新米と秋刀魚のわた焼き お刺身用の秋刀魚を買いました。1尾250円です 3枚におろして、秋刀魚のわたに酒、味醂、醤油で調味して1時間ほど漬け込み、グリルで焼きました 秋刀魚のわた焼き わたの、苦味が程よくマイルドに調味され、クセになる味わいです 艶やかな新米と一緒に 自家製お漬物 土…
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新米と秋刀魚のわた焼き お刺身用の秋刀魚を買いました。1尾250円です 3枚におろして、秋刀魚のわたに酒、味醂、醤油で調味して1時間ほど漬け込み、グリルで焼きました 秋刀魚のわた焼き わたの、苦味が程よくマイルドに調味され、クセになる味わいです 艶やかな新米と一緒に 自家製お漬物 土…
コンテンツ消費データ「MCS」でアニメ消費の今を見る (1/4)
アスキー総研は2010年3月、コンテンツに関する国内初の大規模定点調査「MCS（Media＆Contents Survey）」を発表した。そして9月にはそのMCSを元に、簡単な操作でクロス集計が行なえるiPad向けアプリケーション「MCS Elements」をリリースし、話題を集めている。今回は、アスキー総研所長の遠藤諭氏にMCSのデータから見えるアニメ消費の今を聞いた。 失われた富はどこへ行ったのか？ まつもとあつし「以前、変わるアニメ業界というテーマで、アニメDVD・Blu-rayの売上が落ちていること、しかしネット配信がその減少分を補えていない、ということを取り上げたところ、かなりの反響がありました」 遠藤「富が失われて、どこかに行ってしまったわけだ。タイトルが減ったからというわけではないの？」 まつもと「確かにタイトル数は減っています。日本動画協会の調査によれば、ピークだった200
Tech Wave : TechWaveはジャーナリズムではありません【今週のピックアップ】一般医薬品ネット販売禁止訴訟
TechWaveはブログメディアである。報道機関ではない。既存のジャーナリズムの形を追求しているわけではないのだ。TechWaveに対するTwitter上での反応を見ていると、TechWaveを既存ジャーナリズムのようなもののようにみなしている人がいるので、はっきりと宣言しておきたい。われわれは”ジャーナリズム”ではありません。 われわれの言論活動と既存のジャーナリズムとの違いは、われわれの記事は起点であるのに対し、既存ジャーナリズムの記事は終点である、ということだ。 それは双方向と、一方通行というそれぞれが基盤とするメディアの特性に由来するものだ。われわれは、われわれがすべてを知っているとは当然思っていないし、すべてを知っているふりもしたくない。当たり前のことだが、われわれより優秀でよく知っている読者が世の中には相当数存在する。そうした人たちの知見が、われわれの記事を起点にTwitter
まつもとあつしの「メディア維新を行く」
デジタルはコンテンツの世界をどう変えるのか？ 電子書籍、CGM、動画配信など主要なメディアの動向を追いかけながら、21世紀のコンテンツの姿を模索する。 2024年08月11日 15時00分 ビジネス 〈後編〉taziku田中義弘さんインタビュー 第106回 ボカロには初音ミク、VTuberにはキズナアイがいた。では生成AIには誰がいる？ 前編に引き続き、taziku代表取締役の田中義弘さんに「AIアニメプロジェクト」の詳細などをたっぷり語っていただいた。 2024年08月10日 15時00分 ビジネス 〈前編〉taziku田中義弘さんインタビュー 第105回 AI生成アニメに挑戦する名古屋発「AIアニメプロジェクト」とは？ taziku代表取締役の田中義弘さんに、現在展開中の「AIアニメプロジェクト」の概要、そして昨年放送されたドラマ『トリリオンゲーム』にて生成AIを利用したアニメ動画を作
メディア化するポータルが瀕死の雑誌を飲み込もうとしている
