「マーケティングオートメーション」に注目が集まり、日本国内でもツールを導入する企業が増えている。一方で、導入したものの効果的に活用できていないという声も多く聞こえてくる。なぜマーケティングオートメーションの導入が上手くいかないのか、そして、成果を出すためのポイントはどこにあるのか、次世代のマーケティングオートメーションとして「マーケティングプラットフォーム」を提唱し、この分野に定評のあるフロムスクラッチ 代表取締役社長 安部泰洋氏に聞いた。 運用に失敗してしまう企業が多い理由 ――2014年から2015年にかけて、マーケティングオートメーションの導入企業が増えています。その背景から、教えてください。 マーケティングオートメーションが誕生した背景を紹介することが、一番分かりやすいでしょう。企業の営業活動において、これまで常に課題になってきたのが“リードの管理”です。 例えば、10人の営業担当

株式会社宣伝会議は、月刊『宣伝会議』60周年を記念し、11月29日にマーケティングに特化した専門誌『100万社のマーケティング』を刊行しました。「デジタル時代の企業と消費者、そして社会の新しい関係づくりを考える」をコンセプトに、理論とケースの2つの柱で企業の規模に関わらず、取り入れられるマーケティング実践の方法論を紹介していく専門誌です。創刊号の記事の一部を、「アドタイ」でも紹介していきます。 詳しくは、本誌をご覧ください。 リスティング広告など、プロモーション部分で活用されることの多いデジタルテクノロジー。しかしデジタルはマーケティング戦略のあらゆるプロセスで活用が可能です。プロセスごとに活用シーンを紹介していきます。 デジタル化が引き起こした消費行動の「断片化」 インターネットの登場以降、消費行動は大きく変わったと言われています。それに伴い、企業においてデジタルへの対応はもはや不可避な

『編集会議』2015年秋号（9月16日発売）の特集「新時代に求められる“編集2.0”」では、いま注目の若手編集者たちが登場。 紙とWeb、異なる主戦場を持つ85、86、87年世代の3人は、迫られる編集者としてのアップデート（1.0→2.0）をどのようにとらえているのか。 ここでは、記事の一部を一足先に紹介します。 （左から）星海社 アシスタントエディター 「ジセダイ」編集長 今井 雄紀 氏、 講談社 「現代ビジネス」編集部 徳 瑠里香 氏、Wasei 「灯台もと暮らし」編集長 佐野 知美 氏 どのようにコミュニケーションをデザインするか ——それぞれ自己紹介をお願いします。 佐野：大学卒業後、三井住友カードに入社し、3年間の営業経験を経て、念願だった出版業界に転職しました。その後、講談社の広告関連の部署でアシスタントを務めながら、フリーライターの活動を開始。現在はこれからの暮らしを考える「

株式会社宣伝会議は、月刊『宣伝会議』60周年を記念し、11月29日にマーケティングに特化した専門誌『100万社のマーケティング』を刊行しました。「デジタル時代の企業と消費者、そして社会の新しい関係づくりを考える」をコンセプトに、理論とケースの2つの柱で企業の規模に関わらず、取り入れられるマーケティング実践の方法論を紹介していく専門誌です。創刊号の記事の一部を、「アドタイ」でも紹介していきます。 詳しくは、本誌をご覧ください。 リスティング広告など、プロモーション部分で活用されることの多いデジタルテクノロジー。しかしデジタルはマーケティング戦略のあらゆるプロセスで活用が可能です。プロセスごとに活用シーンを紹介していきます。 デジタル化が引き起こした消費行動の「断片化」 インターネットの登場以降、消費行動は大きく変わったと言われています。それに伴い、企業においてデジタルへの対応はもはや不可避な

【前回のコラム】「あなたのブランドは「差別化」というワナに囚われていませんか？」はこちら マーケターは新しさにどう対応するか デジタルマーケティングのように日々新しいテクノロジーが生まれている現代、マーケターはとにかくイノベーションを求めるために「新しさ」に振り回されがちです。それは言い換えれば、「何が新しいのか」もしくは「どう新しいのか」という部分に、意識が向いてしまうということです。 「新しさ」に対応するには通常、二種類の方法があると思います。一つ目は、「新しさはそれだけで意味がある」と考えていち早く対応していく方法。二つ目は、「本質的には何も新しくない、やり方のみが変わっているだけだ」と、従来のやり方と比較して様子を見ながら対応していく方法です。 前者を選択するにしても、現実的には、所詮すべての新しいアイデアを吟味することは難しい状況です。したがって多くのマーケターは、結果的に後者の

