著者のGleb Chuvpilo氏はAIとロボットのスタートアップに投資するベンチャーキャピタルThundermarkCapitalでマネージングパートナーを務めており、MITのコンピュータサイエンスと人工知能ラボで修士号を取得しています。 同氏がMediumに投稿した記事「AI研究ランキング2019：世界を主導するAIカンファレンスであるNeurIPSとICMLの考察から」では、AIに関する世界的カンファレンスであるNeurIPSとICMLで採択された論文にもとづいて、AI研究の動向がランキング形式で考察されています。 同氏はNeurIPSとICMLにおける2,200本の採択論文を、科学論文の動向を考察する際に用いられる指標Nature Indexをヒントにして発案した独自指標「パブリケーション・インデックス」にもとづいて考察しました。その考察結果は、以下のようにまとめることができます。

2002年東京大学大学院博士課程修了。博士（工学）。米スタンフォード大学客員教授などを経て19年4月から現職。AI研究の第一人者として知られる。（写真=山下 裕之） 日本企業の間でAI（人工知能）の理解が一向に進んでいない。中身はいわゆるIT（情報技術）化のような話が半分以上ではないか。今までもやっていたことをAIという言葉に換えて、マーケティングに利用しているだけ。意味がまったくないわけではないが、それでは世界で勝てるビジネスは生まれない。だから私は「日本でのAIの盛り上がりは中身のないバブル、いつはじけてもおかしくない」と警鐘を鳴らしている。 今、AIで最も大きなイノベーションが起きているのが深層学習（ディープラーニング）だ。自律的に画像や映像を（人間以上に）認識できるため、新しいビジネスが生まれている。高層ビルが建ち始めているわけだ。 インターネット登場時と同じ ITやビッグデータは

監査の変革2021年版を発刊しました このたび「監査の変革」の更新版（2021年版）を発刊しました。監査業務におけるAIの適用を進めるにつれ、AI技術自体の高度化や、AIに関する知識・理解の深度化、監査業務への導入経験の蓄積などの状況の変化により、内容をアップデートしています。 詳細はこちら 監査にAI（人工知能）技術を応用するにあたり、監査業務の変革という観点から重要となる要素は、機械学習、自然言語処理、監査プロセスの自動処理です。これらの技術は、多くの作業を自動化し、意思決定を支援することで監査のあらゆる分野で大幅な業務改善に役立つことが期待されています。ただし、AIは課題を解決するためのツールであり、課題を定義することはできません。よって、このような技術を適用するためには、監査の課題を特定することが重要です。 本稿では、現代の監査が抱える課題を明確にし、AIを監査に適用した場合の具体

Microsoft Translatorは機械翻訳のためのSaaS APIです。現在はAzure Cognitive Servicesという人工知能サービスAPI群の一つとして提供されています。 以前はAzure DataMarketというサービスで提供されていましたが、DataMarketは2017年3月31日で提供終了、DataMarketでのMicrosoft Translatorへのアクセスも2017年4月30日で終了します。 このサービスはテキスト翻訳のためのTranslator Text APIと音声翻訳のためのTranslator Speech APIを提供していますが、ここではTranslator Text APIの特徴と基本的な使い方を紹介しようと思います。 特徴 クラウドベースのAPIとして提供されているため、様々なアプリケーションに容易に組み込むことが可能 Bing翻

メタリアル（6182）による決算説明会の内容です（「ログミーファイナンス」配信）。2018年2月期 決算ハイライト 五石順一氏：あらためまして、株式会社ロゼッタ代表取締役の五石です。よろしくお願いします。それではさっそく始めます。 まずハイライトですが、2018年2月期は売上高が5

企業名 株式会社翻訳センター 代表者 二宮 俊一郎 所在地 大阪市中央区久太郎町4-1-3　大阪御堂筋ビル 事業内容 日本最大規模の翻訳会社。特許、医薬、工業・ローカライゼーション、金融・法務の主要4分野の企業向け産業翻訳が軸。翻訳をコア事業に、通訳、人材派遣、コンベンション（国際会議企画・運営）、通訳者・翻訳者育成事業など、言葉の総合サプライヤーとして体制を構築している。 決算期 3月末日 業種 サービス業 webサイト https://www.honyakuctr.com/

