約5万人のデータで検証 人間の知的能力は、年齢に応じて複雑に変化するということが、米ハーバード大学などの研究から明らかになった。 ●"Older Really Can Mean Wiser" The New York Times, MARCH 16, 2015 ●"When Does Cognitive Functioning Peak? The Asynchronous Rise and Fall of Different Cognitive Abilities Across the Life Span" Psychological Science, March 13, 2015 私たちの運動能力や知的能力が歳と共に変化することは、（科学者に言われずとも）誰でも実感している。知的能力に限ってみれば、たとえば「物覚えの良さ（記憶力）」や「暗算力」などの能力は若い頃の方が高い。一方で「相手の

マクドナルド、イオンがハマった落とし穴 「ボリュームゾーン不況」とは何か？ いま、この国の経済が大きく変わろうとしている 「売れない国内」「異常な低金利と円安」「実体なき株高」昨日まであんなに売れたモノが、まったく売れない 株価は15年ぶりの高値を更新、２万円も目前だ。一方で、景気が回復したという実感にはほど遠い。経験したことがない、この雰囲気。日本経済に何が起きているのか。 巨大企業が直面する新リスク JT(日本たばこ産業)が、飲料部門から撤退すると発表したのはこの2月のこと。缶コーヒーの「ルーツ」、清涼飲料水の「桃の天然水」など、数々の先駆的なヒット商品を生み出してきた業界の雄の突然の退場に、社内外のざわつきはいまだ収まらない。 関係者によれば、JTが本格的に撤退を検討し始めたのは昨年末だという。ここ数年、飲料事業が目立ったヒット商品に恵まれず、直近では赤字に陥っていた中で、限られた経

お気づきだろうか。不気味な余震、地下水温の上昇、深海生物の大量発生……東日本大震災の直前と同じような異変が増えている。われわれの国は、巨大地震から逃れることはできないのだろうか。 先日の地震が意味するもの 日本列島が、3・11の直前の状況に似てきている。近々、また巨大地震が起こるのではないだろうか—地震の専門家たちの間で、こんな不穏な噂が囁かれている。 なぜいま、そんな話が持ち上がっているのか。 発端となったのは、2月3日、筑波大学やスイス連邦工科大学の研究グループが発表した衝撃的な研究結果だった。 この研究を行った筑波大学准教授のボグダン・エネスク氏が語る。 「我々は、太平洋プレート上で起こる地震活動を'98年から調査してきました。東日本大震災が起きたことで、プレート境界に溜まっていた地震のエネルギーは一気に放出されました。 研究結果から推測すると、その地震エネルギーのレベルが、昨年9月

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なぜ、いま「多様な働き方」が求められているのか。根本的な理由は企業が多様な働き方を認めないと、もはや成長を見込めないからだ。規制改革会議が2月12日午後、霞が関で開いた公開ディスカッションで、そんな実態があきらかになった。 阪神・大震災から再建した製薬会社のケース 私は規制改革会議委員の1人として司会を務めたが、もっとも印象に残ったのは万協製薬の松浦信男代表取締役社長のプレゼンテーションである。万協製薬の経験は日本企業全般に通じる部分がある。その核心をお伝えしよう。 万協製薬はもともと兵庫県神戸市長田区に本社と工場があったが、1995年1月17日の阪神・淡路大震災で被災し全壊した。翌年、三重県多気郡多気町に移転し、松浦社長の下でゼロから会社を再建した。 「自分がやりたくないことは社員にもさせたくなかった」と語る松浦社長は「社員が生き生きと働ける会社」を目指して、残業時間の削減や有給休暇取得

ときどき、自分が違う職業を選べるとしたら、何になりたかったかと、夢のように考えることがある。私の場合、オペラ歌手か人類学者だ。オペラ歌手はさておき、人類学者のほうだが、人類学は幅が広い。 過去から現在までの人類についてのすべてが包含される学問なので、考古学も生物学も、そして、言語学も民俗学も関係してくる。私は、サルがヒトに変化していった過程とか、それよりもずっと後だけど現在よりはずっと前の、マンモスを狩っていたころの人間などに、とりわけ興味がある。 『日経サイエンス』の12月号の大特集「人類進化 今も続くドラマ」は、極め付きにおもしろかった。 第1部 直系祖先はだれだ? 気候変動のインパクト 進化を加速したハンマー 第2部 一夫一妻になったわけ 助け合いのパワー 生まれながらの協力上手 第3部 ネット化された霊長類 まだまだ続く進化 の3部構成となっている。 人類進化は一本ではなく、とても

