2.45型ディスプレイを搭載する小型スマホの「Jelly Pro」。ここまで画面が小さいと、ちゃんと操作できるのかが心配になる。スマホとしてどこまで使えるのかを試した。 超小型のLTE対応スマートフォン「Jelly Pro」の正規品が日本で発売された。現在は5型～6型のスマートフォンが当たり前になり、「小型」をうたう製品でさえ、4型台後半のディスプレイを搭載しているほど、スマホの大型化が進んでいる。 そんな中で登場したJelly Proの画面サイズは2.45型で、本体サイズは43（幅）×92.4（高さ）×13（奥行き）mm。まさに手のひらにすっぽりと収まるサイズ感だが、実際のところ操作性や視認性はどうなのか？　バッテリーの持ちは？　など、使って感じた点をお伝えしたい。 →“世界最小LTEスマホ”「Jelly Pro」が日本発売　購入＆開封レポート どのキャリアのSIMを使えるのか まずはS

米Googleは3月20日（現地時間）、“ジャーナリズムの未来を築く”ためのイニシアチブ「Google News Initiative」（GNI）の立ち上げを発表した。そのゴールに向けて、向う3年間で3億ドルを投じる計画だ。 GNIは、「デジタル時代のジャーナリズムの未来を切り開くべく、Googleが報道業界とのコラボレーションを推進する取り組み」。 同社はFacebookやTwitterと並んで虚偽ニュース拡散の対策を求められている。News Initiativeで、メディア企業が収益を確保し、コンテンツの品質向上に注力できるよう支援することでGoogle検索結果などのコンテンツ信頼性を高める狙い。 GNIでは以下の3つの目的に焦点を当てる。 質の高いジャーナリズムの強化 持続可能な成長のためのビジネスモデル展開 ニュースメディアのための技術革新 1つ目は、虚偽ニュース対策だ。YouTu

この記事を読んでいる方のほとんどがスマートフォンや携帯電話を持っていると思うが、あなたは「技適マーク」をご存じだろうか。端末背面やバッテリーパックを外した部分に印字されているマークを見かけたことがある人もいるだろう。 技適は技術基準が守られていることを簡易な方法で確認する（マークの有無を確認する）ための制度で、「電気通信事業法に基づく、技術基準適合認定」と「電波法に基づく技術基準適合証明」の2種がある。技適マークのない海外製スマホやBluetoothイヤフォンなどを日本で使うと電波法違反になる。 無線局（無線機器）は、許可されている周波数や出力以外の電波を出すことがないよう、検査に合格し無線局免許を受ける必要があり、携帯電話も例外ではない。しかし、既に1億6000万台を超える携帯電話全てを検査して免許を交付するのは現実的でないため、技適マークを取得すれば「キャリアが包括的に無線局免許を取得

日本のApple Storeは現在、銀座、仙台一番町、名古屋栄、心斎橋、表参道、福岡天神にあるが（渋谷は休業中）、Apple 新宿はこれらに続く実店舗となる。 関連記事 Apple製品を使ったスキルアップ講座「Today at Apple」、5月からApple Storeで開催 Appleが、世界のApple Storeでスキルアップ講座「Today at Apple」を開催する。Apple製品を使った、写真、動画、音楽、プログラミングなどを学べる。参加は無料。 Appleが3月27日に学校でイベント　教育関連の発表でiPadも登場する？ Appleが3月27日に、米イリノイ州シカゴの公立学校で発表会を開催。タイトルは「Let's take a field trip」。教育関連のサービスやデバイスが発表される可能性が高い。 67歳のコード女子爆誕！　女性限定プログラミング講座「Sweet

関連記事 Googleマップにマリオカート　「MAR10」デーから1週間 Googleが3月10日のマリオデー（MAR10＝MARIO）を祝してAndroidおよびiOS版Googleマップにマリオカートを登場させる。 Googleマップ、東京などで「車椅子対応」経路検索が可能に Googleマップの公共機関での経路検索で、オプションとして「車椅子対応」を選べるようになった。車椅子やベビーカーで移動しやすいルートを優先的に表示する。 Googleマップ、近所のバリアフリー情報追加がより簡単に Googleマップのバリアフリー情報の追加が従来よりやりやすくなった。「不足している情報の提供」をタップすると現在地の近くで情報追加が必要なビジネスが表示される。 Googleマップ、施設が「車椅子対応」かどうかの表示スタート Googleマップの「場所」に、その場所が車椅子対応かどうかを表示する項目

