山口 義宏 インサイトフォース社長 1978年東京都生まれ。ソニー子会社にて戦略コンサルティング事業の事業部長、リンクアンドモチベーションにてブランドコンサルティングのデリバリー統括などを経て、2010年に「インサイトフォース」設立。 この著者の記事を見る
![無駄よし、不公平よし! カップヌードルがどこまでも強いワケ:日経ビジネスオンライン](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/05f492a9ba706b05ca8fd61b1840b099fb59fdc9/height=288;version=1;width=512/https%3A%2F%2Fbusiness.nikkeibp.co.jp%2Fimages%2Fn%2Fnbo%2F2011%2Fcommon%2Fnbologo_ogimage.png)
ユーザーが「当たりに来る」広告づくりの妙――スバルのウェブプロモーション戦略 [ ソーシャルグラフ ][ mixi ][ スバル ][ 行動ターゲティング ][ リターゲティング ][ Web人 ] ――インターネットでソーシャル・コミュニケーションを意識したプロモーションを行う場合、一歩間違うとかえって評判を落とす危険性もあります。ユーザーに好意的にとらえてもらうためには、何が必要だと考えていますか? 「必然性」ですね。自動車の場合、試乗=売りつけられるんじゃないかという心理は少なからず働きます。そこがまず大きなハードルで、なかなか試乗してもらえない。そこで考えたのが「SUBARU 楽天市場支店」です(2009年11月19日に閉店)。 これは、楽天の買い物カゴを無料=0円にして試乗予約できるサービスで、これによって試乗に対するマイナスイメージを「0円で買えるし、とりあえずやってみるか」
広野 彩子 日本経済新聞社NAR編集部次長 朝日新聞記者を経て日経ビジネス記者、2013年から日経ビジネス副編集長。日経ビジネスオンラインでコラムの執筆・編集を担当。入山章栄氏の著作『ビジネススクールでは学べない 世界最先端の経営学』を担当。 この著者の記事を見る
PR 2.0の現場から ネットPR時代を生きる広報&マーケティングパーソンへ 多くの企業ウェブサイトのオーナーが広報部であるというのは、ご存知のとおりです。 従来の広報の仕事に新しくサイトの運営が増えたと同時に、インターネット時代のPR活動としてマスメディアが対象の広報活動からインターネットを通じたあらゆるステークホルダーとのコミュニケーションへの変化にも対応しなければなりません。 広報のプロフェッショナルがウェブサイトのオーナーのプロフェッショナルになるためには、大きな意識改革が必要です。 この連載では、試行錯誤の中、成功のルールを発見しつつある企業の広報担当者から、成功のルールを導き出すまでのプロセスやノウハウをレポートしてきます。 神原 弥奈子(株式会社ニューズ・ツー・ユー 代表取締役社長) 日産自動車株式会社の有するウェブサイトは全世界に渡って80サイト以上にも達するそうです。それ
日経BP社と日経BPコンサルティングは2007年から、日経コンピュータ、ITproをはじめとするIT系メディア読者などを対象に「日経BP IT関連企業イメージ調査」を実施している。3回目となる2009年の調査は日本のIT関連企業450社について、認知度(製品・サービスをどの程度知っているか)や、12種類のイメージ項目にあてはまると思うかなどを尋ねた。その結果、2009年調査で最も認知されていた企業は、2008年調査に続いてマイクロソフトだった。 「日経BP IT関連企業イメージ調査」では調査対象企業の社名を提示し、「扱っている製品・サービスの詳細を知っている」、「扱っている製品・サービスの概要を知っている」、「社名は知っている」、「全く知らない」の4段階で各企業をどの程度知っているかを尋ねた。それぞれの評価に100、66.7、33.3、0を加重して認知度スコアを算出した。2009年6月26
ネスレコンフェクショナリー 〜NET Marketing Forum Spring 2008〜 2008年6月17日 火曜日 原 隆 2008年6月17日、ウェスティンホテル東京(東京都目黒区)で開催されているNET Marketing Forum Spring 2008ではネスレコンフェクショナリー代表取締役社長の高岡浩三氏が「キットカット受験キャンペーンの軌跡」と題した基調講演を行った(写真)。 まず、高岡氏はキットカットは70年以上前に英国で発売されて以来、世界100カ国以上で販売されているチョコレートであることを紹介した。ネスレ自体で売り上げ1000億円を超えるブランドが20以上あり、キットカットもその一つに仲間入りしているとした。日本では1972年に発売され、英国に次いで世界2位の売り上げだという。 このように世界的なブランドとなったキットカットだが、消費者とブランドをつなぐ精神
プロダクト・プレースメントは、何度かこのコラムでも取り上げてきましたが、テレビドラマの主人公の乗っているクルマや、身につけている時計などの商品(プロダクト)が、広告契約に基づいて「その場所に置かれている(プレースメント)」という広告手法です。 決して新しい手法というわけではありませんが、近年、テレビCMが、ハードディスクレコーダーによるタイムシフト視聴でスキップされたり、スキップされないまでも、そばにあるパソコンやケータイ電話の操作などで、視聴者の目線が向けられていないといった議論の中で、テレビCMよりも視聴者の注目を集める番組の本編の中で広告的役割が果たせるということで、関心が高まってます。 アメリカでは「Mad Men」というタイトルの、広告会社を舞台にしたテレビドラマがヒットし、同様に広告業界を設定にしたドラマの開発が進められている、とアメリカの広告業界誌「Ad Age」がレポートし