「勉強を楽しくすることで、社会に貢献したい。そのために人間のことを理解することがいちばん重要」---参考書作家・船登惟希 「勉強をもっと楽しくしたい」 現在の教育業界は、デジタル教科書やMOOCs（大規模オープンオンライン講座）などテクノロジーがどのように教育を変えるのかといったことは注目されている。そんな中、ひたすら紙の参考書を書き続ける人物がいる。 『宇宙一わかりやすい高校化学』『大学受験らくらくブック』シリーズなどの参考書を手がける参考書作家の船登惟希氏（27）だ。中学校までは新潟県佐渡島で過ごし、新潟高校理数科に進学。東京大学理学部化学科、東京大学大学院理学系研究科化学専攻修士課程を経て、株式会社ディー・エヌ・エー（DeNA）に就職。その後、独立して現在に至る。 船登氏は「edutainment（エデュテインメント: education＋entertainment）」に興味があり、

たとえばバーテンダーの仕事。これがコンピューターに代わられる確率は77%—。そんな大胆予測を披露した論文が全世界で話題だ。論文の執筆者が本誌に語った、凄まじすぎる「雇用の未来」。 仕事はほぼ半減する 「コンピューターの技術革新がすさまじい勢いで進む中で、これまで人間にしかできないと思われていた仕事がロボットなどの機械に代わられようとしています。 たとえば、『Google Car』に代表されるような無人で走る自動運転車は、これから世界中に行き渡ります。そうなれば、タクシーやトラックの運転手は仕事を失うのです。 これはほんの一例で、機械によって代わられる人間の仕事は非常に多岐にわたります。私は、米国労働省のデータに基づいて、702の職種が今後どれだけコンピューター技術によって自動化されるかを分析しました。 その結果、今後10~20年程度で、米国の総雇用者の約47%の仕事が自動化されるリスクが高

Ｇ型大学とＬ型大学。今大学関係者の間で話題になっている言葉だ。 Ｇ型大学はGLOBALのＧ、Ｌ型大学はLOCALのＬだ。経営コンサルタントの冨山和彦氏が、文科省の有識者会議（→こちら）でプレゼンした資料（→PDFはこちら）に出てくる。 日本経済は、自動車・電機機械などグローバル経済と互角に競争している経済圏と交通・飲食・社会福祉などグローバルと関係なく地方経済で活躍している経済圏と産業構造が二つに分かれている、というのが一般的な説明だ。冨山氏はそれを大学にあてはめると、Ｇ型大学とＬ型大学になると言う。 筆者のように、生粋の学者ではなく、役所を退職してから大学に来た身からみれば、冨山氏の大学観についてそれほど違和感はない。ただし、一般社会の経験がない純粋培養の学者からみれば、冨山氏の大学観はびっくりするだろう。 さすが、トップ・コンサルタントの冨山氏の資料では刺激的な表現が満載である。例えば

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「お前が悪い!」「ウソをつくな!」名門企業どうしがシステム開発を巡って法廷闘争　野村證券vs.日本IBM　感情ムキ出し「33億円」の大ゲンカ そこまでするか、と首をかしげずにはいられない。誰もが知る有名企業同士が繰り広げる相互批判、暴露、醜聞の蒸し返し……。異例の喧嘩の裏には、どうしても負けられない「事情」があった。 まず野村が訴えた 子供の頃、喧嘩には暗黙のルールがあった。相手が泣いたら止める、血が出るようなことはしない、顔は殴らない。 大人であればなおさらのはずだが、野村證券と日本IBMという名門企業が法廷の場で争う大人の喧嘩には、そうしたルールはまったく通用しないようだ。 互いが互いを徹底的に批判し、完膚なきまでに叩きのめそうとする大ゲンカが今、展開されている。 「野村がIBMに委託したシステム開発プロジェクトが頓挫したことがきっかけで、野村が被った損害として約33億円という巨額の支

