シャイン博士と8つの職業人タイプ
本連載は、さまざまなキャリア理論を紹介する。何のため？ もちろんあなたのエンジニア人生を豊かにするために。キャリア理論には、現在のところすべての理論を統一するような大統一理論は存在しない。あなたに適した、納得できる理論を適用して、人生を設計してみようではないか。 今回は、組織心理学者として世界的に高名なマサチューセッツ工科大学（MIT）スローン経営大学院名誉教授のエドガー H. シャイン博士の研究成果の1つである「キャリア･アンカー」についてご紹介します。 キャリア・アンカーは、キャリアにおける選択、具体的には、職業や職種、勤務先などを選ぶ際の「判断基準」となるものです。あなたのキャリア選択の「基本指針」として、キャリアを「方向付ける役割」を果たすものです。自分のキャリアにおいて絶対に譲りたくない「大切なこと」であるともいえます。 キャリア・アンカーは自分自身についての認識……自己概念（セ
IT企業、新卒採用苦戦の理由は「仕事のイメージが悪い」 - @IT
情報処理推進機構（IPA）は、人材不足が深刻化する日本のIT業界の現状を調査するため、IT人材についての実態調査を実施し、1月28日に結果を公開した。大学卒、大学院卒の新卒学生がIT企業に興味を持たなくなったともいわれているが、当のIT企業が新卒採用の課題として挙げた答えのトップは「業界の仕事のイメージがよくない」だった。 調査はIT人材についての総合的な調査の予備調査の位置付け。IT企業とユーザー企業に分けて2007年9月に調査を行った。IT企業は357社が回答。回答企業の65.8％は受託開発ソフトウェア業、12.3％が情報処理サービス業、6.7％がパッケージソフトウェア業など。 IT企業の今年度の新卒採用については40.9％のIT企業が「ほぼ目標どおり」と回答。ただ、「目標を下回った」という企業も3割以上あり、苦戦は続いているようだ。特にほぼ目標どおりの採用を確保している従業員1000
国産ベンダが目覚める前にエンジニアの空洞化が始まる ― ＠IT
2007/11/30 ガートナー ジャパンは11月30日、同社のイベント「Gartner SYMPOSIUM ITXPO 2007」でメディア向けのセッションを開催し、「日本の大手ベンダはオープン化で欧米のベンダに遅れて、また次の時代にも周回遅れになりそうになっている。20年は遅れる」（同社 ITインフラストラクチャ バイス プレジデント 亦賀忠明氏）と警告した。 ガートナーがこう警告する背景には、米国でグーグルが急成長し、IBMやオラクル、SAPなどの既存の大手ベンダに売り上げで迫りつつあることがある。グーグルは積極的な企業買収や、ユーザー指向のサービス開発、クラウド・コンピューティングの推進などで他社を圧倒。IBMなどもグーグルを最大のライバルと考え、クラウド・コンピューティングの戦略を練っている。そこにはNECや富士通、日立製作所などの国産ベンダが付け入る隙はなさそうだ。 象徴的なの
Web上に登場した3種類の“プラットフォーム” ― ＠IT
2007/11/26 マーク・アンドリーセン氏が2007年9月16日のブログエントリで、非常に興味深いことを書いている。Web上に登場した3種類の“プラットフォームについてだ。 アンドリーセン氏のことを忘れてしまった読者、あるいはよく知らない若い読者のために氏の来歴を少し書いておくと、アンドリーセン氏は世界で初めて広く普及したWebブラウザ「Mosaic」（モザイク）を作ったことで知られている。1993年にネットスケープコミュニケーションズを共同で設立。1995年の同社IPO以後、ドットコムバブルまでの間は米TIME誌のカバーを飾ることもあった時代の寵児だった。 アンドリーセン氏は、その後もいくつかのスタートアップで成功を重ね、2005年には参加者が自由にSNSサイトを構築できる一風変わったソーシャルネットワークサービスのプラットフォーム「Ning」を提供する同名のベンチャー企業を創業して
IT業界不人気の理由は？ 現役学生が語るそのネガティブイメージ ― ＠IT
2007/10/31 最近の新卒採用で人気が低迷する国内IT業界。不人気の理由は何なのか、人気回復はできるのか。情報処理推進機構（IPA）は10月30日のイベント「IPAフォーラム2007」で、IT業界の重鎮と理系学生による討論会を開催した。テーマは「IT産業は学生からの人気を回復できるのか」だ。 討論したのは、東京大学、筑波大学、日本電子専門学校の現役学生10人とIT業界の重鎮2人。IT業界の重鎮とは、自身ではメインフレーム開発しか行ったことがないというNTTデータ 取締役相談役で、情報サービス産業協会 会長の浜口友一氏と、TISの代表取締役社長 岡本晋氏だ。加えてIPA理事長の藤原武平太氏が答えた。 そもそもイメージがわかない 「IT産業へのイメージ」との質問に対して学生の1人は「IT産業は自分たちの生活に欠かせないもの、生活を支えてくれる基盤である」と優等生な回答。しかし、別の学生か
