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ブックマーク / diamond.jp (8)

  • やることが3個以上あるとパニック…発達障害の僕が発見した「先延ばしグセ」に効くスゴ技【書籍オンライン編集部セレクション】

    1985年、北海道生まれ。ADHD(注意欠如・多動症)と診断されコンサータを服用して暮らす発達障害者。二次障害に双極性障害。 幼少期から社会適応がまるでできず、小学校、中学校と不登校をくりかえし、高校は落第寸前で卒業。極貧シェアハウス生活を経て、早稲田大学に入学。 卒業後、大手金融機関に就職するが、何ひとつ仕事ができず2年で退職。その後、かき集めた出資金を元手に一発逆転を狙って飲業界で起業、貿易事業等に進出し経営を多角化。一時は従業員が10人ほどまで拡大し波に乗るも、いろいろなつらいことがあって事業破綻。2000万円の借金を抱える。 飛び降りるためのビルを探すなどの日々を送ったが、1年かけて「うつの底」からはい出し、非正規雇用の不動産営業マンとして働き始める。現在は、不動産営業とライター・作家業をかけ持ちする。 著書に『発達障害の僕が「える人」に変わったすごい仕事術』(KADOKAWA

    やることが3個以上あるとパニック…発達障害の僕が発見した「先延ばしグセ」に効くスゴ技【書籍オンライン編集部セレクション】
  • 発達障害を隠して入社し「本人も周囲も煩悶」の悲劇

    発達障害支援システム学会員。元法務省東京少年鑑別所法務教官。 地方局アナウンサー、ブルームバーグL.P.テレビ部門のアンカー、ファイナンシャル・ニュース・デスクを経て独立。社会問題、事件、ライフスタイル、介護問題、医療など幅広いジャンルの記事を執筆している。著書に『少年A矯正2500日全記録』(文春文庫)、『子どもが壊れる家』(文春新書)、『ドキュメント 発達障害と少年犯罪』(イースト新書)、『当は怖い不妊治療』(SB新書)、『となりの少年少女A』(河出書房新社)などがある。 ニュース3面鏡 インターネットの登場以来、以前にもまして巷にはニュースがあふれ返っています。そうしたニュースや出来事の中から、DOL編集部が気になる出来事を厳選し、正面のみならず右から左から、価値あるニュース、楽しいニュースをお届けします。 バックナンバー一覧 職場の上司や部下がもし発達障害だったら、どのように

    発達障害を隠して入社し「本人も周囲も煩悶」の悲劇
  • 言った本人も気づかない「イノベーションを阻害する決まり文句」とは

    小西六写真工業(現コニカミノルタ)にて写真フィルムの開発に従事。その後MITマイクロシステムズ研究所、ボストン・コンサルティング・グループを経て、1991年にシリコンバレーに渡る。94年よりマッケンナ・グループのパートナーに就任。2002年にネットサービス・ベンチャーズを創業。2011年からは、先進VCに出資するNSVウルフ・キャピタルを立ち上げ、企業イノベーションを先導している。主な共著書に『ITの正体』『シリコンバレーの秘密』(インプレスR&D)、『日的経営を忘れた日企業へ』『成長を創造する経営』(ダイヤモンド社)。東京大学理学部卒業、同修士課程修了。米マサチューセッツ工科大学(MIT)工学修士。 シリコンバレーの流儀 今、再び米国シリコンバレーに注目が集まっているが、その真の姿は知られていない。現地に25年以上在住し、現在も投資家として活躍する“インサイダー”である筆者に、その生

    言った本人も気づかない「イノベーションを阻害する決まり文句」とは
    inouetakuya
    inouetakuya 2017/12/23
    「賢い大人」問題
  • Facebookで「個人の時代」が加速する?~個人ブランディングツールとしてのファンページ、検索対策からキラーコンテンツまで、ノウハウ大公開

    株式会社ソーシャルメディア研究所代表取締役。Facebookをはじめとしたソーシャルメディアのビジネス活用の実践研究家。定期的に渡米し、最新のソーシャルメディア動向をチェックしている。企業のソーシャルメディア導入および運営のコンサルティングを行う傍ら、ソーシャルメディアのビジネス活用についての企業研修や講演を 全国で行っている。独自理論「好感アクセス収益モデル」と海外事例の研究をまとめた『Facebookをビジネスに使う』(ダイヤモンド社)は、Facebook、Twitter、YouTubeでの口コミにより発売前からアマゾン部門1位を取り、ベストセラーとなる。 「Facebook使い方実践講座」はこちら。 集客革命!Facebookビジネス活用法 ユーザー5億人。最新技術を集めた高度な口コミ機能。海外ではTwitter以上にビジネス活用が行われ、数千万人のファンを集める企業も出現している