この記事について この記事は、毎週土曜日に配信されているメールマガジン「石川温のスマホ業界新聞」から、一部を転載したものです。今回の記事は2018年3月10日に配信されたものです。メールマガジン購読（月額540円・税込）の申し込みはこちらから。 MWC開催中に発表されたこともあり、Twitterなどで、この件に対して特に言及することはなかった。あまりに何も反応しなかったので、KDDIから問い合わせが来てしまったのだが、実際のところは「呆れてものが言えない」というのが正直な感想だ。 そもそも、テザリングを利用するのに、なぜ追加でオプション料金を支払う必要があるのかさっぱり理解できない。ユーザーは、フラットプランであれば20GBの利用量を購入していることになるはずだ。それをスマホでYouTubeを見ようが、パソコンをつなごうが使い方は自由なはずだ。 キャリア側は「ネットワークに負荷がかかる可能

Amazon Echoユーザーの新常識　こんなスマートホームデバイスは「買ってはいけない」：山口真弘のスマートスピーカー暮らし（1/2 ページ） 「Amazon Echo」を購入したら試してみたいのが、他のスマートホームデバイスとの連携だ。Philipsの「Hue」のように最初からスマートホーム機能を搭載したデバイスもあれば、赤外線リモコンをエミュレートして既存の家電製品を操作できるスマートリモコン製品もある。Amazon.co.jpを見ていると、Amazon Echoとの動作確認済みをうたうスマートホームデバイスでめじろ押しだ。 もっとも、それらのスマートホームデバイスの中には、お世辞にも快適に利用できないものや、そもそも利用が不可能なものも含まれており、購入してから「しまった、こんな落とし穴があったのか」とじだんだを踏むこともしばしばだ。 今回は、Amazon Echoの初心者が引っ掛

米連邦政府は3月12日（現地時間）、ドナルド・トランプ米大統領によるBroadcomのQualcomm買収を禁止する大統領令を発表した。 理由は「国家安全保障を損なう恐れがある」ためという。 Broadcomの米国本部はカリフォルニア州にあるが、登記上の本社はシンガポールにある。同社のホック・タンCEOは昨年11月、トランプ大統領と共にホワイトハウスで本社をシンガポールから米国内に移すと発表しており、12日には移転を4月3日に実施すると発表した。 BroadcomはQualcommに対し、株主総会で選出する取締役の11人の候補を通知したが、トランプ大統領の命令にはこれらの候補を無効にする指示もある。 QualcommはBroadcomによる買収を2度拒否している。同社は当初3月6日に予定していた株主総会を4月5日に延期した。 Broadcomは12日の発表文で、本社の米国移転を完了してから

exiiiはこのほど、VR／AR用触覚ウェアラブルデバイス「EXOS」のビジネス開発者向けキット2製品「EXOS Wrist DK1」「EXOS Gripper DK1」の提供を開始した。 EXOSは、VR内のオブジェクトから触感を得られるウェアラブルデバイスで、EXOS Wrist DK1は手首装着型、EXOS Gripper DK1は五指装着型のデバイスだ。ともにバッテリー駆動に対応、接続はUSB有線またはWi-Fi無線接続をサポートしている。 EXOS Wrist DK1は手首へのフィードバックを行うことで“触れる”感覚を、EXOS Gripper DK1は指にフィードバックを行い“つかむ”感覚をそれぞれ再現することが可能だ。またEXOS Wrist DK1はアタッチメントの交換でVive ControllerやOculus Touchとの併用にも対応、“銃を撃つ”動作の反動を手首に

すぐに消え、永久に残る　ネット情報、矛盾する“2つの顔”：ITりてらしぃのすゝめ（1/2 ページ） 「次回の連載ネタは、インターネットにおける“情報”の残り方について書いてみませんか」と編集担当に言われたとき、「ああ、確かにいろいろ消失してますね」と返答したら「いや、半永久的に残るじゃないですか」と返されてしまいました。 ネットにはどちらの側面もあり、1度発信した情報は半永久的に残りますし、あっという間にきれいさっぱり消失することもあります。今回はそんなネットの特性について、もう一度おさらいしてみましょう。 ネットに公開された情報は、あっという間に消失する ネット上の情報ほど、はかないものはないと思っています。ネットが普及し始めた1990年代のホームページが、今どれだけ残っているでしょうか。ジオシティーズや@niftyなど00年代に全盛期を迎えたWebログサービスも、残念ながらそのコンテン

