノをオープンすることができないからですね。 例えば、ラッキーニッキーというオンラインカジノのライ

KPMGコンサルティングは2月26日、ゲームを競技として楽しむ「eスポーツ」について、「日本におけるeスポーツビジネス市場解説」と題した勉強会を実施した。同社も参加するeスポーツ検討会によると、関連市場を含めた日本におけるeスポーツ市場の目標は、2025年に約3000億円規模。世界3位のゲーム市場を持つ日本のeスポーツ市場は、さらに拡大していくという。 KPMGコンサルティングは、18年5月に「eスポーツアドバイザリーサービス」を開始。現在は、経済産業省と日本eスポーツ連合を中心とした「eスポーツを活性化させるための方策に関する検討会」で市場調査を請け負っている企業。市場成長に必要な条件や長期市場目標の設定などにも携わっている。 KPMGコンサルティングの推計では、18年の時点で施設や機器、イベント/大会など関連市場と、そこから波及する市場を含めた日本のeスポーツ市場が338億円。eスポー

暗号資産（仮想通貨）交換業者FTXの創業者、サム・バンクマンフリード氏は核戦争を阻止し、疫病のパンデミック（世界的大流行）発生を防ぐことを目指していた。そのために、築き上げてきた巨額の富をつぎ込むと表明していた。 ところが、FTXは突如、経営破綻に追い込まれ、会社と顧客の資金を分けて管理していなかった実態も露呈。バンクマンフリード氏の慈善活動に対する壮大な夢は崩れ落ちた。 同氏のFTX財団とその旗艦基金である「フューチャー・ファンド」は、より良い世界を目指し、富豪の潤沢な資金を元手に野心的な目標の早期実現を掲げていた。 バンクマンフリード氏の富は消え、組織を運営していた哲学者のような幹部らは辞任。助成金の受領者は不足資金の手当てに追われるともに、資金の出どころを巡って危機感を強めている。FTXの担当弁護士が「相当な額」の会社資産が行方不明になっており、盗まれた可能性があると明らかにしたため

電通総研は、「クオリティ・オブ・ソサエティ」の活動の基盤として、「人びとの意識の変化がどのような社会を形づくっていくのか」を捉えるため、「電通総研コンパス」と称した定量調査を実施しています。第8回の今回は、2021年に実施した電通総研コンパス第6回の継続調査として、全国18～79歳の計3,000名を対象に、ジェンダーに関する人びとの意識について調査をおこないました。 ◎レポート詳細はこちらからご参照ください。 【電通総研コンパス第8回調査】ジェンダーに関する意識調査.pdf 調査結果 社会全体で「男性の方が優遇されている」66.8% 社会全体で男女は平等になっていると思うか尋ねたところ、全体の66.8%が「男性の方が優遇されている」と回答しました。その他、「男性の方が優遇されている」が半数を超えたのは、上から順に「国会・議会などの政界」83.9%、「慣習・しきたり」73.2%、「職場」57

なぜ世界の中でフランスが目立つのか？経済だけではわからない「ソフトパワー」の強さ フランスは2022年上期のEU議長国で、4月の大統領選も世界的に関心を集めました。2024年にはパリでオリンピック、パラリンピックが開催されます。国際的に注目度が高まっていることは間違いないのですが、「なぜいまフランスか？」を教えていただけますか。 まず1つ目は、フランスのソフトパワー※1の強さです。フランスはハードパワーにおいて軍事力はそれなりですが、経済規模も人口も日本の半分ほどしかなく※2、しかも成長していない。日本も成長していないけれど、フランスがなぜか目立つでしょう。フランスのソフトパワーは3つあって、①政治外交力、②フランスのイメージや価値観を世界に広げる力、③カルチャーを広げる力。これからは、ハードパワーではなくてソフトパワーが必要です。なぜならソフトパワーは基本的に平和を求めるもので、ハードパ

もつ鍋というと、博多をイメージする人も多いのではないでしょうか？ 博多のもつ鍋が誕生したのは、1950年代といわれています。 福岡市内で、アルミ鍋を使ってもつとにらを入れ、しょうゆ味に仕上げたものがそのルーツだったといわれています。 そして博多を中心として、徐々に人々に親しまれていったそうです。 そしてその後、あるもつ鍋屋に来ていたお客さんが麺を入れて食べたのがきっかけとして、ちゃんぽん麺が登場します。 もつとにらのうまみが溶け出しているスープを使って麺を食べるスタイルは美味しいと評判になって、現在のもつやニラ、スープ、ちゃんぽん麺を入れるスタイルが確立されたといわれています。 さらに、経済成長時代には、食料の生産が効率的になったこともあってキャベツの生産量がアップします。 その結果、キャベツももつ鍋に入るのが定番になっていきました。 このように時代の流れとともに、徐々に進化して現在のもつ

今後の成長に期待が膨らむネオジェネレーションなスタートアップをエンジニアtype編集部がピックアップ。各社が手掛ける事業の「発想」「技術」「チーム」にフォーカスし、サービスグロースのヒントを学ぶ！ エンタメ×ブロックチェーンで「ファン国家」を実現する——。そんなミッションのもと、急成長を遂げているWeb3企業がある。 NFT、DID（分散型ID）などのブロックチェーン技術を活用し、ファンの熱量を最大化するWeb3時代のファンプラットフォーム『Gaudiy Fanlink』を提供する株式会社Gaudiyだ。 『Gaudiy Fanlink』では、IPごとの課題に応じ「ファンの熱量向上を科学的に実現する」ことができる 代表取締役CEOの石川裕也さんがGaudiyを立ち上げたのは、2018年5月。創業当初はWeb3の概念自体がまだ浸透しておらず、サービス導入を検討してくれる企業も少なかった。 し

エジプトで開かれている第27回国連気候変動枠組条約締約国会議（COP27）で11月9日、日本が「本日の化石賞」を受賞した。 🦖🦕The first #COP27 ´#FossilOfTheDay´ award goes to... 🇯🇵Japan🇯🇵 🏆 Congratulations on doing the most to achieve the least. Read here why 👇https://t.co/btd58WHbJe — Climate Action Network International (CAN) (@CANIntl) November 9, 2022

中国では新型コロナウイルスが猛威を振るった。中国国家衛生健康委員会によれば、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の確認症例*1は3月末時点で81,554名、死亡者は3,312名、致死率は4.06%となっている。 新型コロナの発火点となったのは周知のとおり湖北省の武漢だった。その武漢では、新型コロナに感染した人やその疑いを持つ人が病院に押し寄せて、診察できない人が街にあふれ出したため、日本でも映像が放映されたように突貫工事で病棟を建てるとともに、人民解放軍の医療スタッフを投入して治療にあたったものの、死亡者は中国全体の8割弱にあたる2,553名*2に及んだ。いわゆる“医療崩壊”が起きたのである。この責任を問われて更迭された元書記（武漢市のトップ）の馬国強氏も「責任を感じる。少しでも早く厳格な措置を取っていれば、結果は今よりも良かった」と反省の弁を述べている。 ここで、武漢の“ 医療崩

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