２ちゃん発祥「詭弁のガイドライン」はネット社会によって生み出された偉大な産物だった！！「熟読の価値がある」「そうして生まれた名言が『半年ROMれ』『ggrks』なんだろうか」
おると🦴整形外科医 @Ortho_FL 日本整形外科学会専門医/ 認定医複数/ フリーランス/ ブロガー/ 医師転職のセミプロ/ 著書複数・Amazon1位/ 雑誌・web連載複数/ 仕事依頼・医師キャリア相談はDM📩/ 正しくわかりやすく面白く！医療・医療ニュース解説・ライフハック系・SNS運用ポストします/ 病気相談×/ プロダイバー/ アニメ好き free-doc.hatenablog.com おると🦴整形外科医📚12/26書籍発売 @Ortho_FL 2ちゃん発祥の「詭弁のガイドライン」をご存知だろうか これは議論でたまに見られる「真っ当な意見ぽく見えるが、実は論点をはぐらかし、自分の主張を無理矢理通そうとする際の詭弁」を見抜く為のガイドライン 結構的確なので、Twitterで議論を見かけた時はこれを頭において見てみると面白いかも 2019-10-09 09:19:07
柳井正氏の怒り 「このままでは日本は滅びる」
日本の再成長への一手を考える「目覚めるニッポン」。今回は柳井正ファーストリテイリング会長兼社長。政治的な発言を控える経営者が増えるなか、柳井氏はあえて直言をやめない。怒りともいえる危機感を示し、企業経営から政治まで大改革の必要性を説く。 ＞＞「目覚めるニッポン」シリーズ記事一覧へ 柳井 正氏 Yanai Tadashi ファーストリテイリング会長兼社長 1971年ジャスコ（現・イオン）入社。72年、実家の小郡商事（現・ファーストリテイリング）に転じ84年から社長。2005年から現職。01年からソフトバンクグループ社外取締役。山口県出身、70歳。（写真=竹井 俊晴） 最悪ですから、日本は。 この30年間、世界は急速に成長しています。日本は世界の最先端の国から、もう中位の国になっています。ひょっとしたら、発展途上国になるんじゃないかと僕は思うんですよ。 国民の所得は伸びず、企業もまだ製造業が優
「日本人のちょっとヘンな英語」デイビッド・セイン氏インタビュー
累計350万部の英語関連著作を刊行しているデイビッド・セインさん。長年日本の英語教育に携わっており、現在は英会話学校の校長としてもご活躍される傍ら、数多くの著書を出版。代表作に「日本人のちょっとヘンな英語」など。 今回はそんなデイビッド・セインさんに効果的な英語学習法についてお話を伺った。 日本人はアメリカ人よりも英文法に詳しい!? 「日本人の英語レベルは低い！」とよく言われますが、文法などの英語に関する知識レベルはとても高いです。高校や大学の入試試験で出題される難易度の高い文法問題は、ネイティヴですら解けない問題もあります。とは言っても、日本人の英会話のレベルは、残念ながら英語に関する知識レベルに比べてとても低いです。それは日本の英語教育が起因しているように思います。 日本の英語教育が悪いとは言いませんが、英語が歴史や地理といった暗記を必要とする教科と同じような扱いになっているから、会話
米Appleを経て英語学校を創立 松井博の「英語4技能の習得に必要なもの」 | 4skills
アメリカのApple本社での勤務経験があり、現在はセブ島で英語学校「ブライチャー（Brighture English Academy）」を経営している松井博さんに、英語4技能教育について伺いしました。TOEIC満点でネイティブなみの英語力があっても、自分の英語はまだまだとおっしゃる松井さん。どんな立派なルーツをお持ちなのかと探りはじめると、なんと勉強はできない方だったと言います。現在に至るまでの苦労話や経験談を語っていただきました。 いくつもの壁を乗り越えた英語学習 中学時代は英語を丸暗記、高校時代は不良だった!? 中学生で初めて英語に触れたころ、英文科出身の母の勧めで、英語の教科書をひたすら丸暗記したんです。この丸暗記が、後々効いてきました。 高校のころはちょっとグレていて、補導されたこともあったんです。勉強なんて全くしてませんでしたよ。やがてにっちもさっちもいかなくなって、交換留学生の
ソフトウェアエンジニア社長として起業してから会社清算するまでの4年間の振り返り （中編）｜Takahiro Ikeuchi