NTTドコモは、2月2日に子どもとスマートフォンについて考えるための特別サイト「親のための 子どもスマホ“必修”講座」をオープン。スマートフォンを所持している12歳～18歳の子ども1204人と、全国30～50代の小学生から高校生の子を持つ親1030人を対象に行った調査結果を公開している。 「親にお願いして、買ってもらうのにどのくらいかかりましたか？」という質問に対し、最も多かったのは「1年以上経過してから購入」で約35％。一方「検討をはじめてからお子さんへのスマホ購入までにかかった期間はどのくらいでしたか？」という質問では「検討後すぐに購入」が約34％で最多となり、子どもと親の意識に大きなずれがあることが分かった。 子どもが使うスマホの機種は、約72％が「iPhone」と回答。「実際に希望した機種を買ってもらえましたか？」という質問では、85％以上が「買ってもらえた」と答えている。希望した

会話が見える！　世界最速の「リアルタイム字幕」にびっくり：水曜インタビュー劇場（瞬時公演）（1/5 ページ） 2月某日、幕張メッセ（千葉市）。記事のネタを探すために、記者はとあるセミナーを聴講していたところ、大きなモニターに釘付けとなった。 モニターには、登壇者の発言がリアルタイムで文字になって映し出されていたのだ。「ITmedia ビジネスオンラインって最高ね」と発言すると、瞬時に「ITmedia ビジネスオンラインって最高ね」と表示される。それだけではない。日本語の横で、英語のスペルも次々に並んでいたのだ。 よーく見ると、ところどころで“おかしな日本語”も登場する。例えば、「ITmedia ビジネスオンラインって再考ね」といった感じで。しかし、しばらくすると、正しい日本語に変わっていくのだ。 気になる、気になる。どうやってリアルタイムに文字を起こしているのか。最新のテクノロジーを駆使し

「Xperia XZ2」「Xperia XZ2 Compact」発表　デザイン刷新、画面は5.7型と5.0型：Mobile World Congress 2018 ソニーモバイルコミュニケーションズが2月26日（現地時間）、スペインのバルセロナで開催されているモバイル関連の展示会「Mobile World Congress 2018」にて、XperiaスマートフォンとXperiaスマートプロダクトなどの新製品を発表した。2018年春以降、世界各国で導入する。 ラインアップは、スマートフォンが「Xperia XZ2」と「Xperia XZ2 Compact」、スマートプロダクトが「Xperia Ear Duo」。この他、「2-way USB オーディオ&ワイヤレスステレオヘッドセット SBH90C」と「オープンイヤー ステレオヘッドセット STH40D」も発表した。 Xperia XZ2とX

米Anchorは2月22日（現地時間）、iOSおよびAndroid向けポッドキャストアプリ「Anchor 3.0」を公開した。ポッドキャストの録音から配信までを行える無料アプリだ。 ポッドキャスト（Podcast）とは、インターネット上で利用できる、エピソードで構成された番組。米AppleのiTunesや米GoogleのGoogle Play Store、スウェーデンSpotifyなどで公開されている。 Anchorアプリは当初、“音声版Twitter”を目指す短いメッセージを配信するアプリだったが、多数のポッドキャスターがポッドキャストのような番組の配信に使うようになったため、ポッドキャストアプリにピボットしたという。 収録には特別なマイクなどは不要で、電話をかけるように端末のマイクに向かって話すことで録音できる。グループでの録音も可能だ。Apple MusicやSpotifyの音楽やリ

「LTEスマートフォンで世界最小」をうたう「Jelly Pro」の正規品が、いよいよ日本で発売された。メーカーは中国の「Unihertz（ユニハーツ）」。2017年5月に米クラウドファンディングサイト「Kichstarter」で出資を募ったところ、目標の3万ドルを57分で達成して注目を集めた。 日本ではAmazon.co.jpで販売されているものが正規品で、技適（技術基準適合証明等）も取得済み。Amazon.co.jpでの価格は1万3799円（税込）だが、2月22日時点ではパールホワイト、スカイブルー、スペースブラックの3色とも在庫切れ。購入者が2万9890円などで出品している状態となっている。 筆者が2月20日未明に確認した時点ではまだ在庫があったので、思わずポチッと購入してしまった。そのサイズ感を試してみたかったのと、1万円台前半なので試しに買ってみるのもアリだと思ったからだ。 いざ、

