人体改造がもたらす未来 サイボーグ化する人々、「新たなる人類」出現
スペイン在住の英国人ニール・ハービソン氏は、光の波長を検知するアンテナを手術で頭頂部に結合したところ、職場を追われた。スペイン人のマネル・デ・アグアス氏は、魚のヒレのような形をした気象観測装置を手術で頭の左右に取り付けたため、会社をクビになった。 身体を機械と結合させたサイボーグや、遺伝子操作で身体能力を高めたミュータントを、「ネオヒューマン」と呼ぶことにしよう。 地球に最初の生物が誕生したのは40億年前。途方もない歳月を重ねて、単細胞生物からホモ・サピエンスへと姿を変えた私たちは、ついに科学の力で生物進化の制限速度から解き放たれた。 ハービソン氏やデ・アグアス氏のように、一部の人々は一足先に次なる進化の段階へと歩み始めている。サイボーグ工学や遺伝子工学の進歩に伴って、後に続く人は増えるに違いない。 生まれながらの脳と体を維持する私たち「オールドヒューマン」は、ネオヒューマンを職場から追い
液晶から半導体まで狙うは日本の部材 中国の巧妙な国産化に警戒を
習近平3期目が決まった2022年10月、米国による新たな対中半導体規制に直面して、中国は技術覇権の戦略で新段階に入ったようだ。外資からの技術入手による国産化戦略のギアを一段と上げてきたのだ。これまでも本連載で再三、警鐘を鳴らしてきたが、それがますます広範かつ巧妙になっている。 「供給網の自国完結」のために技術入手 目標は、戦略産業のサプライチェーンの上流から下流までを一気通貫に「自国で完結させる」ことだ。そのために中国企業に「欠けている技術」の入手に躍起となっている。 22年10月28日、中国は「外商投資奨励産業目録」を3年ぶりに改訂して発表した。外資誘致で重視する産業リストで、表向きは対外開放の姿勢を示すものとしている。これに続く11月4日に習国家主席が上海で開催した国際輸入博覧会の開幕式で挨拶し、これを「対外開放」の象徴として宣伝、外資を重視する姿勢を改めて強調している。 こうしたプロ
命名責任からランナウェイしたあの駅名：日経ビジネスオンライン
田町と品川の間に設置されることになる山手線の新駅の名称が「高輪ゲートウェイ」に決まった。 はしごをはずされた印象を抱いた人が多いはずだ。 私もその一人だ。 拍子抜けしたというのか、毒気を抜かれたというのか、正直な話、どう反応して良いものなのか、困惑している。 件の新駅については、今年の6月から駅名が一般公募されていたのだそうだ。 結果は、1位が「高輪」で8398件、2位が「芝浦」の4265件、3位の「芝浜」が3497件、以下10位まで「新品川」＆「泉岳寺」（2422）、「新高輪」（1275）、「港南」（1224）、「高輪泉岳寺」（1009）、「JR泉岳寺」（749）、「品田」（635）となっている。 で、結果的に選ばれることになった「高輪ゲートウェイ」には36件の応募が寄せられたのだという。ちなみにこの応募件数は、順位としては130位に相当する。 個人的には、1位から10位までのどの名前で
面接官は「スタバでバイト」ネタに飽きている
早くも始まった大学3年・大学院1年生対象の2020年就職活動、通称「20採用」。学生・企業に選考のポイントを紹介する恒例連載企画の1回目のテーマは、面接のネタだ。学生には「面接で受けるネタ」を、企業には「ネタの内容から学生の本質を見るすべ」をお届けする。 （日経ビジネス2018年7月9日号より転載） 2019年4月入社予定の大学生の就活が佳境を迎える中、20年3月卒業見込みの大学3年生・大学院1年生の就職活動「20採用」が実質的に始まっている。経団連の指針では、「会社説明会の解禁は19年3月から」「面接などの選考は同6月から」などと定めているが、いずれも形骸化しているのが現状だ。 「夏のインターンシップを採用の第1ステップにしている企業が増えている」と指摘するのは企業の採用支援を手掛けるコンサルタントの谷出正直氏。大学関係者からも「インターンシップに行った企業の選考を受けた50％の学生が内