前編では、起業に至るまでの前職での経験と起業の動機、最初の事業立ち上げ未遂までの振り返りを行いました。今回の中編では、次に行った事業の話をメインに振り返りたいと思います。 第二期 : B2B SaaS 事業の立ち上げ 〜 モダン・ヘルプデスク SaaS を求めて最初に計画した事業が凄い勢いで頓挫したショックから立ち直ったのは、2016年早春のことでした。当時、最初の事業が失敗した理由は以下の2つだったと考えました。 ・業界から見ると僕は部外者であり、人脈もなければ仕事をした実績もない。→ 自分の体験に根付いておらず、僕がやる蓋然性が薄かった。 ・事業推進の面で、作品をいかに巻き込めるかというビジネス・ディベロップメント側の比率が大きすぎた。→ 自分の強みはプロダクトのつくりこみにあると考えた。 とにかく自分の得意領域に寄せて勝負しようということで、そこで取り組むことにしたのが B2B Sa
小池の失政に小泉が泣く…姫路市の“クールビズ返上”成功が注目
兵庫県姫路市がこの夏、市役所庁舎内の室内温度を25度に設定したところ、残業時間が減少するなど業務効率がアップしたことがネットで話題になっている。環境省が2005年から推進してきた「クールビズ」の室温目安28度の妥当性があったのか、疑念を膨らませてしまったからだ。 きっかけは7日に市長の定例記者会見で検証結果を明らかにしたもので、地元紙・神戸新聞の記事はヤフーニュースにも配信されて全国的な注目を集めつつある。 室温設定２５度で 職員の８割強「効率上がった」 https://t.co/x1K3D73v2x #神戸新聞 #姫路市 pic.twitter.com/h0fdZdWW22 — 神戸新聞 (@kobeshinbun) 2019年10月8日 筆者が、このローカル記事の存在を知ったのは、姫路で高校時代を過ごした安積明子さんがFacebookで当該記事を紹介していたことによる全くの偶然だったの
脱PoC止まりへ光明、活用しないともったいない「あの制度」
お役所仕事。形式的で縦割り、融通が利かないといった状態を皮肉ったネガティブな表現だ。だが、今回紹介する「お役所の仕事」は有用で、もっと広く知られてよいのではないかと記者は感じている。 「グレーゾーン解消制度」である。事業者が新たな事業を興す際に、法規制に照らして適法かどうかを確認できる制度だ。文字通り法的にグレーな部分があると懸念される新規事業の案について、あいまいな部分を解消できる。2014年に施行された産業競争力強化法に基づき、経済産業省が窓口となって運営している。 確認できる法規制は経産省所管のものに限らない。建設業に関する問い合わせなら国土交通省、行政書士法なら総務省といった具合に、新しいビジネスやサービスを考案した事業者が経産省を通じて関連する法規制を所管する省庁に問い合わせ、公式な見解を得られる。 新規事業へアクセルを踏むための制度 事業者にとってグレーゾーン解消制度を使う利点
米国裏切る日本政府、中国へ朝貢政治 自由を否定する中国へ媚を売るのは日本の恥 | JBpress (ジェイビープレス)
迷走する日本の政治 日本の政治は迷走している。特に安全保障分野においては、どこを向いてこの国の舵を切っているのか分からない。 日本独特の空気の支配と、阿吽の呼吸とでも言うのか、国民、マスコミは全く気にするそぶりも見せない。さらに、日本のシンクタンクも警鐘を鳴らすどころか、沈黙を貫いているように見える。 つい最近まで中国に対して警告を発していた方々も、中国へすり寄る日本政府に対して何の意見も言わないのは実に異様である。 その発端は、昨年（2018年）10月、安倍晋三首相をはじめとする政府の要人が中国を訪問し「中国との関係は完全に正常な軌道に戻った」との認識を明らかにしたことである。 この認識は、首相の2019年1月の施政方針演説でも述べられ、今や日本政府の統一見解になっている。 しかし、首相訪中後も、中国は公船と称した軍艦をほぼ毎日、領海を含む尖閣諸島周辺海域に遊弋させ、施政権の奪取、あわよ
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幻冬舎・箕輪厚介氏も来春マレーシア移住か…“日本はオワコン”論で若者が海外流出?（AbemaTIMES） - Yahoo!ニュース