恐竜はどうやって鳥に進化したか？ この「巨大な謎」を解くカギは、4枚の翼をもつ「異形の恐竜」にありそうだ じつはよくわかっていない「恐竜から鳥への道すじ」 鳥は恐竜の子孫なのか否か、という百年以上続いた論争にも、ほぼ決着がつき、鳥が恐竜の子孫であることが広く認められるようになった。しかし、だからと言って、恐竜がどうやって鳥になったのかについて、謎がすべて解決されたわけではない。 たしかに、恐竜が何らかの進化の道筋を通って鳥になったことについては、すでに数百個の証拠で固められており、確実といってよい。しかし、どういう道筋を通って鳥になったのかについては、それほど明らかではないのである。 飛行しない生物が飛行する生物に進化するときには、その途中で滑空する段階を通ることが普通である。ちなみに、飛行というのは、同じ高度を保って飛べることで、滑空というのは、徐々に高度を下げながら飛ぶことだ。大ざっぱ

20年前、時代を先取る存在だった 10月3日、CCC（カルチュア・コンビニエンス・クラブ）と三井住友フィナンシャルグループは、TポイントとVポイントが2024年をめどに統合すると発表した。 Vポイントは三井住友カードを利用すると貯まるポイントだが、このニュースが新聞・TVやネットで報じられた際、多くの消費者の反応は「Vポイントって何？」だったのではないか。 一方、Tポイントはいわゆる共通ポイントの草分けで知名度は抜群だ。筆者はTポイントがサービスを開始した2003年の記者発表の会場で感じた高揚感を昨日のことのように憶えている。 当時、Tポイントの幹部は、イギリスの航空会社ブリティッシュ・エアウェイズのマイレージサービスを高く評価するとともに、「いま欧州では『共通ポイント』というものが盛んに利用されている。Tポイントはそれに倣った。今後ポイントサービスの主流になる」と意気込みを語っていた。

「日本円」と「東京」の不人気 今年も残すところあと1か月半となったが、勢いづいたとはいえ、ドル/円相場は年初からのレンジ（8.30円）を抜け出られてはいない。 ここから年内の大きなイベントは用意されておらず、「2年連続での史上最小値幅を更新」という結末が現実味を帯びている。 こうした動意の無さは「売り買いが拮抗している」ことの結果という説もあれば、AI（人工知能）による高速売買で値幅が狭くなっているという説もあり、本当のところは分からないが、そもそも「人気が無い」ことの結果ではないかという説もある。 これは今年9月に発表された国際決済銀行（BIS）による3年に1度の外為調査『Triennial Central Bank Survey - Foreign exchange turnover』をみれば、恐らく真実に思えてくる。 同調査では日本円（以下単に円）の凋落がはっきりと浮き彫りにされてい

料理研究家としてレシピ制作活動の傍ら、「コウケンテツのアジア食紀行」「コウケンテツのアジア旅ごはん」「コウケンテツの世界幸せごはん紀行」（全てNHKBS−１）という番組を10年以上続けさせていただいております。わたしが世界各国を旅しまして、素敵な人々と出会い、その地域の家庭料理を教わるという内容です。 今回はそんな旅で学んだ「日々のごはん作り、食卓のあり方」についてざっくばらんに書かせていただこうと思います。 最近、毎日の献立を考えるのが苦痛だという声をよく聞きます。お仕事、保護者として学校の活動、地域活動、日々の家事、習い事の送り迎え、育児に毎日のお弁当にごはん作り……今のママ（パパも）はやならないといけないことがあまりに多い。実際みなさんどうですか？ あまりストレスなく元気にこなせています？ それとも全てをひとりで抱え込んでいる状況ではないですか？ なぜ献立づくりはしんどいのか。その理