BusinessWeekとBCG(Boston Consulting Group)が実施した調査によると,Apple,Google,Toyataがイノベーティブ企業のトップ3となった。 同調査では,世界のsenior executives2.950人による投票結果に,過去3年間の売上高増加率などの金融指標(3種類)を加味して,世界のイノベーティブ企業50社を選出した。以下は,上位20社を抜き出したランキング表である。トヨタ,任天堂,ソニー,ホンダの日本企業4社が,上位20社に入っている。 (ソース:Businessweek.com) 以下は,地域別の投票結果をベースにした,アジア,欧州,北米のランキング表である。いずれの地域でも,同じようにApple,Google,Toyata3社がトップ3となっていた。 (ソース:Businessweek.com) この結果を見ていると,ブランド力のある
Web 2.0時代に求められるブランディング戦略とは? 荒木孝一(エースラッシュ) 2006/12/19 11:00 ビジネスがWebという新たな市場に進出したWeb1.0時代は、現実の世界からいかに多くのユーザーをWebというバーチャル空間へ誘うかが課題となっていた。しかし、OSからWebへとプラットフォームが移行したWeb 2.0時代では、環境変化とともにブランディングもWeb1.0時代とはまったく異なるアプローチが必要になってきている。フィードパス 取締役 最高執行責任者(COO)の小川 浩氏が、こうしたWeb 2.0時代におけるブランディングの在り方について解説した。 “Web 2.0”とは“Webが進化した”と感じること フィードパスは、RSSリーダーとブログエディタを組み合わせたパーソナライズポータル「feedpath」、OEM用の社内ブログ構築エンジン「bloge
Expired:掲載期限切れです この記事は,ダウ・ジョーンズ・ジャパンとの契約の掲載期限(90日間)を過ぎましたので本サーバから削除しました。 このページは20秒後にNews トップページに自動的に切り替わります。
米Intelが1991年に「Intel Inside」のブランディングキャンペーンを開始したとき、わたしの頭の中ではMBA的な発想から、すべてのPCメーカーに対する警報が鳴らされた。各社とも、常識よりも近視眼的な欲得に駆られ、共同マーケティングに大金を投じていたからだ。 聞くところによれば、それまでコンポーネント部品の1サプライヤーにすぎなかったIntelに対し、これらのOEM各社がもたらしたブランド価値は数十億ドルとも言われている。Interbrandの2006年の調査によると、Intelブランドの価値は約300億ドルに相当し、Coca-Cola、Microsoft、IBM、GEに次いで世界で5番目に高い価値を有するブランドとなっている。わたしに言わせれば、Intelブランドの消費者認知度の少なくとも3分の2は、大手PCベンダー各社のTV広告が流れるたびに、いつも最後におなじみのメロディ
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 | ログイン 情報検索エンジンで、インターネットの世界を席巻する無敵艦隊グーグル。時代の寵児は今、あまりにも有名になりすぎたことに怯えている。 Google(ググる)――。グーグルで情報を検索するこの俗語は、今やネットで情報を検索する一般動詞になりつつある。 自社のブランド認知度を上げたい経営者にはうらやましい限りと思うだろうが、当のグーグルは冷や汗をかくばかりだ。皆が「ググる」と使えば使うほど、「Google」の商標権を失う危機が増すからだ。 グーグルはこの夏、米有力紙ワシントン・ポストに、「ググる」という表現を使わないように注意文書を送りつけた。警告は、既にワシントン・ポスト以外にも出されている。なぜなら、グーグルはマスコミやネット上を監視するパトロー
ソニーの評判が揺れ動いています。遅れをとったハイビジョンテレビは、液晶パネルの生産態勢を整えるにつれて世界市場のシェアを挽回しました。しかし8月には、ソニー製のノートパソコン用リチウムイオンバッテリーに発火問題が浮上し、大規模なリコールに発展。回復基調に水を差すのではないかと懸念されています。また、基幹部品の生産が遅れたことで、次世代ゲーム機「PLAYSTATION 3」の欧州での発売が延期になることも発表されています。 こうしたなか、消費者に「ソニー」はいま、どう受け止められているのでしょうか。そこで今回は、みなさんの「ソニー観」について調べてみました。まず現在、ソニーがどんな形で生活の中で親しまれているかを探るため、普段から使っている製品やサービスを尋ねたところ、上位10品目は次のようになりました。 ●普段から使っているソニーブランドの製品やサービスは?(複数回答)
2004年10月、ナショナルのWebサイトのトップページが大きく変貌した。2001年6月から4年4ヶ月続けてきた「Nタウン」を前面に出したデザインを改め、商品のプロモーションを重視したデザインにモデルチェンジしたのだ。 NタウンはWeb上の仮想の街で、それを描いたイラストMAPの上に、家電を使った料理法を教える「お料理スタジオ」、掃除や洗濯などの家事のノウハウを伝授する「家事カレッジ」などのコンテンツを建物のアイコンとともに配置。そうした商品周りの“生活情報”を主に提供し、それがナショナルサイトの「顔」の役目を長年にわたり果たしてきた。しかし、新トップページでは、ページ中央にCMや広告のイメージを活用した商品の告知欄を大きく設け、その周辺も商品のビジュアルで埋めて、Nタウンはその中の一コンテンツとしてひとつ下の階層に繰り下げた。いわば、「ソフト重視路線」から「ハード重視路線」に見せ方をガラ
米国のコンシューマーが選ぶ「ベストブランド」のランキングで、ソニーが7年連続首位をキープした。Harris Pollが7月12日、発表した。 調査はHarris Interactiveが6月7日から13日にかけ、米国の成人2351人を対象にオンラインで実施した。ソニーに次いで、Dellが昨年に引き続き2位となったほか、PCメーカーではHewlett-Packard(HP)が7位、Appleが10位に入った。Appleがトップ10入りしたのは1995年の調査開始以来初めて。一方、MicrosoftとGeneral Motorsはトップ10から脱落した。 今年のベストブランドトップ10は以下の通り。 順位 ブランド名 1.
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