2010年秋冬のAndroidスマートフォンレビュー、第3回はソフトバンクモバイルの「GALAPAGOS 003SH」、「Desire HD 001HT」、「DELL Streak 001DL」、「Libero 003Z」とイー・モバイルの「HTC Aria」、「Pocket WiFi S」、計6機種のレビューをお届けする。いずれも個性派ぞろいである。使っていて驚いたり、楽しめたり、考えさせられたりする機種ばかりだった。 まず「おことわり」をさせてほしい。スマートフォンはユーザーにより使い方が大きく異なる。本記事は筆者という1人のユーザーの視点から見た各機種のレビューである。別のユーザーが使えば、評価や感想も違ってくるだろう。 ソフトバンクモバイルの4機種は、3D機、低価格機から最速機まで幅広いラインナップである。イー・モバイルの2機種は、テザリングによりポータブルWiFiスポットとなる機

クルマや鉄道、バスなどあらゆるモビリティーを連携して移動の利便性を高めるサービス「MaaS（マース）」。自動車メーカーは、MaaSに対する備えを避けて通れない。その普及は、自家用車…続き トヨタ、次世代車みすえ組織改革　2300人から要職登用 自動運転　覇を競う　「水と油」が組む時代 ［有料会員限定］

IPv4グローバルアドレスの在庫枯渇が、2011年早々にも現実のものになりそうだ。とは言うものの、IPv4はもう何年も前から「そろそろ底をつきそうだ」と言われ続け、今までなくならなかった存在。記者も「今回も結局大丈夫なんでしょ？」と言われたことがある。「そもそも自分にどう関係があるのかわからない」という向きもあるだろう。枯渇期のIPv4グローバルアドレス配布がどうなるのか、ユーザーにどんな影響をもたらすのか、Q＆A形式で追ってみよう。 Q1：そもそもIPv4グローバルアドレスは本当に枯渇するの？ いよいよ本当に枯渇する。2011年の早い段階で、世界中のIPv4グローバルアドレス管理の大元であるIANA（Internet Assigned Numbers Authority）の在庫がなくなるだろう。2010年11月30日、IANAは未使用のIPv4グローバルアドレスを一気に4ブロック割り振っ

この2010年秋から2011年春にかけて発売されるAndroid端末は、4事業者で19機種におよぶ。そのうち14機種を借り出して評価した。第1回のNTTドコモの5機種に続き、第2回目では、KDDIが発表した3機種、「IS03」、「REGZA Phone IS04」、「SIRIUS α IS06」を見ていく。 IS03 ： 細部にこだわった力作 IS03は、シャープとKDDIにとって初の本格的なスマートフォンである。先に発売したIS01は、両社にとって初のAndroid搭載端末ではあったが、キーボードを備えたクラムシェル型端末（「スマートブック」と呼んでいた）という変化球のような機種だった。今回のIS03は、おサイフケータイ、ワンセグ、赤外線通信の各種機能を搭載し、従来型の携帯電話からの乗り換えを狙った「和風」Androidスマートフォンとして初の機種である。それだけに、力が入った様子が感じ

日本ケーブルテレビ連盟は2010年11月16日～17日、「放送通信融合時代のケーブルテレビ―完全デジタル化以降の戦略を探る―」をテーマにトップセミナーを開催した。ケーブルテレビ業界の経営陣がそろうイベントに、KDDIの小野寺正代表取締役会長（当時は代表取締役社長兼会長）が登場し、ケーブルテレビの現状の分析とケーブルテレビへの期待を述べ、もっと連携を進めたいとラブコールを送った。 全国規模のNTTグループの脅威 小野寺氏は、ケーブルテレビのホームパスが既に約90％（4400万世帯）に達しており、NTTグループのFTTHのカバー率にほぼ匹敵する魅力的なアクセス網と位置づける。その一方で、多チャンネル放送のシェアに触れた。加入者の絶対数は増えている一方で、2005年と比較してシェアは2％落ちて60％になった。FTTHによる多チャンネル放送（RF放送やIPTVの合計）のシェアが既に10％弱に達して

電子書籍に特化したシャープのタブレット端末「GALAPAGOS（ガラパゴス）」が2010年12月10日に発売になる。新聞、雑誌、書籍など約2万コンテンツを取りそろえる電子ブックストア「TSUTAYA GALAPAGOS」も同日からオープンする予定だ。端末の価格は液晶ディスプレイの大きさが5.5型のモバイルモデル「EB-W51GJ-R/S」が3万9800円、10.8型のホームモデル「EB-WX1GJ-B」が5万4800円。店頭販売はせず、インターネット経由および申し込み用紙を送付するとシャープから製品が届く、直販方式で販売する。 新聞や月刊誌などを定期購読できる「自動定期配信サービス」、動画を埋め込んだり、レイアウトを維持したまま文字サイズを変更したりできる「次世代XMDF」フォーマットなど、汎用タブレットでは実現できていないサービスや機能を盛り込んでいるのが特長だ。電子書籍に特化しているた

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早いもので今年も12月になりました。お決まりですが、昨日がまるで1月のようです…。この連載も振り返れば、今年は5回しか書けていません。来年はもっとたくさん書くことを目標にしたいと思います。 さて、今年を振り返ると大きな動きが二つありました。第1に「クラウド」、第2に年末になってあわただしく動き始めた「IPv4アドレス枯渇」です。 クラウドについては多くのサービスが登場しました。私も委員を務める「仮想化インフラオペレーターズグループ」（VIOPS）が2008年8月に活動を始めてから2年半ほどたちます。この間に日本では、ニフティの「ニフティクラウド」やインターネットイニシアティブ（IIJ）の「IIJ GIO」をはじめとする様々なサービスが始まりました。 当初は、クラウドと言えば「Amazon EC2」でしたが、他社のサービスが充実してきて分類もはっきりしてきました。ようやく、商用のネットワーク