田端信太郎×本田哲也×佐々木紀彦【第2回】「サラリーマン根性を捨て、本気で考え抜いた人が、人を動かせる時代」 発売からわずか2ヵ月で5万部を突破し、話題を呼んでいる『広告やメディアで人を動かそうとするのは、もうあきらめなさい。』（ディスカヴァー･トゥエンティワン）。8月某日、丸善丸の内本店にて、共著者であるLINE株式会社上級執行役員の田端信太郎氏とブルーカレント･ジャパン代表取締役社長本田哲也氏に、「NewsPicks」編集長の佐々木紀彦氏が交わり、刊行記念トークショーが行われた。本の中に詰め込みきれなかった「プロとして、個人としてのメディア、マーケティングに対する思い」を語る。 ⇒第1回はこちらからご覧ください。 失うものがない本気の素人こそ、膨大なパワーを持つ時代 佐々木 この本を通じて、読者の皆さんや日本全体の行動をどう変えていきたいと考えていますか? 本田 「今はソーシャルメディ

「一度決めたこと」を変えられない人たち「東大出」財務官僚が日本を破壊する 大特集「消費税10%」で、日本と安倍政権が終わる第２部 消費税10% 安倍よ、麻生よ、そろそろ気付いたほうがいい 聞く耳を持たない 「消費再増税を先送りにする? 財務官僚はそんなこと、これっぽっちも考えていない。すでに再増税は法律で決まっていること。仮にこれを延期することになれば、年明けの通常国会に改正法案を提出しなければならない。そうすると、安倍政権は財政健全化や社会保障の充実のための財源の確保との矛盾を厳しく問われ、政局化する。安倍(晋三)総理がそんな政治的リスクを取る判断をすることはありえない」 ある財務省有力OBはこう断言する。だが、前章でも見たように、8%への消費増税でも、日本経済は瀕死の状態だ。 信州大学教授の真壁昭夫氏が言う。 「今年の4月以降、家計の消費支出は4ヵ月連続で減少し続けています。こうした状

ジョセフ・スティグリッツ―格差は必然的なものではない 『現代ビジネスブレイブ　グローバルマガジン』---「ニューヨークタイムズ・セレクション」より アメリカの巨大な格差はいかにして生まれたのか 過去3分の1世紀の間に、ある有害な傾向がじわじわと進んだ。 第二次大戦後、ともに成長してきたアメリカがばらばらになり、2007年末の大不況に襲われると、アメリカの経済状況の著しい特徴となった分裂を、もはや誰も無視することができなくなった。この「輝ける丘の上の町（※）」アメリカは、いかにして最大級の格差を抱える先進国となってしまったのだろうか？ トマ・ピケティの時宜にかなった重要な著書である『21世紀の資本論』によって発展した驚くべき議論の流れのひとつは、富と所得のひどい格差は資本主義固有のものだ、という考えに落ち着く。彼の理論によれば、第二次世界大戦後、数十年間に急激な格差が解消された時期こそ、異常

保険会社は絶対に教えてくれないが、損する保険は確かに存在する。「保障が手厚くて安心」、そんな言葉に乗せられて、保険に入っていないだろうか。極秘資料で明らかになった保険の真実をお伝えする。 利益率の高い保険が判明 今月上旬、某外資系中堅保険会社が代理店各社に配布した資料。ホッチキスで綴じられたA4サイズの用紙には、こう記されている。 〈募集代理店各位「新商品「○○」インセンティブキャンペーンのご案内〉 保険の新商品発売に伴って、半年間、代理店手数料を上乗せするキャンペーンを実施するというもので、内容は次のとおりだ。 通常の代理店手数料は、保険に入った人が支払う保険料の40%だが、キャンペーン期間中はさらに50%の手数料が上乗せされる。つまり、合計手数料は90%。加入者が年に10万円の保険料を支払う商品だとすれば、そのうち9万円ものカネが代理店の収入になるということである。驚くべき、破格の手数

レストランや倉庫などで働く従業員の仕事ぶりを、会社が各種センサーやウエアラブル端末でモニターする動きが世界的に広がりつつある。そのように計測した行動データを解析して、接客や荷物運搬など各種作業の質や効率を高めるためとされる。が、一方で従業員のプライバシー侵害やストレスなどの問題も指摘されている。 ●"Unblinking Eyes Track Employees" The New York Times, JUNE 21, 2014 ●"Tesco accused of using electronic armbands to monitor its staff" The Independent, 13 February 2013 ●"仲居さんにセンサー装着 がんこフードの「科学接客」" 日本経済新聞, 2014/6/27 店内の移動経路や客との会話などを記録 冒頭の米ニューヨーク・タイムズ