「消費社会」は終わったか？ くり返し語られていることだが、「平成」の終わりに大きな意味をみることは、禁物である。それは複雑化した社会に、過度に単純なイメージを与えることになりかねない。 ただし「消費」ということからみれば、平成という枠組みには、一定の意義も認められる。この30年あまりの年月は、消費が私たちにとってどれほど大きな力を持っているかを、よく教えてくれたからである。 バブル期のような華やかな消費がみられなくなった平成以降の社会を、「ポスト消費社会」と呼ぶ者（たとえば上野千鶴子・辻井喬『ポスト消費社会のゆくえ』（平成20（2008））もいる。 しかしそれは「消費社会」の大きさを甘く見積もるか、あえて矮小な意味を与えそれをやりすごそうとするものというしかない。 私たちは、楽しみや気晴らしのためだけではなく、そもそも生きていくために、たくさんのモノやサービスを買わなければならない。そのせ

明暗はくっきりと分かれた ベトナムのハノイで開かれていた米国と北朝鮮の2回目の首脳会談は2月28日、合意に至らず、決裂した。勝利したのは米国のトランプ大統領、敗者は金正恩（キム・ジョンウン）朝鮮労働党委員長である。次に何が起きるのか。 記者会見したトランプ氏によれば、正恩氏は非核化に向けた十分な措置を示さなかった一方、経済制裁の完全な解除を要求し、これをトランプ氏が拒否して決裂した。会談前には、トランプ氏が「非核化を急がない」と繰り返し、正恩氏も非核化の意思を示すなど、楽観的な雰囲気が流れていた。 フタを開けてみれば、正恩氏の強気は完全に裏目に出てしまった。大統領が「とてつもないことが起きるだろう」などと終始、楽観的な見通しを語っていたので、トランプ政権の宥和姿勢を読み違えた、とも言える。 そもそも2回目の首脳会談を要求したのは、正恩氏の側だ。獲得目標があったからこそ会談を求めたのに、何も

40代貯金ゼロでも、定年までに3000万円。はたしてそんなことが可能なのだろうか？　資産運用会社「セゾン投信」社長で、『普通の会社員が一生安心して過ごすためのお金の増やし方』などの著書がある中野晴啓氏によれば、今からでも間に合う「正しい」お金の増やし方があるという。それは月に5万円、積立投資を行なうこと。それだけで、老後に使えるお金が「月33万」になることも期待できるという。中野氏にそのカラクリを教えてもらった。 これは非常に重要な問題であるのと同時に、人によって金額はまちまちです。 毎月得ている収入に対して、生活費などさまざまな支出があり、その差し引きで「このくらいなら積み立てられるかな」と、おおよその金額を計算するわけですが、収入にしても支出にしても、これまた人によってまちまちですから、積立額が人によって異なるのは、当たり前のことです。 ただ、ひとつだけ言えるのは、「まずは手始めに」な

3年連続で圧倒的な力を見せつけるカープの姿を見ても、まだ気がつかないのだろうか。べらぼうなカネを積んで選手を連れてきても強いチームは作れないし、選手たちも幸せにならないということに。 年俸総額は広島の約2倍 9月6日現在、セ・リーグ首位の広島と3位の巨人のゲーム差は15.5。巨人の優勝は極めて難しい状況だ。 プロ野球選手会の調査によれば、今年巨人が選手に支払っている年俸の総額はセ・リーグで断トツの約39億円にのぼる。2位の阪神が25億円であることを考えれば、いかに突出しているかがわかるだろう。 いっぽう、三連覇に向けて順調にひた走る広島の合計額は21億円に過ぎない。 〈アイツらが期待どおりに活躍してくれていれば、今頃こんなことにはならなかったのに……〉 巨人の高橋由伸監督の脳裏によぎるのは、近年、多額の年俸を払って連れてきたFA戦士たちの姿だ。 他球団が手塩にかけて育てた主力選手たちを圧倒