  • 「買う」「買わない」は一瞬で決まる!?売上を何倍にもするキャッチコピーの黄金法則

    達彦(おかもと・たつひこ) 株式会社アカウント・プラニング代表取締役 販促コンサルタント 広告制作会社時代に100億円を超える販促展開を見て培った成功体験をベースに、難しいマーケティングや心理学を勉強しなくてもアンケートから売れる広告を作る広告作成手法を日で初めて体系化する。業界を問わず、お金をかけないで簡単にでき、即効性もあることから、全国の公的機関、経済団体、フランチャイズ部からセミナー依頼が急増し、社内に仕組みとして取り入れたいという会社からのコンサルティング依頼は後を絶たない。著書にアマゾン上陸15年「売れたビジネス書50冊」にランクインし、販促書籍のベストセラーとなった『「A4」1枚アンケートで利益を5倍にする方法 チラシ・DM・ホームページがスゴ腕営業マンに変わる! 』(ダイヤモンド社)などがある。 売れるキャッチコピーの秘密 「広告をつくってはみたものの、まったく反応

  • 正社員と非正規社員の差別がなくなると何がどう変わるのか――イギリスの労働者視線で見た「同一価値労働同一賃金」の恩恵と日本への教訓

    正規社員と非正規社員の二極化が進む日とは対照的に、イギリスではブレア政権以来、10年以上の長きに渡って「同一価値労働同一賃金」の徹底が順次図られている。パートタイム労働者、有期契約労働者に加えて、来年10月からは一定の就業期間を経た派遣労働者にも正社員との労働条件や社会保障の均等待遇が保障されることになる。彼我の差は大きい。イギリスの労働市場の流動性と柔軟性から日は何を学べるのか。現地からレポートする。 (ジャーナリスト・大野和基) ロンドンを拠地とする大手会計事務所、プライスウォーターハウスクーパース(PWC)で日担当のマネジャーを務めるフィオナ・ガーディナーさん(61歳)は30年間フルタイムの正社員として働いてきた。3年前から週3日のパートタイマー、すなわち非正規雇用になったが、給料は週5日のときの5分の3になっただけだ。フィオナさんがフルタイマーからパートタイマーになった理由

    inouetakuya
    inouetakuya 2010/06/03
    イギリスではパートタイムもフルタイム同様正規雇用であるので、時給・手当ては「正規」と同じである。つまり、収入や手当ては勤務日数に比例するのだ。また、2011年10月からは、12ヶ月の就業期間を経た派遣労働者にも
  • 成績優秀なのに仕事ができない “大人の発達障害”急増の真実 | 「引きこもり」するオトナたち | ダイヤモンド・オンライン

    自らの「発達障害」に気づかない40~50代の大人が増加している。 厚労省が2010年に公表する新しい「ひきこもり支援ガイドライン」の中でも、引きこもる要因の第1位(27%)に挙げているのが、前々回で指摘した、この「発達障害」だ。 大手銀行員のコバヤシさん(仮称)もその1人。コバヤシさんは、朝起きるのが苦手で、定刻に出勤できずに遅刻してしまうことがたびたびあった。一旦、寝ると、14~5時間も寝てしまうことがあり、目覚まし時計をかけても起きられない。高校生のときまでは親に起こしてもらっていたので問題にはならなかったが、1人立ちしてから、頻繁に寝坊するようになってしまった。 取引先などと待ち合わせしても、つい遅刻を繰り返してしまう。出かける前になると、別の仕事のことが気になって、あちこち資料を探し回っているうちに、出るのが遅れてしまうからだ。先方を待たせないように待ち合わせの約束を優先しなければ

  • 民主党マニフェストに“ダメ出し”するのがメディアの仕事か? | 週刊・上杉隆 | ダイヤモンド・オンライン

    7月27日、民主党がマニフェストを発表した。会場のホテルニューオータニには500人を超える報道陣が押しかけた。 コラムの読者ならばすでに知っている通り、民主党は記者会見をすべてのプレスに開放している。そのため、フリーランス、雑誌記者、海外メディアなどの記者たちも取材が可能であった。 驚いたのは海外メディアの関心の高さである。会場には何台もの海外プレスのカメラが並び、記者たちがひっきりなしにリポートを送っている。 こんな光景がかつてあっただろうか。それはあたかも内閣総理大臣の公約発表会見かのようであった。 マニフェストは「政権公約」と訳されることからもわかる通り、政権獲得が期待される政党が、今後の数値目標や工程表などを具体的に示した上で、施政に関して有権者に約束するものである。 そうした意味でいえば、自民党と民主党以外の政党の「マニフェスト」を、マニフェストと呼んでいいのか疑問の

    inouetakuya
    inouetakuya 2009/08/05
    試算では、4年間で16.8兆円の財源を節約できることになっている。仮に捻出できなかった場合、鳩山由紀夫代表は、政治的な責任を取るとも明言している。
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