Magenta：人工知能と作曲 | IoT
Googleには、「Google Brain」と呼ばれるディープラーニング（深層学習）研究プロジェクトがあります。2011年にスタンフォード大学のアンドリュー・ング（Andrew Ng)）教授によって始められたプロジェクトで、２０１２年に、１０００万枚のネコの画像を見せられたコンピュータが、人間に教えられなくても、ネコの特徴をつかむことに成功したことで有名になりました。 そのGoogle Brainが、人工知能によって音楽・芸術・映像などを生成する新たな試み「Magenta（マゼンタ）」をスタートすることを発表しました。 ウェブページには、マゼンタには2つの目標があり述べられています。 一つは、音楽と芸術を生成できる最先端の段階まで機械知能を進める研究プロジェクトで、機械学習は、既に音声認識または翻訳のように、内容を理解するために広く使用されているが、マゼンタでは芸術と音楽を生成する方法を
インダストリー4.0とOPC-UA | IoT
インダストリー4.0 実現戦略 ドイツの「インダストリー４・０」の推進団体「インダストリー4.0 プラットフォーム事務局」が、４月に技術文書「Umsetzungsstrategie Industrie 4.0 Ergebnisbericht der Plattform Industrie （インダストリー4.0 実現戦略 プラットフォーム・インダストリー4.0 調査報告）を発表しました。翻訳版は8月に日本貿易振興機構（ジェトロ）より出されています。 同事務局は連邦政府のIndustrie4.0構想を受けて、ITや電気、機械工業などの業界団体で立ち上げたものですが、その後、エネルギー省や教育研究省、労働組合、研究所などが加わって新たな「インダストリー4.0 プラットフォーム」事務局に再編されました。そして今回、インダストリー4.0 の実現のために「インダストリー4.0 実現戦略」をまとめまし
Wi-Fi Aware | IoT
2015年7月にWi-Fi Allianceが「Wi-Fi Aware」の説明会を行いましたが、「Wi-Fi Aware」とは、Wi-Fi Allianceの「Neighbor Awareness Networking」テクノロジーにもとづいた新しい近接情報認識技術で、Wi-Fi機器同士で近接情報をやりとりできる機能によって、近くにあるサービスを自動的に発見するとともに、Wi-Fi Directなどの広帯域の通信に、簡単に移行できるのが特徴となっています。「Wi-Fi Aware」では、無線LANによる接続（Wi-Fi Direct）を確立する前に、近接情報に基づいて利用できるサービスを検出するわけです。 2014年9月に「Wi-Fi Direct」の拡張として発表した４つの機能のうち、「Wi-Fi Direct for DLNA」を汎用利用できるように拡張したものに近いとのことです。ちな
デジタルヘルス | IoT
最近、デジタルヘルスあるいはデジタルヘルケア、スマートヘルスなど、IT技術と健康・医療・介護との関連記事が増えているように感じます。ヘルスケアの市場に、従来の医療機器の企業だけでなく、電子機器のメーカーやIT関連のメーカーなど様々な業種の企業も参入してきています。とはいっても、まだどちらかというと、新興IT企業やベンチャー企業で話題が先行していた感のあるデジタルヘルスですが、2015年4月には経済同友会が「デジタルヘルス ― システムレベルでのイノベーションによる医療・介護改革を」という政策提言を発表するなど、デジタルヘルスは成長の見込める分野として企業の大きな関心事になってきているようです。ちなみに、経済同友会の報告書は、①日本の医療・介護の現状、②デジタルヘルスによるイノベーション、③イノベーションの可能性：重点的に取り組むべき領域、④イノベーション実現に向けて――など17ページで構成
IoTとセキュリティ脅威 | IoT
IPA「情報セキュリティ１０大脅威」 ＩＰＡ（独立行政法人情報処理推進機構）が２０１５年３月に発表した「情報セキュリティ１０大脅威２０１５」では、2014 年において社会的影響が大きかったセキュリティ上の脅威について次のように順位づけしています。 1位 インターネットバンキングやクレジットカード情報の不正利用 2位 内部不正による情報漏えい 3位 標的型攻撃による諜報活動 4位 ウェブサービスへの不正ログイン 5位 ウェブサービスからの顧客情報の窃取 6位 ハッカー集団によるサイバーテロ 7位 ウェブサイトの改ざん 8位 インターネット基盤技術を悪用した攻撃 9位 脆弱性公表に伴う攻撃 10位 悪意のあるスマートフォンアプリ ちなみに、２０１４年版では次のようにな順位でした。 1 位 標的型メールを用いた組織へのスパイ・諜報活動 2 位 不正ログイン・不正利用 3 位 ウェブサイトの改ざん
IVI（Industrial Value Chain Initiative） | IoT
IVIは「Industrial Value Chain Initiative」の頭文字をとったもので、2015年6月18日に、 IoTを活用し、企業の壁を越えたゆるやかな標準による新たな連携を実現することを目的に設立されたコンソーシアムです。日本機械学会生産システム部門の「つながる工場」分科会が母体となっています。同団体には、IHI、NEC、オムロン、川崎重工業、神戸製作所、小島プレス工業、今野製作所、東芝、ニコン、パナソニック、日立製作所、富士通、マツダ、三菱電機、安川電機など30社以上が参加しています。 IVI設立の背景 あらゆるモノをインターネットでつなぐ「ＩｏＴ」を製造業に活用し、大幅に生産効率を上げようとする試みが各国で活発になってきています。ドイツが第４次産業革命を意味する「インダストリー4.0」を掲げ、米国は「インダストリアル・インターネット・コンソーシアム（ＩＩＣ）」、中国