日本における翻訳市場は年々拡大しており、年間2,000億円〜3,000億円と言われています。この業界の特徴として、中小の会社が2,000社ほどあるようです。単純計算すると1社あたり1億円程度の売り上げを上げている事になります。日本で翻訳だけで上場している会社は少なく、グローバルの下記の調査でも20位以内には翻訳センター社しか入っていません。 参照：http://www.commonsenseadvisory.com/Marketing/2016-largest-LSPs.aspx? 市場が伸びている要因として、インバウンド需要の拡大 が挙げられると思います。2020年とその先の人口減少による外国人の雇用の促進が、翻訳の潜在ニーズの顕在化に繋がっていき、当面は翻訳市場は拡大するものと思われます。海外の翻訳会社にとっても日本の伸びている市場は魅力的なはずです。日本の翻訳会社が海外の企業と肩を並

AI（人工知能）が仕事を奪う、世の中は大変なことになる――。AI技術の急速な発展が報じられる中で、世間では「ふわっとした」議論が繰り返され、「機械との競争」への漠然とした不安ばかりが煽られている。だが、本当にそうなのか。本コラムでは、世界最先端の経済学研究を手がかりに、名門・米エール大学経済学部で教鞭を執る伊神満准教授が「都市伝説」を理性的に検証する。 となると、「AI技術は是か非か」「AI失業は起こるのか」「もはや人類の滅亡は時間の問題か」についての「結論」自体には、ほとんど何の意味もない。これだけ沢山の予想があれば、そのどれかは当たるだろうし、大半は外れるに決まっているからだ。 そんなことよりも、冷静な人たちが交わしている「それなりの確かさをもって言えそうなこと」に耳を傾け、吟味しよう。そしてあなた自身の身の振りかたについては、あくまで自分の頭で考えよう。でなければ、あなたという人間の

コールセンターの退職予備軍をAIで予測し、半年で離職者を半分にできた理由：真説・人工知能に関する12の誤解【特別編】（1/4 ページ） 「3カ月後に辞めてしまうオペレーターを予測してほしい」。そんな依頼を通信サービス会社から受け、実際に半年で95％まで予測精度を高め、退職予備軍の離職を予防したという事例があります。しかし、そのプロジェクトも順風満帆というわけではなく、三度の失敗を経験していたのです。

しばらく前のことだが、マイクロソフト社の開発したチャット・ボット（おしゃべりロボット）Ｔａｙがツイッターで不適切な発言をしたということで大騒ぎになった。ヒトラーの名をあげて人種差別的な攻撃をしたり、口汚くみだらな発言をくりかえしたりしという。一時的にサービスは停止され、マイクロソフト社は謝罪せざるをえなかった。ＴａｙはＡＩ（人工知能）の自然言語処理技術にもとづくチャット・ボットだが、ソフトウェアそのものが悪いのではなく、一部のユーザが対話を通じてＴａｙに「好ましくない調教」をほどこした、というのが真相のようである。 だが、なぜそんな大事件になったのだろうか。同様の差別発言をする人間は幾らでもいる。チャット・ボットつまりＡＩの発言だから非難が集中したわけで、そこにはＡＩは公平中立であり正確な知識をもっている、という一般人の思い込みがある。つまり、レイ・カーツワイルやニック・ボストロムなど超人

死屍累々の人工知能PoC　生死のカギを握るのは何か 2018.06.12 Updated by Ryo Shimizu on June 12, 2018, 08:44 am JST 深層学習が広く知られるようになり、産業への適用が始まってからもう5年が経過した。 日本で深層学習という言葉が流行り始めたのもすでに3年前だ。 実際のところ、このブームには大きな問題があった。 深層学習以外の技術にはこれといった進展はなかったのだが、深層学習が注目を集めたことで、死に体だったAI系企業がどさくさに紛れて息を吹き返したり、少し前なら見向きもされなかったような技術にまで脚光が当たるなどして玉石混交の状態のまま、さまざまなPoC(Proof of Concept;理論検証)に膨大な資金が投じられた。 残念ながらその大半は失敗した。この失敗は極めて必然的なものである。なぜならば、失敗したPoCはほぼ例外な