大手ポータルが雑誌との連携に積極的だ。ヤフーはタグボードと組んで「XBrand」というサイトで主要10雑誌と提携して各雑誌の内容を紹介している。マイクロソフトはマガジンハウスと組んで「MSNマガジンサーチ」を開始し、「Hanako」、「Tarzan」、「クロワッサン」などのバックナンバーを閲覧できるようにした。 手法は違うがそれぞれ人気雑誌のコンテンツをポータルに取り込もうとしている。出版社が各社のホームページで雑誌の立ち読みやバックナンバーの閲覧ができるようにしている場合もあるが、やはり大手ポータルのように人の集まる場所に出版社の垣根を越えて一覧できる方がユーザーにとって圧倒的な利便性がある。 雑誌を発行する出版社は、崩壊しつつあるビジネスモデルの再生を電子媒体に求め、ポータルはより多くの集客を雑誌コンテンツに求める。ポータルはこれまでもニュースや天気予報などの一般的な情報コンテンツを新
「メディアの偏向」をネットで監視：情報を共有できるサイト『SpinSpotter』 | WIRED VISION
「メディアの偏向」をネットで監視：情報を共有できるサイト『SpinSpotter』 2008年9月12日 メディア コメント： トラックバック (0) Brian X. Chen カリフォルニア州サンディエゴ発――これまでは、メディアが官公庁や団体、企業などを監視するというのが常だった。だが、これからは立場が逆転する。ユーザーが、報道の偏向や不正確さを報告できる新しいウェブサイトが登場したのだ。 米SpinSpotter社は9日(米国時間)、サンディエゴで開催された技術コンベンション『DEMO』において、同社のウェブサイトを披露した。 同社最高経営責任者(CEO)のJohn Atcheson氏が、デモンストレーションの際に引用した統計によると、米国人の66％は報道関係者が何らかの立場に偏っていると考えており、その一方で、報道関係者のうち自分の評判を気にしている者は9％しかいないという。 同
テレビの非passive化とインターネットのpassive化:Geekなぺーじ
最近は受動的(passive)なメディアであったテレビが能動的に変化して行き、逆に今まで能動的だったインターネットが受動的メディアへと変貌しようとしているのではないかと、ふと思いました。 HDDレコーダによるテレビの非passive化 今の日本における最大のpassiveなメディアは恐らくテレビだと思われます。 テレビに流れるコンテンツはテレビ局によって決定されます。 言い換えると、世の中の多くのコンテキストを作り出すのはテレビです。 しかし、HDDレコーダのようなPVR(Portable Video Recorder)が登場したり、YouTubeに勝手にアップロードされる動画を皆で見たりするような形態が増えると、今までは絶対だったテレビによるコンテキスト生成に陰りが見え始めます。 例えば、HDDレコーダに大量に色々入れるのは各ユーザです。 録画したものから、どれを見るか選ぶのもユーザです
メディアと作り手の安売りされた未来〜『グーグルに勝つ広告モデル』 岡本一郎著（評：後藤次美）：NBonline(日経ビジネス オンライン)
すでに旧聞に属する話だろうが、2007年の広告費調査によると、4大マスメディア（テレビ、新聞、雑誌、ラジオ）の広告費はいずれも3年連続で前年割れ。一方、ネットの広告費は雑誌のそれをあっさりと抜いてしまった。 広告で飯を食ってるマスメディアにとって、ネット広告の急成長は、頭の痛い案件に違いない。じゃ、マスメディアはこの先、どうしたらいいの？ そんな悩めるメディア人やマーケッターたちに、本書はじつにサクサクと答えを提示していく。 のっけから、マーケッターらしい手つきで、著者はこんな整理をしている。 マスメディアのビジネスモデルの本質は、「大衆の注目の卸売り」「アテンション・エコノミー」だ、と。要は、どれだけマスの注目を集めるか。注目量が多ければ多いほど、広告収入も増えていく。 対して、「グーグルは、アテンションではなくインタレストの卸売り」だ。インタレスト（能動的な興味・関心）は、アテンション
深刻化する新聞業界の危機：米英からインドへのアウトソーシングも続く | WIRED VISION