株式会社宣伝会議は、月刊『宣伝会議』60周年を記念し、11月29日にマーケティングに特化した専門誌『100万社のマーケティング』を刊行しました。「デジタル時代の企業と消費者、そして社会の新しい関係づくりを考える」をコンセプトに、理論とケースの2つの柱で企業の規模に関わらず、取り入れられるマーケティング実践の方法論を紹介していく専門誌です。創刊号の記事の一部を、「アドタイ」でも紹介していきます。 詳しくは、本誌をご覧ください。 リスティング広告など、プロモーション部分で活用されることの多いデジタルテクノロジー。しかしデジタルはマーケティング戦略のあらゆるプロセスで活用が可能です。プロセスごとに活用シーンを紹介していきます。 デジタル化が引き起こした消費行動の「断片化」 インターネットの登場以降、消費行動は大きく変わったと言われています。それに伴い、企業においてデジタルへの対応はもはや不可避な

「人が知らないこと」は、「つくる」もの そんな時代に、Webメディアやニュースサイトに求められるのは、「他のメディアと異なる視点で、人々の知りたいことをつくる」こと。大事なことなのでもう一度言いますが、人が知りたがる情報は「つくる」ものです。 たとえば、秋に入って涼しくなれば、「半袖で出かけるべきか長袖にすべきか」迷うことがありますよね。こんなとき、「直近1週間の気温と半袖・長袖で出かけた率のデータ」が記事になっていれば、他の人の行動が洋服を切り替える参考になるかもしれません。 僕が編集長を務める「しらべぇ」は、「しらべぇ」が調べるまで情報ですらなかったことを記事にするのがモットーです。最近の事例からご紹介すると、こんな記事を書きました。 メールやLINEの「♪」「w」はNG？「使うと恋愛対象外」と思う割合は… メールやLINEでつい文章が堅くなってしまったとき、「。」の代わりに「♪」を使

株式会社宣伝会議は、月刊『宣伝会議』60周年を記念し、11月29日にマーケティングに特化した専門誌『100万社のマーケティング』を刊行しました。「デジタル時代の企業と消費者、そして社会の新しい関係づくりを考える」をコンセプトに、理論とケースの2つの柱で企業の規模に関わらず、取り入れられるマーケティング実践の方法論を紹介していく専門誌です。創刊号の記事の一部を、「アドタイ」でも紹介していきます。 詳しくは、本誌をご覧ください。 リスティング広告など、プロモーション部分で活用されることの多いデジタルテクノロジー。しかしデジタルはマーケティング戦略のあらゆるプロセスで活用が可能です。プロセスごとに活用シーンを紹介していきます。 デジタル化が引き起こした消費行動の「断片化」 インターネットの登場以降、消費行動は大きく変わったと言われています。それに伴い、企業においてデジタルへの対応はもはや不可避な

リリースから2年半で月間UU2000万（※）を超え、F1層から絶大な支持を得ているキュレーションプラットフォーム「MERY（メリー）」。DeNAのキュレーションメディアプラットフォーム「DeNA Palette（パレット）」の中核として、広告主の宣伝・販促活動を支援している。サンスター オーラツーは、2014年11月からこのMERYを活用したプロモーションを実施。タイアップ記事や店頭施策、コラボ商品を展開し、ブランドの認知や売上向上につなげている。その舞台裏について、サンスター マーケティングサービス部の河村史氏と、MERYを運営するDeNA子会社ペロリ 広告事業部の伊藤弥生氏に聞いた。 左からサンスター マーケティングサービス部の河村史氏、ペロリ 広告事業部の伊藤弥生氏。 F1層の購買を促すことができるMERYとは ――サンスターのオーラルケアブランド「Ora2（オーラツー）」のキャンペ

株式会社宣伝会議は、月刊『宣伝会議』60周年を記念し、11月29日にマーケティングに特化した専門誌『100万社のマーケティング』を刊行しました。「デジタル時代の企業と消費者、そして社会の新しい関係づくりを考える」をコンセプトに、理論とケースの2つの柱で企業の規模に関わらず、取り入れられるマーケティング実践の方法論を紹介していく専門誌です。創刊号の記事の一部を、「アドタイ」でも紹介していきます。 詳しくは、本誌をご覧ください。 リスティング広告など、プロモーション部分で活用されることの多いデジタルテクノロジー。しかしデジタルはマーケティング戦略のあらゆるプロセスで活用が可能です。プロセスごとに活用シーンを紹介していきます。 デジタル化が引き起こした消費行動の「断片化」 インターネットの登場以降、消費行動は大きく変わったと言われています。それに伴い、企業においてデジタルへの対応はもはや不可避な