最近たまたま、30代のシングルマザーから、親も高齢化してきたので自立したいという相談を受けることがありました。彼女は正社員経験もなければ、専門的なスキルと言えるようなものもありません。 ところが彼女は私のアドバイスから半年後、見事、正社員の仕事に就くすることに成功しました。 正社員と言っても、ブラックに近い職場じゃないの？　そう思う人もいるかもしれません。しかし彼女が就職したのは、大企業ではありませんが、堅実なメーカーです。 どうして彼女はこうした好条件で職を得ることができたのか。私が、彼女にしたアドバイスはただ一つ。「簿記3級の資格をとりなさい」だけでした。 経理はぜんぜん足りていない 意外に思うかもしれませんが、今、経理の仕事は需要と供給がまったくバランスしていません。需要に対して供給が極端に少ない状況です。 転職情報サイトの「DODA」が発表した2018年7月の転職求人倍率によると、

政局急変、7月の熱い1週間 中国で夏恒例の北戴河会議が開催される時期が近づいてきたが、過去1週間、中国政治が風雲急を告げ始めた。 ①7月4日：上海で若い女性が「習近平の独裁に反対」と叫んで、習近平の肖像に墨汁をぶちまける動画をツイッターに投稿（これが反響を呼んで、「墨かけ」が流行しそうになったため、当局が慌てて女性や家族を拘束する事態に） ②7月9日：北京の街中の習近平肖像を撤去するように求めるご当局のお達しがあったとするニュースが流れる（未確認） ③7月9日：香港で「江沢民、朱鎔基ら党の長老が連名で習近平の独裁傾向を批判し、政治局拡大会議の開催を求める意見書を提出した、王滬寧は既に解任された」等の噂が報じられた ④7月9日：人民日報第1面に「習近平」の名前が見当たらなかった（5年ぶりの出来事、なお15日1面にも習近平の名前はなかった） ⑤7月11日：新華社傘下の「学習時報」が、1980年

来年3月に控えた英国の欧州連合（EU）からの離脱（「ブレグジット」）まであと8ヵ月。ここにきて、主要閣僚らが次々と辞任する事態が発生している。 ブレグジット強硬派のデービス離脱担当相（8日夜）に続き、ジョンソン外相（9日午後）が辞任したほか、閣外大臣や政務秘書官も身を引いた。メイ首相はさっそく新たな人事を発表したものの、政権の屋台骨は大きく揺らいだ。 一体、何が起きているのか？ 在英ジャーナリスト・小林恭子氏が緊急リポート。 デービス、そしてジョンソン… 「ボリス、お前もか？」 10日付の高級紙「i（アイ）」は、その1面にブルーのネクタイを締めた「ボリス」ことボリス・ジョンソン前外相がこちらを見る写真を載せた。ブルーは与党・保守党の色である。 こんな見出しがつけられたのも、無理はない。 9日午後に明らかになったジョンソン氏の「電撃辞任」の発表は、前日8日夜のデービス氏の辞任から数時間しか経

田植えをする天皇、蚕を育てる皇后 天皇・皇后両陛下は、忙しいご公務の合間を縫って日本の伝統産業に取り組まれてきた。 天皇陛下が田植えをし、皇后陛下が蚕に餌をやるシーンは、メディアを通じて報道され、国民に皇室への親しみをおぼえさせるとともに、農業や養蚕業に対する関心を持続させてきたのである。 5月25日、天皇陛下は、皇居内の生物学研究所脇にある水田で田植えをされた。開襟シャツにズボン、長靴姿で水田に入り、種もみから育てたうるち米の「ニホンマサリ」ともち米の「マンゲツモチ」の苗を1株ずつ植えられた。 秋には陛下の手で収穫も行われ、稲の一部は伊勢神宮に奉納されるほか、新嘗祭などの宮中祭祀に用いられる。 天皇陛下が田植えをした4日前の5月21日には、皇居内にある紅葉山御養蚕所で、皇后陛下が、蚕に餌の桑の葉を与える「給桑（きゅうそう）」に取り組まれた。 木造2階建ての紅葉山御養蚕所は1914年に建て