会社を3年で辞めるのは「学生の思い込み」が原因？ － ＠IT
2007/06/28 企業の人事業務をサポートするレジェンダ・コーポレーションは6月28日、2008年4月入社予定の新卒採用状況の調査結果を発表した。 IT、人材、製造、金融、サービス、不動産・建設、流通・外食業界の計61社を調査した。調査結果によると2008年度は、企業にとって厳しい年だったようだ。採用目標を達成できた企業は28％。昨年の40％から12ポイント落ち込んだ。学生の内定承諾率の平均値は43％で、昨年から6ポイント低下した。 企業規模（従業員数）と内定受諾率には強い相関は見られない。代表取締役社長の藤波達雄氏は「影響するのは、企業の規模よりも採用ブランド力や採用活動の優劣といった個別の努力」と説明した。また、業界によって内定受諾率は大きく異なり、トップは製造業の55％。次いで、その他サービス業が51％、IT業界は3位で45％だった。 完全に売り手市場 学生の就職活動は完全に売り
企業価値は精神論では上がらない － ＠IT
2007/05/30 一橋大学大学院 商学研究科教授 伊藤邦雄教授は5月30日、日本ヒューレット・パッカードのプライベートイベント「HP WORLD Tokyo 2007」で基調講演し、「これからの企業の競争力を培うには、自社のコーポレートブランド価値を高めていくことが重要だ」と強調した。伊藤氏は「コーポレートブランドの意識向上を精神論に留めてしまうのではなく、ITの力を有効に使って実現して欲しい」とも話した。 伊藤氏は、企業の組織細分化や多角化により、事業部間の壁ができ、社員の視野が狭くなってしまっていると指摘。結果として社員が全社的な課題に関心を失っていると説明した。さらに、年功序列の人事制度が若い人材のやる気を削いでいる。「それらが企業のコーポレートブランド価値低下につながっていく」と伊藤氏は訴えた。 社員のやる気をアップさせて、企業のコーポレートブランド価値の向上につなげるにはどう
「ホワイトカラー・エグゼンプション」で技術者が壊れる？ ― ＠IT
2007/01/11 「1日8時間、週40時間」という労働基準法が定める労働時間の規制を特定のホワイトカラーだけ除外する「ホワイトカラー・エグゼンプション」（ホワイトカラー労働時間規制適用免除制度）の議論が進んでいる。厚生労働省は今通常国会に法案を提出する考えだが、働き手を中心に批判も多い。ホワイトカラー・エグゼンプションが導入されると、特に技術者の労働環境が大きな影響を受ける可能性がある。ホワイトカラー・エグゼンプションの概要とその影響を探る。 自らの裁量で働く時間を決定 ホワイトカラー・エグゼンプションは従来の労働時間による給与の支払いを撤廃し、成果に応じて給与を支払う制度。対象社員は自らの裁量で働く時間を決められる。一方、労働時間の概念がなくなるので、残業代は支払われなくなる。適用職種が限られる裁量労働制をホワイトカラー全体に適用可能にする制度ともいえる。 ホワイトカラー・エグゼンプ
あらためて衝撃――日本のソフト産業を統計分析する ― ＠IT
この国内市場規模を見ると、国際競争力はないが盤石な国内市場を持つ安定した産業に見える。何か問題でも？ の声もありそうだ。いや、これが問題大ありで、日本の情報サービス産業は基礎体力、付加価値がないのだ。 情報化されてない情報産業!? 「先進のソリューションによる経営効率の改善」。このお題目が最も遅れている産業、それが情報サービス産業だ。事実、「JISA基本統計調査 2006」によると売上高情報化投資率は平均で0.79％、中央値で0.58％しかない。これに対して「国内IT投資動向調査報告書 2004」（ITR）によれば、国内平均の情報化投資率は平均1.9％（同報告書の『2006』では2.8％、『2007』では3.2％）で大きな開きがある。 さらに、情報サービス産業の「売り上げ研究開発投資率」は平均1.02％、中央値0.01％。人材育成の要となる教育投資率は平均で0.38％だ。 情報サービス産業
産業界には科学がない、大学には実践がない － ＠IT