"人口4300万人"ああニッポン30年後の現実【第1部】警察官もいません　東京の足立区、杉並区、豊島区は消滅京都・大阪も無法地帯に! 「ゼロ・イチ・ニ」の法則をご存知か ——客が消えて、仕事が消えて、そして若い女性が消える! スーパー・百貨店・コンビニが次々倒産/宅配便は届かず、ゴミは収集してもらえない/山手線は15分に1本、新幹線は1時間に3本、地下鉄は廃線/アホでも東大に入れる、早稲田・慶応はバカばかり/葬式は出せない/吉野家、ワタミは消えてなくなる/年金は消滅、生命保険は破綻、消費税は50%ほか 向こう三軒両隣、近所の家々には子供が何人住んでいるか。空き家が何軒あるだろうか。ひと昔前を思い返せば、驚くほどの違いが、すでに私たちを襲っている。日本の崩壊は、もうはじまっている。 すでにほぼ全業種で人手不足に 日本列島から人間の姿が消えようとしている—。加速度的に人口が激減していく社会がや

プロブロガー･イケダハヤト。 ブログで飯を食い、妻子を養う、1986年生まれの27歳だ。 SNSが日本で拡大したこの数年間と軌を一にして、イケダの独特の働き方と言動は賛否両論を呼び続けてきた。 個人的に彼との付き合いは長い。ワークショップや電子書籍、メールマガジンなど、編集者としてたくさんの仕事を一緒にやらせてもらった。 本人は恩を着せるのをいやがるのだが、本当に感謝している。 しかしこの数ヵ月、イケダとぼくの打ち合わせは少しピリピリしたものだった。ずっと、就職活動に反対されていたのだ。説明会帰りのスーツ姿を何回笑われたか分からない。 最近は「いつ就職活動やめるんですか?」が挨拶代わりだったのだが、今回、そんな彼に報告することがあって、対談をセッティングしてもらった。 いったいどんな極端なことを言われるか正直不安だったが、Webがある現代で愚直に就活をする意味。会社員になる意味。それを改め

生きていれば、必ず死の瞬間はやってくる。だが、その先のことは誰にも分からない。死んだらそれで終わりなのか、それとも——。生と死が交錯する臨床の現場で、医師が体感した「命の神秘」。（編集部注：本記事は2013年3月のものです） 最新医学でも説明できない 私が勤務する東大病院では、年間3000人もの患者が集中治療室で治療を受けています。そこは生と死が隣り合わせの場所であり、私も臨床医として、日常的に多くの「死」に立ち会ってきました。 現代医療には「エビデンス・ベースド・メディスン(EBM)」、つまり「証拠に基づく医療」という考え方がベースにあります。私たち医師もEBMを踏まえて患者さんの治療に当たるのですが、実は救急外来の現場では患者さんの疾患や障害の原因がどうしても解明できない、ということがしばしば起こります。 現役の医師である私が言うのもおかしいかもしれませんが、これだけテクノロジーが発達

白河桃子 × 駒崎弘樹　～安倍政権は産んで働く女性の味方なのか?～ 【第1回】 「今後必要になってくるのは『小規模保育』と『2階建て補助』です」 ポスト待機児童問題の顕在化 白河: 今日は「少子化対談」シリーズの第一弾ということで、駒崎さんにお越しいただいたんですけれども、まずはじめに、駒崎さんのメインエリアである保育園の話などを中心に、安倍政権の女性政策に関して、いろいろお聞きしたいと思います。 もう一つは、やはり普通の市民が政策に対して何か申し立てたい、ここを変えたい、というときに、どうすれば政治と対話したり、効力を持つ行動を起こしたりできるのか、ということについてお聞きしたいと思います。多分、多くの方が分かっていないことだと思いますので、どうぞよろしくお願いします。 駒崎: それは大切なことだと思います。ぜひ。 白河: 私は以前からずっと結婚支援をやっているのですが、今、「働く」とい