絶滅危惧職＝ヘッドハンター - Chikirinの日記
インターネットが駆逐していく代表的な職業といえば“仲介業”。ネットそのものが巨大な市場であり、需要側と供給側を低コストでスピーディにマッチングしていく機能を持っている。ネットがなかった時代にリアル社会に営々と構築された様々な“仲介機能”は、そのコストの高さ、カバレッジの限界から、ネットに太刀打ちできなくなる。 というのは、あちこちで見られる現象なわけですが、最近のTwitter, Facebook, Linkedinなどの広がりを見ていると、そろそろ“ヘッドハンティング業”（エージェント、人材紹介業などの呼称も含め）も“絶滅危惧職”かもねー、と思えてきます。 ★★★ 整理をするために、人材仲介業市場を４つにわけておきましょう。 (1) 本来の意味での“ヘッド”をハント 大企業の米国本社が日本法人社長を探す場合や、日本の一流大企業が外部取締役を探すようなケースです。（例：日本マクドナルドの社
「インターネット業界人が答えを知っている必要がある10の質問」で2011年を考える - FutureInsight.info
みんな大好きTechCrunchが掲載した「インターネット業界人が答えを知っている必要がある10の質問」が投資家向け情報ということを差し引いても非常によくできており、一度ブログ取り上げたいと思っていた。 インターネット業界人が答えを知っている必要がある10の質問〔スライド掲載〕 | TechCrunch Japan 投資銀行のMorgan Stanleyのアナリスト、Mary Meekerは今日（米国時間11/16）、Web 2.0 Summitでインターネットの世界的トレンドについて講演した。そのプレンゼンテーションスライドを入手できたので、ここにその「インターネット業界人が答えを知っている必要がある10の質問」を掲載し、概要を紹介しよう。 Internet Trends Presentation 一応、ブログのタイトルもFuture Insightなのでたまにはこんなヘビーネタもよいか
グルーポンも独禁法違反？：日経ビジネスオンライン
割引クーポン共同購入サービスのグルーポンにも、独禁法違反とも取れる行為があった。本誌の指摘を受けたグルーポンは急遽、規約を変更した。相次ぐ不公正取引の背景にあるのは、インターネット業界に内在する特殊な競争環境だ。 12月8日、会員数2000万人を超える携帯電話の人気ポータル（玄関）サイト「モバゲータウン」を運営するディー・エヌ・エー（DeNA）が、独占禁止法違反の疑いで公正取引委員会の立ち入り検査を受けた。ネット業界を揺るがしたこの事件の記憶が新しい中、本誌の調査で、新たな法令違反とも取れる行為が明らかになった。今度の主役は、最近市場が急拡大している割引クーポン共同購入サービスの国内最大手のグルーポン・ジャパンである。 同社は、飲食店などの割安クーポンをインターネットで販売するサービスを提供する。飲食店のクーポンを扱う契約を結ぶ際に、競合他社との取引を禁止する条項を盛り込んでいたのだ。 本
ディー・エヌ・エーとグリーの四半期決算を比較 / GameBusiness.jp
国内ソーシャルゲームプラットフォーム大手のディー・エヌ・エーとグリーは揃って1日に四半期業績を発表しました。 ディー・エヌ・エーは売上高270億8500万円(前年同期比+216%)、営業利益136億2400万円(+342%)、経常利益134億1000万円(+329%)、純利益76億3800万円(+345%)。 一方のグリーは売上高124億1000万円(前年同期比+82%)、営業利益62億2100万円(+58%)、経常利益62億2700万円(+58%)、純利益36億9500万円(+74%)。 期初が異なるためディー・エヌ・エーは第2四半期、グリーは第1四半期となりますが対応する期間は同じです。 両社とも大きな伸びを見せていますが、比較するとグリーは多少見劣りし、株式市場でも本日はディー・エヌ・エーが大きく伸びる一方、グリーは落ち込んでいるようです。 直近の9四半期分の売上高と営業利
グルーポンあれこれ - Chikirinの日記
“史上最速で成長しているネットビジネス”と最近よく話題になる「グルーポン」。元々はアメリカで2年前にアンドリュー・メイソン氏が創業して急成長、瞬くまに海外展開し、日本でも先日サービスを開始しました。 仕組み自体はシンプルなため、大企業から既存のIT企業、個人の起業家まで、ものすごい数の人達が追随参入しており、いまや本家グルーポンより「グルーポン的なる仕組み」が大流行しています。 仕組みは、 ・クーポン（サイト）企業が、一定期間内に一定数が売れることを条件に、様々な商品やサービスの「格安購入チケット」を売り出す。 ・価格は通常価格の半分が目安。成立に必要な販売数もいろいろ（50とか500とか）、売り出し期間も数日から一週間などろいろ。一定期間にその数が売れないと成立しない。 ・売上はクーポン企業と商品・サービス提供会社が半々で分けるのが基本らしい（他の比率もありえます） ・売り出すチケットの
Twitterやfacebookをビジネスにどう生かす 米国でソーシャルメディア「責任者」が急増：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン Felix Gillette（Bloomberg News記者） 米国時間2010年7月15日更新「Twitter, Twitter, Little Stars」 米カリフォルニア州サンディエゴに住むナタリー・マラゼンコ氏（31歳）は、根っからの動物好きだ。今は犬のサージと猫のレオを飼っている。以前、米テキサス州に住んでいたころは、牛や馬、迷い込んできた大型の鳥エミューの世話までしていた。 マラゼンコ氏は数カ月前から、米ペット専門チェーン大手ペトコの社員としてフルタイムで働き始めた。そこで同氏は、きわめて忍耐強い世話好きの人でさえ面倒を見ることに不安を覚える、獰猛（どうもう）な“種族”の相手をすることになった。その種族とは、オンライン上でコメ
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