都心の高級物件は即完売。転売されてもすぐに買い手がつく。それが常識だった。だが、潮目が変わった。億ションが売れ残っている。そうなると、価格を下げるしかない。不動産崩壊の序曲が聞こえる。 買い手がつかない 東京屈指の高級住宅街・番町（千代田区）。江戸時代から続くお屋敷街で、域内には名門小学校として名高い番町小学校や美智子妃も通った雙葉小学校がある文教地区でもある。 そのうえ、JRや地下鉄の駅も至近で、生活は便利なのに閑静。都内に住む人間にとって憧れの住宅地だ。 その高級住宅地で異変が起こっている。新築の超高級マンションで「投げ売り」が始まっているのだ――。 昨年8月に竣工したばかりの『プレミスト六番町』は、'16年に販売開始となり、昨年中に完売していたはずだった。 だが、入居開始からわずか半年で、本誌が確認しただけでも全46戸中4戸が売りに出されている。そのすべてが「新築未入居」のまま（20

インフレ率のパズル 今年に入ってからますます雇用環境の改善が加速している。例えば、3月の有効求人倍率は1.59倍、新規求人倍率は2.41倍であった。 有効求人倍率は1974年1月以来、新規求人倍率は1963年の調査開始以来、最も高い水準にある。また、3月の完全失業率は2.5％だったが、昨年12月以降、歴史的な低水準を続けている。 リフレ派界隈では、「NAIRU（インフレを加速させない最も低い失業率の水準）」は2.5％近傍だという声が強いが、完全失業率は既に3ヵ月連続でNAIRUの水準に位置している（ちなみに反リフレ界隈では3.5％だったので最近はこの手の話に触れたがらない）。多少の誤差を考えても、インフレ率は加速度的に上昇してもおかしくないはずである。 そのインフレ率であるが、「生鮮食品、エネルギーを除く総合指数」でみた3月の全国消費者物価指数（CPI）は前年比＋0.5％の上昇にとどまって

「権力の絶頂」の匂いプンプンで 「外交はカネで買えるのか？」――。 この古くて新しい問題を再提起したのが、今年のAPEC（アジア太平洋経済協力会議）だった。中国がカネの力にモノを言わせて他国を靡かせていく、俗に言う「札束外交」のことだ。 思えば1980年代から90年代の前半にかけて、当時、飛ぶ鳥を落とす勢いだった金満日本に対して、第二次世界大戦後の秩序を構築した米欧諸国の人たちが、同じ問いを発していたものだ。あれから数十年の時を経て、いまやわれわれが、日増しに肥大化していく隣国に対して、同じ思いを抱くようになった。 11月のアジアは、APEC、東アジアサミット、ASEAN首脳会議と続く外交の季節である。10日、11日に、ベトナムのダナンで開かれた今年のAPECの主役は、初めてアジアを歴訪したトランプ大統領でも、来年3月の大統領選で再選を狙うプーチン大統領でも、「インド太平洋戦略」という新た

「世界MBAランキング」で、直近2年連続で世界第1位、名実ともに世界最強の経営大学院「INSEAD（インシアード）」。世界80か国以上から学生が集まり、グローバル性、多様性を大きな特徴とするこの大学院、いったい何がそれほどすごいのか。 いまやビジネスパーソンのバイブルとも呼ばれる大ベストセラー『最強の働き方』（東洋経済新報社）『一流の育て方』（ダイヤモンド社）の筆著者で、インシアードの修了生でもあるムーギー・キムさんをガイド役に、「世界最強の経営大学院」が生み出す人材たちの「最強の仕事術」に迫る。《これまでの連載はこちら》 日本流のやり方は一切通用しない 「おいおい、いいからケンカはやめてくれ！そう感情的になるな！」 「何を言ってるのムーギー、私たちはケンカなんかしてないわ。ヒートアップした議論をしているだけ。カルーナ（インド人の同僚だ）、私たち、全然友だちよね？」 インシアード在学中、私