ロボットが人格をもつということ | IoT
グーグルのロボットの人格に関する特許 グーグルが「ロボットのパーソナリティを構築する方法とシステム」（Methods and systems for robot personality development）という特許を取得したことが2015年4月にマスコミで報道されました。中には「死者をよみがえらせる」とか「有名人の性格を持ったロボット」といったセンセーショナルな見出しを付けた記事もありました。 特許公報には次のように書かれています。 1. A method for providing a robot apparatus with a personality, the method comprising: obtaining, by a first device associated with a robotic apparatus, information from a second
IoT規格 AllJoynとは？ | IoT
←IoTの規格にはどんなものがある？に戻る AllJoynとは オープンソースなIoT向け機器連携のフレームワークです AllJoynとはQualcommが開発したIoT向けのフレームワークで、オープンソースな分散ソフトウェアのバスです。これは2009年から開発されています。AllJoynのソースはgithub上で公開されています。 （http://ardiri.com/blog/alljoyn_a_cross_platform_messaging_framework_for_iot より） （https://developer.qualcomm.com/blog/making-it-easy-devices-connect-%E2%80%93-alljoyn-peer-peer-architecture より） AllSeen Allianceの策定するIoT規格のベースとしてAllJo
920Mhz帯 | IoT
920Mhz帯の特徴 920MHz帯は、２０１２年に総務省が国際協調、国際競争力の強化の観点から法改正を行って使用できるようになった周波数帯で、日本では915.9～929.7MHzを使用することになります。米国やアジアと同じ周波数帯を利用できることになったため、市場の活性化が期待されています。なお、この法改正では、送信出力も見直され、最大送信出力が10mWから20mWに増力されました。 920MHz帯の特徴としては次のようなことが挙げられます ・免許不要 ・通信距離が長い。（よく使われている2.4GHz帯無線と比べると約３倍） ・干渉が起きにくい。（2.4GHzは無線LAN、Bluetooth、電子レンジ等に使用されているため干渉しやすい） ・電波の回り込みが大きいので、距離や到達性などの伝搬特性が優れている。 下図は、920Mhz帯の特徴をまとめたものです。 （沖電気工業株式会社http
FIDO（Fast IDentity Online） | IoT
FIDO（Fast IDentity Online）はパスワードに代わる新しい認証方法に関する技術仕様であり、認証仕様の策定と普及推進を行うアライアンスの名称でもあります。団体は2012年に設立され、グーグルやマイクロソフト、中国レノボ、韓国サムスンといった世界的なIT企業に加え、米VISAやマスターといったカード会社などが参加しています。２００団体が現在参加しています。そして、２０１４年１２月に、FIDO（Fast IDentity Online）のバージョン1.0最終版が公開されました。 「パスワード疲れ」という言葉があるように、複数のIDやパスワードに多くのネットユーザーが悩まされています。また、ID・パスワードの流出も絶えず、それによるクレジットカードの不正利用、アカウントの乗っ取り、ハッキングなどの問題は、大きな社会問題となっています。 こうした中、強固なセキュリティとユーザービ
ISO13482と生活支援ロボット | IoT
ISO13482とは ISO13482はPersonal care robotの安全性（充電池、ロボット形状、電磁妨害、耐久性、環境センシング、機能安全等）に関する国際標準規格で、いわゆる介護ロボットなどの生活支援ロボットの安全性に関して規程したものです。この規格は、日本の新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）の「生活支援ロボット実用化プロジェクト」で開発してきた成果を国際標準化機構（ISO）に提案し、同プロジェクトで得られたデータなども提供するなどして採用されたもので、この規格の発行に日本が大きく貢献しました。 Personal care robotとは、人間のQOL向上のために行動するサービスロボットの一部で、医療用途は除かれます。そして、それは身体アシスト型（Physical assistant robot）、移動作業型（mobile servant robot）、搭乗型（p
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