金融庁「検査局廃止」で銀行に自立求める
強権を振るった「副作用」が深刻に 金融庁の森信親長官の3年目がスタートした。これまで進めてきた金融行政の改革の総仕上げを行うことになる。日本の金融機関はバブルの崩壊で抱え込んだ不良債権を一掃し、ほぼ健全な資産状態に回復した。一方で、金融ビジネスの多様化や世界的な低金利に伴い、従来型の貸金業務では収益を稼げない構造問題に直面している。国内でも地方銀行や信用金庫・信用組合、農協など、金融機関の再編淘汰は進んでおらず、「オーバーバンキング」の状態が続いている。金融機関に「自立」を求める森流改革は成功するのだろうか。 「金融庁、検査局を廃止 金融機関との対話重視」。8月22日に日本経済新聞がそう報じると、関係者の間からは驚きの声があがった。「遂に、そこまで踏み込んだか」と森流改革の本気度を思い知らされたというのだ。 銀行などに立ち入り検査する「強権」は金融庁の金融機関に対する権力の源泉である。金融
アパレル企業を悩ませる“量産系女子”
アパレル業界がかつてない不振にあえいでいる。大手アパレル4社の売上高は激減。店舗の閉鎖やブランドの撤退も相次いでいる。アパレル業界と歩みをともにしてきた百貨店業界も、店舗閉鎖が続き、「洋服が売れない」事態は深刻さを増している。 なぜ突如、業界は不振に見舞われたのか。経済誌「日経ビジネス」の記者が、アパレル産業を構成するサプライチェーンのすべてをくまなく取材した書籍『誰がアパレルを殺すのか』が今年5月、発売された。 業界を代表するアパレル企業や百貨店の経営者から、アパレル各社の不良在庫を買い取る在庫処分業者、売り場に立つ販売員など、幅広い関係者への取材を通して、不振の原因を探った。この1冊を読めば、アパレル産業の「今」と「未来」が鮮明に見えるはずだ。関連記事を随時連載していきます。 百貨店や大手アパレル（衣料品）企業に業界不振の理由を聞くと、判を押したように返ってくる答えがある。「若者がアパ
忖度と揚げ足取りで日本は回る
今村雅弘復興相が辞任した。 この4月の25日に、東日本大震災について「東北でよかった」などと発言したことの責任を取った形だ。後任には衆議院の東日本大震災復興特別委員長で、環境副大臣などを務めた自民党の吉野正芳氏が指名されている。 当然の判断だと思う。 ただ、辞任の経緯には、釈然としないものを感じている。 以下、説明する。 辞任の直接のきっかけとなった25日の発言が、無神経かつ粗雑な言葉だったことは間違いない。多くの人が既に指摘している通りだ。 とはいえ、大臣を擁護する意味で言うのではないが、今村氏の発言の真意は、 「地震が東北で起こったことはめでたいことだった」 「東北が地震被害でめちゃめちゃになったことは歓迎すべき事態である」 というところにはない。 彼が本当に言いたかったのは 「首都圏で同じ規模の地震が起こったらもっとひどい被害が出る」 「われわれは東北での被害を教訓として、いずれやっ
予備校の「裏メニュー」にすがる悲しい大学
ある有力予備校担当者の告白 「来ますよ。毎年たくさん来ます。入学試験を作ってくれないか、という依頼が」 ある有力予備校の担当者は、うんざりとした表情でこう告白する。この予備校は大学の業務の外部委託を引き受けてはいるが、入試問題の作成は、受けないことにしており、大学側にもそう伝えている。それでも毎年大学から依頼が来るという。 問題の作成が難しいなら、大学が作成した問題の事前チェックをお願いできないか、と頼まれる場合もあるが、それも事前に入学試験の問題を見てしまうことには変わりない。同予備校は「問題が漏えいした場合のリスクが大きすぎる」として断っている。「先日は『問題を10問作ってほしい。そこからこちらが勝手に3問選ぶ。それなら事前に知る確率も減るでしょ』と粘られたが、それでも断った」（担当者）。 問題作成を請け負っていることを明言している企業もある。著名な予備校講師だった古藤晃氏が設立した古
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