時代の流れがますます速くなっている昨今。企業に求められる人材においても、流されずにしっかりと考えて行動できる「マーケティング思考」が重視されてきている。これはマーケティング部門のみならず、あらゆるビジネスパーソンに求められる資質である。 このコラムでは、企業のトップに対して、人材育成について考えていることや実践していることを聞いていく。その中で、「マーケティング思考ができて、なおかつ実際に行動に移すことができる人材」を育成するにはどうすればいいのかを探っていきたい。 今回は、Webサイト改善ツールや外部の専門家から改善案を収集できるグロースハッカーネットワークの提供を通じ、「グロースハック」による企業のマーケティングROI向上を支援している、Kaizen Platform, Inc.のCEO須藤 憲司氏に聞いた。 Kaizen Platform, Inc. CEO 須藤 憲司氏 予定調和を

【前回コラム】「ヴィレヴァンの「棚作り」～ストーリーを売る、気分を売る」はこちら ヴィレッジヴァンガードの関戸です。今回は買い物の本質について少し考えてみたいと思います。買い物ってなんだ？？モノを買うこと？販売の視点から見たら、モノを売ること？消費財を扱う立場にあるのであれば、少し立ち止まって、たまには買い物とはなんぞやと改めて捉えなおしてみる機会を持つと、忘れていたことに気づくことがあるかもしれません。我々もモノを扱う小売店であるが故に目先のことばかりを考えてしまいがちですが、本質を忘れないように意識して行かなくてはなりません。そんな自責の念も踏まえて今日はそのお話を少々。 ヴィレヴァン、なんと寿司を売る 寿司。それは日本人が大好きな食べ物。意外となじみのある食べ物だ。だが、この寿司が雑貨になるとなぜだか面白いモノに感じるから不思議だ。しかも、雑貨業界において寿司グッズは、やたらとバラエ

【前回コラム】「メディアのバナー広告を買うのと、自分達でメディアを作るのはどちらが安いか？（下・B2C編）」はこちら 企業が自社メディアに投資すべき理由 前回のコラムでは、メディアのバナー広告を買う予算を自分たちのメディアを作るのに投資したことで成果を出し始めている事例をいくつかご紹介しました。 ただ、ここで勘違いしていただきたくないのは、バナー広告とオウンドメディアの単純比較だけが「オウンドメディアの価値」ではないという点です。 もちろん前回ご紹介したガシー・レンカー・ジャパンのニキペディアの事例のように従来のバナー広告による広告効果を自社メディアによって単純に上回ってしまえるのであれば、ガシー・レンカー・ジャパンが決断したように単純なバナー広告の出稿をやめ、その予算を自社メディアの運営に回したり、ユーザーへの割引きクーポンで還元したりという選択肢が出てきますので、それに越したことはあり

【前回コラム】「メディアのバナー広告を買うのと、自分たちでメディアを作るのはどちらが安いか？（上・B2B編）」はこちら B2C企業の自社メディアを考える 前回のコラムでは、主にB2B企業を中心に、メディアのバナー広告を買っていた予算を、自分達でメディアを作る予算に投資している企業をご紹介しました。 ただ、実はこのトレンドはB2B企業だけではなく、B2C企業においても、数々の事例がでてきています。 B2C企業による企業運営メディアのシンボル的な存在として有名なのは、ライオンが昨年2014年10月にオープンした生活情報メディア「Lidea」でしょう。 元々ライオンでは2011年から「暮らしのマイスター」という社内の各分野のスペシャリストであるマイスターによる情報発信に力を入れていました。Lideaではそれをさらに進め、明確にライオンが提供するメディアとして運営されるようになりました。 サイトの

養命酒製造は7月1日から、DeNAが提供する電子チラシサービス「チラシル」を活用して、美容系飲料「食べる前のうるる酢」のキャンペーンを展開している。チラシルは、ユーザーが登録した店舗の食品や日用品などのチラシ情報をスマートフォンで見ることができるサービス。キャンペーンの狙いや効果的な活用法について、養命酒製造の鳥山敦志氏と脇田祐季氏、DeNAの福田航太氏と米山拡志氏に聞いた。 左から、DeNA　EC事業本部　オンライングロッサリー事業部　メディアグループ　米山拡志氏、養命酒製造　マーケティング部　専門課長　鳥山敦志氏、養命酒製造　マーケティング部　エイジングケアグループ　脇田祐季氏、DeNA　渉外統括本部　広告ビジネス部　営業グループ グループマネージャー　福田航太氏 商品が置いてある店舗の顧客にだけ広告配信 個々の商品画像をデータベース化し、ECサイトのように表示させている。価格を店舗ご