［後編］42Mは1年以内にカバー率60％へ、この先はHSPA拡張とLTE両面で高速化 イー・モバイル 代表取締役社長 エリック・ガン氏 数十Mビット/秒クラスのモバイルブロードバンドの展開についてはどう考えているか。 既にHSPA+を提供しているが、次はNTTドコモのLTE（Long Term Evolution）サービスに先立って、DC-HSDPA（DCはDual Cell）のサービスを始める。ドコモのLTEが37.5Mビット/秒なのに対し、DC-HSDPAは42Mビット/秒だ。 イー・モバイルにとって、「国内モバイル最速」は会社全体のブランド。だから今後も「国内最速」にはこだわっていく。基地局展開は、2011年の早め（今から1年以内）に人口カバー率を50～60％にしたいと思っている。 HSPA+のユーザーがPocket WiFiユーザーの5分の1程度だという状況を考えると、DC-HSD

スマートフォンに押されているといわれる日本の従来の携帯電話だが、冷静に見れば今なおその市場は大きい。日本の携帯電話利用者の9割以上が従来型携帯電話（フィーチャーフォン）を使っており、そこに向けたモバイルコンテンツ関連市場は1兆5206億円。そのうち、純粋なコンテンツ市場は5500億円規模と非常に大きい（出典：モバイル・コンテンツ・フォーラムの報道資料[PDF]）。他のコンテンツ産業と比べてもかなり大きく、かつてほどの伸びはないとはいえ、このモバイルコンテンツ市場は対前年比10％を超える成長率を誇っている。 従来型携帯電話の市場にスマートフォンの自由度をプラス とはいえ、従来のいわゆる公式サイトを中心とした有料課金コンテンツは、提供できるのが法人に限定されており、さらに厳しい審査を通過しなければコンテンツを提供すること自体ができなかった。そのため個人のアプリ開発者の収益源は、自身のWebサイ

［前編］モバイルの利便性向上を追求、トラフィック分散のために固定事業者と組む イー・モバイル 代表取締役社長 エリック・ガン氏 7.2Mビット/秒のHSDPA、21Mビット/秒のHSPA+、無線LAN対応のモバイルルーターなど、他社に先駆けた取り組みに積極的なイー・モバイル。常にモバイルでの国内最速を目指すとともに、ユーザーの利便性向上を強く意識する。42Mビット/秒のサービスインも間近。これからの事業方針を聞いた。 モバイルの分野で、これから最も伸びそうだと期待しているサービスは何か。 イー・モバイルでの今一番の売れ筋は、無線LAN対応モバイルルーターの「Pocket WiFi」を使うサービスだ。3.5G（第3.5世代移動体通信）で、下り速度は最大7.2Mビット/秒。HSPA+（下り最大21Mビット/秒）ほどの高速性はないものの、新規顧客の半分はPocket WiFiを選んでいる。 Po

総務省は4G（第4世代移動体通信）向けの周波数割り当てについて、周波数帯の利用権を競売にかける電波オークションを実施する方針を示した。2010年12月14日に開催されたグローバル時代におけるICT政策に関するタスクフォース「政策決定プラットフォーム」の第4回会合（写真）で、平岡秀夫総務副大臣が総務省政務三役の基本的な考えとして説明した。 4G向けの周波数帯は、日本では3.4G～3.6GHz帯の200MHz幅を想定している。2010年11月25日に公開した「ワイヤレスブロードバンド実現に向けた周波数再編アクションプラン」では、2015年からの実用化を掲げている。あまり時間がないこともあり、平岡副大臣も「諸外国で実施されているオークションの導入について、早急に検討の場を設けて議論を進める」「新無線システム移行までに関係法の改正が間に合うように結論を得る。来年か再来年中に検討しないと間に合わない

総務省「グローバル時代におけるICT政策に関するタスクフォース」の「政策決定プラットフォーム」は2010年12月14日、第4回の政策決定プラットフォームを開催した（写真）。会合では「光の道」構想に関して、「アクセス網のオープン化」や「機能分離」などICTタスクフォースが示した措置に対して、政務三役から毎年度の継続的なチェックと、制度整備の実施後3年をめどに包括的な検証を行うとする基本方針案が示された。 この基本方針案では、公正競争環境が十分に確保されていない場合には、ボトルネック設備のさらなるオープン化や、構造分離/資本分離を含めたファイアウォール規制の強化などについて検討を行うとした。 「光の道」構想の実現策を検討してきた「過去の競争政策のレビュー部会」と「電気通信市場の環境変化への対応検討部会」は取りまとめで、「光の道」構想に関する取り組み状況などを継続的に検証し、有効性や適正性を検証

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日本の周波数政策は大転換期を迎えた。2010年11月25日に開催された総務省の「ワイヤレスブロードバンド実現のための周波数検討ワーキンググループ（周波数検討WG）」において、700MHz帯と900MHz帯を組み合わせてペアバンド（上り周波数帯と下り周波数帯のペア）を構成するという日本独自の割り当て案から、700MHz帯と900MHz帯のそれぞれでペアバンドを作り、国際的に割り当てられた周波数帯と協調する案へ軌道修正したからだ（関連記事1）。 このきっかけとなったのが、原口一博前総務大臣の発言である。原口氏は2010年4月の会見で、「日本の周波数割り当てが世界標準から外れると日本はまた競争の基盤を失う、損なうということになりかねない」と発言し、電波の再編成の意向を示した（関連記事2）。その後、周波数検討WGが組織されて（関連記事3）、周波数割り当て案の見直しの機運が高まり、700MHz帯と9