実はそれほど低くない 日本の食料自給率が、23年ぶりの低水準に落ち込んでいる。 農林水産省が発表したところによると、'16年度の食料自給率は38％だった。'15年度まで6年連続で39％にとどまっていたが、冷害で37％に落ち込んだ'93年度に近づく数値を叩き出した。一方で政府は、'25年までに食料自給率を45％まで高める目標を掲げている。 アメリカがTPP（環太平洋パートナーシップ協定）離脱を表明して以降、食料の輸出入に関する報道がどことなく下火になっていたが、このような現状をどのように捉えればいいのだろうか。 まず、農水省が重要視している食料自給率は「カロリーベース」と呼ばれるもので、国内で生産され、1人1日当たりに供給される熱量（913キロカロリー）を、国民が1人1日当たりに消費する熱量（2429キロカロリー）で割って38％となっている。 これとは別に「生産額ベース」で食料自給率を求める

天下りの起源 文部科学省が元高等教育局長の早稲田大への天下りを斡旋（あっせん）した、という問題が世間を賑わしている。この件の責任を取って、前川喜平文科事務次官が引責辞任した。 早稲田大学では、20日に鎌田薫学長が記者会見を開いて、「再就職等規制に関する本学の理解が不足していた」と謝罪。そして、早稲田大学に再就職していた元高等教育局長の吉田大輔教授は辞職した。 教育再生会議座長をはじめ、各種審議会で役所との繋がりが深く、しかも著名な法学者である鎌田学長の口から「再就職等規制の理解が不足していた」という言葉が出てきたのはかなり残念である。 世間一般では、天下り批判は、公務員が関連企業に再就職することをいう。しかし、いくら公務員であっても職業選択の自由があるので、再就職全般を禁止することはできない。 そこで、再就職活動に関連して、職員による再就職斡旋禁止、現職時代の求職活動禁止、退職後の元の職場

日本百貨店協会が発表した2015年2月の全国百貨店売上高（店舗数調整後）は、前年同月比1.1％増と、昨年4月の消費増税後初めてプラスに転じた。 上顧客は「爆買い」観光客 東京地区の伸びが5.3％増と大きかったこともあり、十都市平均では1.6％増と好調な伸びを示した。大都市圏を中心に消費が堅調だったことを伺わせる。昨年2月といえば、消費増税前の駆け込みで、その前の年の2月に比べて3.0％の伸びを記録していたから、それを上回ったということは、百貨店はかなりの繁忙状態だったことを示している。 だが、1年前と今年では、店舗の様子は大きく違った。中華系を中心とする外国人観光客が大挙して百貨店に押し寄せたのである。日本政府観光局（ＪＮＴＯ）の推計によると、2月の訪日外客数は138万7000人と、月間としては過去最高の人数を記録した。1年前に比べて1.6倍の外国人が押し寄せたのだ。 中華圏の旧正月休みが

「集団的自衛権」の見直し、首相の靖国参拝など、周辺諸国から「軍国主義化」の懸念も表明され始めた、このところの日本。では、「あの戦争」を、70年前の日本人はどのように戦ったのだろうか？ 『日本人と日本兵』（講談社現代新書）著者の一ノ瀬俊也氏に、敵であるアメリカ軍の目に映った日本兵の赤裸々な姿について話を聞いた。 実は弱かった「日本軍」？ ――単刀直入に言って、米軍の日本軍に対する評価はどうだったのでしょう？ 高かったのか、低かったのか？ 一ノ瀬 同時代の他国陸軍との比較ということであれば、決して高くありません、というより低いです。当時のヨーロッパにおける陸戦はまず航空部隊が敵の正面から後方まで爆撃し、続いて戦車部隊が前面に出て敵陣を突破、これを後続の歩兵部隊が占領するという機甲戦になっていますが、これに関する日本軍の装備・戦術は最後まで日中戦争レベルに過ぎない、という低い評価です。各戦場で相