【前回コラム】「ウェブドラマから妄想するこれからの新しいテレビ番組スポンサーのカタチ」はこちら B2B業界で顕著な自社メディア開設の動き 前回までのコラムでは、動画を軸に、いわゆる宣伝メッセージの広告を広告枠で流し続ける従来のやり方から、広告をより視聴者にコンテンツとして楽しんでもらうスタンスに変わってきている企業が増えてきているという話をご紹介しました。 ただ、もちろんこの話は動画に限った話ではありません。いわゆる文字の世界においても、この流れは同様です。 従来であれば企業が潜在顧客に自社の製品やサービスを知ってもらうためには、新聞や雑誌、ニュースサイトなどのメディアの広告枠を買い、その広告枠に自社の広告を掲載することで読者の興味をひくというのが基本的な手法でした。 その中心が、新聞や雑誌においては全面広告や三行広告であり、ネットにおいてはバナー広告であったわけですが、そういったいわゆる

【前回コラム】「「ネイティブアド」のあるべき姿を、日産自動車とTBSのテレビでの取り組みに学ぶ」はこちら 枠ではなくコンテンツに投資しているネスレ 前回のコラムでは、テレビCM枠を番組と連動する形で活用していたリアル脱出ゲームTVの事例をご紹介しました。 その一方で、テレビCM枠に今まで通り大量の広告予算を投下し続けるのではなく、そのお金の一部をもっと企業の広告としても資産になりうるコンテンツの作成に投下した方が良いのではないか、という議論も増えてきていますので、今回はそちらに注目しましょう。 広告予算を、広告枠ではなくコンテンツに投資し始めているアプローチの代表的な事例の一つと言えるのが、ネスレ日本が手掛けているコンセプトシネマというアプローチでしょう。 ネスレでは、「ネスレシアター on YouTube」というプロの映画監督が制作する質の高い作品をYouTube上に無料で公開するという

【前回コラム】「ネイティブアドの定義は、Googleの検索連動型広告の歴史から考えれば簡単だ」はこちら 前回までのコラムでは、ネイティブアドというカテゴリーが注目されるようになった、本来の背景についてご紹介してきました。 一方で、日本においてはネイティブアドという単語自体が新しい言葉であると言うこと、初期のネイティブアド提供事業者に広告表示が徹底されていなかったケースが散見されてしまったこともあり、「ネイティブアド≒ステマ」と誤解している人も少なくないようです。 その象徴と言われる問題が、ネイティブアドというキーワードを使ったステマ手法やノンクレジット問題でしょう。丁度、ノンクレジット問題についてはゴールデンウィーク中にYahooニュースでやまもといちろう氏が寄稿したコラムを起点に、サイバーエージェントが謝罪リリースを出す結果になるという騒動が話題になっていましたので、ご覧になった方も多い

情報量が増大した環境の中でユーザーの支持を得てきた、キュレーションメディア。DeNAでは、このキュレーションメディアを進化させ、よりターゲットが明確なジャンル特化型のキュレーションメディア（=バーティカルメディア）を複数抱えるメディアプラットフォーム構想を立ち上げ。クライアント課題に緻密に対応する体制を整えている。 4月6日、DeNAは新たな注力事業として、キュレーションメディアプラットフォーム構想（「DeNAパレット」）を発表した。2015年に入り、住まい・インテリアの「iemo（イエモ）」、女性ファッションの「MERY （メリー）」、レシピなど食の「CAFY（カフィ）」、旅の「Find Travel（ファインドトラベル）」と立て続けに4つの特化型キュレーションメディアの買収や立ち上げを行ってきたDeNA。これに加え、現在は自社開発の男性ファッションの「J

【前回コラム】「ユーザー目線で考えよう、ここが変だよ「ネット広告業界」」はこちら 広告がなぜネイティブに向かうのか 前回のコラムでは、2006年頃に流行ったステマペイパーポストという、一見普通のブログの記事に見える記事広告の手法についてご紹介しましたが、最近同じような視点で議論に上がりやすいのが「ネイティブアド」という言葉でしょう。 この「ネイティブアド」という言葉においては、業界関係者でも誤解をしているケースが多く、非常に議論が起こりやすい言葉と言えます。 ここで「ネイティブアドはテレビCMに代わる新たな認知獲得の手段になる」と言ったら皆さんはどういう印象を持たれるでしょうか？ この言葉は米国のネイティブアドネットワーク企業であるシェアスルーのダン・グリーンベルグCEOが来日した際に開かれた交流会で私が直接聞いた言葉です。 何を荒唐無稽な、と思う方もいるかもしれませんが、ダン・グリーンベ