2007/03/27 産業界には実践があるが科学がない、大学には科学はあるが実践がない。ソフトウェア産業界における優秀なアーキテクト不足の問題は、産業界とアカデミックな世界のギャップにある。アカデミックな世界には、複雑・高度化するソフトウェア開発で有用な先端的ツールや手法が存在しているが、実際の課題に適用した教材が不足している。一方、産業界では難度の高い新規開発課題に対して、高い品質の設計が行える優れたアーキテクトが不足している。ソフトウェア産業の国際競争力低下の背景には産学間の隔たりがある――。 こうした問題意識から、国立情報学研究所（NII）では文部科学省の支援を受け、2005年9月から教育プログラム「トップエスイー『サイエンスによる知的ものづくり教育』」を開始している。NIIのほか、NTTデータ、日立製作所、富士通総研、東芝、日本電気など11社と、大学関係者として東工大、早稲田大、東
IT業界の「3K問題」 NTTデータ社長の考えは？ ― ＠IT
2007/05/09 「新3Kともいわれている」。NTTデータの代表取締役社長 浜口友一氏は5月9日の決算発表で、日本のITサービス業界をこう憂えた。決まった予算の中で顧客企業が機能の追加を求め、ITサービス企業が拒否するという状況が多く、「顧客とSEの消耗戦になっている」（浜口氏）ことが背景にある。NTTデータはITサービス業界の3K返上に向けて活動を始めた。 エンジニアが「きつい、厳しい、帰れない」の3K状態に陥ってしまうのは要件定義が正しく行われないのが原因と浜口氏は見る。1度は要件を決めても顧客企業の都合で開発中に変更されてしまい、大幅な手戻りが起きてしまうこともたびたびだ。3K問題の解決には上流工程の改善が欠かせない。 強固な要件定義を行うためNTTデータはシステム開発の契約を2段階に分けることを始めている。1段階目では顧客とシステムデザイン契約を結び、コンサルティングにより、シ
熱狂的に学んだテクノロジが衰退する理由 － ＠IT
技術分野に特化した投資活動をする際、大まかな技術的流れを把握することは欠かせない作業である。過去からのトレンドとその後を検証することは未来の同行に関する示唆に富むことが多い。 さて実用的マッシュアップサイトがぽつぽつと出現している昨今、そういえば、CORBAって最近話題に上らないなぁと思い至った。多少なりとも定量的に検証するため、Amazonの和書で“CORBA”をサーチしてみると、28件がヒットする。本の出版年を見ると1996から2001年であり、2002年以降出版されたCORBAの本は見当たらない。同じく、国産分散オブジェクト技術であるHORBは、ヒット1件で2002年が最後。MICOも2000年出版の1件のみである。 寂しい検索結果 誤解のないように断っておくが、CORBAは、現在もOMGにおいて改訂が続けられている現役のテクノロジである。しかしながら、明らかにそのブームの中心は20
ITエンジニアのためのマインドマップ入門 ― ＠IT自分戦略研究所
1．マインドマップとは何か マインドマップとは、ロンドン生まれのビジネスコンサルタント、トニー・ブザン（Tony Buzan）氏が1970年代の初めに発案、提唱した「ノート記法」です。ビジネスの現場で新しいことを生み出す力が求められる中で、発想法の1つとしても非常に注目されています。 実はあのビル・ゲイツ氏も、次世代の発想ツール、ナレッジツールとして注目していましたし、古くはレオナルド・ダ・ビンチのような偉人のスケッチにも、マインドマップの表現方法が活用されていました。 読者の中には、「マインドマップという言葉は聞いたことがあるけれど、実際に書いたことはない」という人も多いのではないでしょうか。 マインドマップはあくまでもノート記法の1つではあるのですが、通常のノートの取り方と違い、次のような特徴と利点があります。 中心から放射状に重要な事項を書き連ねるので、読みやすく理解しやすい 議事録
HDD以上に便利なオンラインストレージ“Dropbox” ― ＠IT
2007/04/09 OSのファイルシステムに統合され、Windows上からは通常のフォルダとして扱えるオンラインストレージサービス「Dropbox」の詳細が明らかになった。Dropboxは、複数のPCから同一フォルダが扱えるだけでなく、バックアップや変更履歴管理、ローカルファイルシステムと完全な透過性を備えた高機能なオンラインストレージサービスだ。 rsync、trac、subversionのいいところ取り 「ほかのオンラインストレージや同期サービスは、どれも使うのが面倒だったり、十分にスケールしなかったり、あるいは何か制限があったりするので不満だった。それじゃあということで、自分たちで、まともなものを作ろうと決めた」。DropboxのCEOで開発者のDrew Houston（ドゥリュー・ヒューストン）氏は＠ITのメールインタビューに答え、開発の動機をそう語る。マサチューセッツ工科大学で
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