深刻化する新聞業界の危機：米英からインドへのアウトソーシングも続く 2008年6月27日 経済・ビジネスメディア コメント： トラックバック (0) Betsy Schiffman、John C Abell 世界のメディアの中心地が、ニューヨークでなくインドのバンガロールになるまで、そう時間はかからないかもしれない。 カリフォルニア州オレンジ郡の『Orange County Register』紙は24日(米国時間)、編集作業の一部をインドの企業に外注することを明らかにした。 インドのMindworks Global Media社は6月末から1ヵ月、Orange County Register紙向けに、複数の記事の編集業務を担う試行業務を行なう。また、Orange County Register紙の親会社が所有するコミュニティー紙のページ・レイアウト作業も引き継ぐ予定だ。 インドに救いを求め
謎を呼ぶセブン銀行社長の行動 記者団の“襲撃”に立ち向かったセブン銀行：日経ビジネスオンライン
先日公開した三菱東京UFJ銀行の情報システム一本化を巡る拙稿「『トレードオフの概念は日本に無いのか』三菱東京UFJ銀のシステム一本化に思う」に、読者の方々から150件ものコメントが寄せられた。 書き込んでいただいた方に、この場を借りてお礼を申し上げる。何らかの応答をすべきと思ったものの、コメントの件数に圧倒されてしまい書きあぐねている。だからというわけではないが、5月12日に起きたATM（現金自動預け払い機）の不具合について書き残した点を、今回は書く。 本欄で既に書いた通り、12日の不具合は軽微なものであった。「大した話ではないと言うなら何度も書くな」と指摘されかねないが、実は12日付夕刊の記事を読んでいて驚いた点があった。ごく一部のATMが短時間使えなかったことよりもはるかに大事件と思い、その点を書こうとしたが、なぜそのような事態が起きたのかが分からずすぐには執筆できなかった。経緯を調べ
旧NOVA商法を否定した最高裁：日経ビジネスオンライン
「いっぱい聞けて、いっぱいしゃべれる」と派手な宣伝文句で急拡大していた英会話学校の旧NOVAが経営破綻に追い込まれたのは、2007年10月のことだった。翌11月に破産手続きが始まり、事業は譲渡された。そのきっかけは、2007年4月の最高裁判所の判決だ。最高裁は、受講者が解約金の返還を求めた訴訟で、消費者保護を目的とした「特定商取引法」に違反するとして返還を命じた。 判決で返還を命じた解約金はわずか約31万円。タダ同然の弁護士報酬でNOVAを追い詰めたのは、企業法務が専門で、消費者問題とは無縁だった1人の弁護士だった。しかも、最高裁で争う前の高等裁判所でのNOVA敗訴を伝えたのはマスコミではなく、インターネットのブログだった。解約トラブルに悩む消費者がネットで情報交換していたことが、旧NOVAを窮地に立たせた。 特定商取引法を所管するのは経済産業省。もともと経産省は、旧NOVAの解約方法を追
ブログはビジネスを変えた？：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン Stephen Baker （BusinessWeek誌シニアライター、ニューヨーク） Heather Green （BusinessWeek誌アソシエートエディター） 2008年6月2日発行号カバーストーリー 「Beyond Blogs」 ニュース記事の“賞味期限”は短い。締め切りに追われて書いた記事が、1日過ぎると見向きもされなくなる。しかし、我々がかつて書いた、ある1本の特集記事は様相が異なる。 掲載から何年も経つのに、ネット上で脈々と読みつがれ、最新記事を脅かすほどの人気を保っている。技術がどれだけ急速に進歩しても、その記事は時間が止まっている。まだ米グーグル（GOOG）傘下となった動画共有サイト「YouTube（ユーチューブ）」もな
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TechCrunch Japanese アーカイブ » 米広告主上位100社が昨年新聞TVからネットに動かした広告費は$1B
TechCrunch Japanese アーカイブ » マスコミはまだコントロール体質から抜け切れていない