九大、世界に羽ばたく未来創成科学者育成プロジェクト6/22募集開始 | リセマム
草津市立図書館、草津市役所のFacebookを用いた書評サービスを開始
2015年6月4日、滋賀県草津市立図書館は、草津市公式Facebookで草津市立図書館の司書がおすすめする本の書評の提供（「図書館の今日の1冊」）を開始しました。 更新は毎週金曜日に行われるとのことで、Facebookのページからは紹介されている本について、同館のOPACのページへのリンクも掲載されるようです。 草津市Facebookでおすすめ本紹介（草津市, 2015/6/11） http://www.city.kusatsu.shiga.jp/manabutanoshimu/toshokan/oshirase/library.html Facebook（草津市役所, 2015/6/4,6/11） https://ja-jp.facebook.com/KusatsuCity/posts/479490802231389 https://www.facebook.com/KusatsuCit
DOAJ、新機能「DOAJシール」運用開始 基準を満たした雑誌に対して付与
2015年6月11日、オープンアクセスジャーナルのディレクトリであるDOAJ（Directory of Open Access Journals）は新機能、「DOAJシール」（DOAJ Seal）の運用を始めたことを発表しました。 DOAJシールはアクセシビリティ、オープン性、発見可能性、再利用や著者の権利に関する基準を満たした雑誌に対して付与されるもので、2015年6月11日時点でDOAJ収録誌のうち88誌に対して付与されています。シールの付与自体は2014年3月から始まっていましたが、今後はDOAJのサイト上でも、DOAJシール取得誌の横にはシール画像が表示されるようになるほか、シールを付与された雑誌に限定しての検索を行うことができるようになります。 DOAJ Seal is now live on the site（DOAJ、2015/6/11付け） https://doajourn
Wiley社、ジャーナルのセルフ・アーカイビングポリシーのまとめページを新設
Wiley社の各ジャーナルのセルフ・アーカイビングポリシーを簡単にチェックできるページが、Wiley Online Libraryのページ内に新設されたとのことです。 セルフ・アーカイビングとは、自分が書いた論文を出版社のサイト以外でネット公開することで、研究室ホームページや機関リポジトリ、またResearchGateのようなネットサービスなどでの公開が該当します。このページでは、Journal Policiesのドロップダウンメニューからジャーナルの誌名を選ぶだけで、ポリシーの概要をすばやくチェック出来るとのことです。また、ドロップダウンメニューの上にある、末尾に(+)のついた項目をクリックすると、Submitted Versionなどのことばの定義や、それについての標準的なポリシーなどの説明が掲載されています。 Wileyジャーナルのセルフ・アーカイビングポリシー（自分の論文のネット公
駅前図書館、来館者６倍 南魚沼移転１周年 : 地域 : 読売新聞（YOMIURI ONLINE）
南魚沼市図書館がＪＲ六日町駅前のショッピングセンター「ララ」に移転し、新たにオープンして６月で１周年を迎えた。好立地であることに加え、開館日数や開館時間を増やすなど利便性を高めた結果、年間の延べ来館者数は旧図書館時代の６倍に急増した。 新図書館は昨年６月１日、同駅から徒歩１０分の市民会館２階から移転。延べ床面積は旧図書館の約９倍の約２５００平方メートル。蔵書数は約１・５倍の約１０万８０００冊でスタートし、１８万冊を目指している。 移転に伴い、週１日だった休館日を原則として月１日に減らし、平日の閉館時刻を午後８時と遅くした。また、学生向けに勉強スペースを１３０席設け、試験期間中は５０席を追加している。 その結果、旧図書館の来館者は年間延べ約４万６０００～４万９０００人で推移していたが、新図書館では５月３１日までの１年間で、延べ２８万９３４０人が訪れた。 １４日には開館１周年を記念した式典やジ
百条委員会 - Wikipedia
この記事は特に記述がない限り、日本国内の法令について解説しています。また最新の法令改正を反映していない場合があります。 ご自身が現実に遭遇した事件については法律関連の専門家にご相談ください。免責事項もお読みください。 百条委員会（ひゃくじょういいんかい）とは、都道府県及び市町村の事務に関する調査権を規定した地方自治法第100条に基づき、地方議会が議決により設置する特別委員会の一つ（特別委員会の設置根拠は地方自治法109条）。 地方自治法第100条第1項には「普通地方公共団体の議会は、当該普通地方公共団体の事務に関する調査を行い、選挙人その他の関係人の出頭及び証言並びに記録の提出を請求することができる」（一部抜粋）との条項があり、この権限は議会の百条調査権とも呼ばれる。 百条調査権の発動に際しては、証言・若しくは資料提出拒否に対し禁錮刑を含む罰則（同条第3項）が定められており、国会の国政調査
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京都新聞
大学1年生向けの図書館オリエンテーション「アメージング・ライブラリー・レース」を通じた、学生の主体的学習と学習理解度の評価（文献紹介）