米国などでは既にこれまで「Android Pay」と表示されていたAndroidアプリ名が「Google Pay」に変わっている。日本でもヘルプページの記載は「Google Pay」に変わっており、「Android Payアプリは、まもなくGoogle Payアプリになる予定です」とある。 Google Payは、従来のAndroid端末向けモバイル決済サービス「Android Pay」とGoogle PlayストアやGmailなどで使う送金サービス「Google Wallet」の機能を統合したブランド。Googleアカウントで使うデジタル決済がようやくまとまった形だ。 既にAndroid Payを使っているユーザーは、次期アプリ更新で自動的にアプリ名がGoogle Payに変わる。ユーザー側で設定を変えたりする必要はない。アプリのデザインがマテリアルデザインになり、幾つかの新機能が追加さ

ITmedia エンタープライズにて、新しい連載「ここがヘンだよ、セキュリティの常識」がスタートしました。私も企画段階で少し協力しています。皆さんも思わずうなずく“あんなことやこんなこと”が取り上げられているので、ぜひご覧ください。 セキュリティに限らず、IT全般においても、これまでの「常識」がわずか数年で変わってしまうということが起きています。例えばクラウドも、以前なら「社内の情報を外に出すなんてもっての外」と思われていましたが、今では活用するのが当たり前になりつつあります。今、バズワードとして捉えられているIoTやAI、ブロックチェーンなども、そのうち“使うのが当たり前”になるのでしょう。 特に経営者の皆さんに考えていただきたいのは、これまでの常識が「本当に金科玉条のごとく守るべきものなのか」ということです。しかし、私も含めて多くの人にとっては「そうは言っても、第一歩がなかなか踏み出せ

チケット売買サービス「チケットキャンプ」を運営するフンザの前社長が書類送検された問題で、親会社のミクシィは2月14日、第三者委員会の報告書を公開した。ミクシィのフンザ買収判断時のプロセスなどに「特段の問題はなかった」とする一方、利用規約に明記がなく、取引量の多さなどから手数料を割り引いていた「VIP会員」の存在を指摘。ミクシィはフンザ買収時、会員の存在を認識していなかったが、対応が後手に回っており、報告書は「レピュテーションリスク（風評により企業の信用が低下するリスク）への配慮が足りない」としている。 「大口の転売業者を優遇していた」との報道 フンザはミクシィが2015年に子会社化。しかし17年12月、チケットキャンプのWebサイト上の表示を巡り、フンザが商標法違反と不正競争防止法違反の疑いで警察の捜査を受けた。ジャニーズ事務所の商標権を不正利用した疑いや、チケットの高額転売を助長する可能

会話エンジンは“電話用”に作られており、関連性が高く、短い言葉を返すようにしているという。りんなとの会話は、りんなライブにアクセスしている他の人もテキストで閲覧できる。 実際に会話してみると、こちら側が話すよりも、りんながしゃべる割合が多い印象。音声認識はそこそこの精度で、うまく聞き取れても聞き取れなくても程よい感覚でりんなが返してくれる。りんなの声は音声合成。 関連記事 AI「りんな」がnanaで“歌のトレーニング”　ユーザーからアドバイス集め学習 音楽SNS「nana」が、女子高生AI「りんな」の音楽活動をサポート。りんなが投稿した歌声に対して、発声タイミングや音程などのアドバイスをユーザーから集め、りんなの表現力向上につなげる。 写真でふりかえる2017年：「VRで女の子とイチャイチャしたい！」をかなえる（かもしれない）　2017年の話題まとめ 2017年はVR空間で女の子と思う存分

米Google傘下のYouTubeは2月9日（現地時間）、コミュニティガイドラインに違反したクリエイター（YouTuber）への対処の厳格化・迅速化について説明した。 この発表に先立って、人気YouTuberのローガン・ポール氏のチャンネルから広告を引き上げたと公式Twitterアカウントで発表した。「ローガン・ポール氏の最近の行動パターンを受け、一時的に同氏のチャンネルでの広告表示を停止した」としている。 ローガン・ポール氏は1600万人以上の登録者を擁する人気YouTuber。昨年12月31日に富士山麓の青木ケ原樹海で自殺者の遺体とみられるものを撮影した動画（現在は削除済み）を投稿して物議を醸した。これを受けてYouTubeは同氏のチャンネルを広告メニューの「Google Preferred（Googleのお勧め）」からは外したが、広告掲載は停止していなかった。 ポール氏はその後、謝罪