お菓子作りでレシピの砂糖を減らしても美味しくできる？→料理研究家「できません。素材を使う意味を知るのは大事」
むっちん 料理家 @muccin_recipe マフィンで食中毒…に思うこと。 お菓子作りで「レシピの砂糖を減らしてもおいしくできますか？」ってよく聞かれるんだけど「できません」 餅などのでん粉の老化防止、焼き色をつける、メレンゲや生クリームの泡を保つ、そして防腐。砂糖＝単なる甘味って思ってると減らしたくなるんだろうな… 砂糖だけじゃなく、なぜその素材を使うか意味をちゃんと知っているか否かってとても大事。 2023-11-14 15:11:14 むっちん 料理家 @muccin_recipe イーストの発酵を促進させるのもプリンがなめらかなのもすき焼きのお肉や厚焼き卵がやわらかいのだって全部全部ぜーんぶ砂糖のおかげ。 はたらきを知って正しい使い方をすれば砂糖＝悪じゃない。 2023-11-14 15:22:54
日本企業は高スキル者を使いこなせない
某大手通信業者に勤めててソフトウェアエンジニアやってるんだけど 会社にも申請して副業フリーランスしていてそっちの収入の方が断然多くてどっちが副業なんだか分からない状態になってる 副業やってると分かるんだけど巷のソフトウェアエンジニアって大半が低スキルで年収もせいぜい500万とかで 高スキル者だと年収1000万越えは普通、2000万クラスもザラっていう感じ で、自分は高スキル者側にいるので副業フリーランスの方はいろんな依頼も来るしそこそこのプロダクトを作ったりしてるんだが 本業の方でそういう話をしても全然依頼が来ない そこそこ給料貰ってるんだから全然やりますよ、と伝えても、そもそも仕事が来ない たまに来る依頼はほぼ秒殺できるような内容だったり 依頼内容が意味不明な上に会話しようとしてもコミュニケーションエラーになるような仕事ばっかりなんだよね 基本的にウォーターフォール開発なので仕様書・設計
“大麻グミ”販売会社語る「違法なもの売っていない、継続して販売する」厚労省は指定薬物への指定検討（読売テレビ） - Yahoo!ニュース
東京や大阪でいわゆる“大麻グミ”を食べ救急搬送されるケースが相次いでいる問題で、大阪のグミの製造・販売会社が17日に取材に応じ、「このようなことは誠に遺憾であり、未成年に配布するのはあってならないこと」とする一方、「我々は違法なものは売っていない。継続して製造・販売する」と話しました。 大阪市のグミの製造・販売会社は、ネットなどで“リキッド”や“グミ”と記載された商品を販売していますが、ホームページでは、「当ショップの商品は20歳未満の方には販売できません」と20歳以上であるか確認を求められます。 ただ、ホームページでは商品は合法とし「厚生労働省の許可を得て通関している原料のみを扱っている」と記載されています。大阪市は今月10日、この会社に立ち入り調査に入り、横山市長は16日、「いわゆる指定薬物として違法ではない成分のカンナビノイドが使用されていることを確認した。食品衛生上は指定薬物には指
新型コロナワクチン 来年度から原則 費用一部自己負担の方針 厚労省 | NHK
来年度からの新型コロナのワクチン接種について、厚生労働省は季節性インフルエンザなどと同様に、接種を受ける人に原則、費用の一部自己負担を求める方針を固めたことがわかりました。来週、専門家の意見を聞いたうえで正式に決めることにしています。 新型コロナのワクチン接種は来年3月までは接種費用を全額公費で負担して行われることが決まっています。 来年度以降の費用負担について、厚生労働省は季節性インフルエンザなどと同様に原則費用の一部自己負担を求める「定期接種」とする方針を固めました。 具体的には、65歳以上の高齢者など重症化リスクの高い人について、国の交付税で接種費用の3割程度を補助した上で、接種を受ける人に原則、費用の一部自己負担を求める方針です。 また、接種の時期は年に1回、秋から冬の間に行う予定です。 65歳未満で重症化リスクが高くない人については国の補助がなく、全額自己負担や自治体からの補助を
「トップを動かさねえと」会談にこだわった岸田氏 外務省に再三指示：朝日新聞デジタル
訪米中の岸田文雄首相は現地時間16日（日本時間17日）、中国の習近平（シーチンピン）国家主席と1年ぶりの会談にこぎ着けた。日中関係が冷え込み、短時間の「立ち話」すら危ぶまれていたが、首相が対面での会談にこだわった。1時間余りの対話が実現したものの、両国に横たわる諸課題の解決につながるかは見通せない。 「トップを動かさねえと（問題も）動かねえ。相手の表情を見てやらねえとできないんだ」 この日の会談を控え、首相は周囲に意気込んだ。 首相は昨年11月、安倍晋三政権以来3年ぶりに日中首脳会談を実現させた。安全保障分野での意思疎通強化などで一致し、「率直かつ突っ込んだ議論ができた」と記者団に胸を張った。しかし、その後の日中関係は改善するどころか、険悪化していく。 8月の東京電力福島第一原発の処理水放出を受け、中国側は日本産水産物の全面禁輸に踏み切った。日本企業の社員がスパイ容疑で中国当局に逮捕された
国立大学法人法の改正案、衆院委で可決 大学自治尊重など付帯決議も | 毎日新聞
大規模な国立大に運営方針の決定などを行う合議体の設置を義務付ける国立大学法人法の改正案が17日、衆院文部科学委員会で採決され、賛成多数で可決された。大学の自主性に留意することなどを盛り込んだ13項目の付帯決議も併せて可決された。 改正案を巡っては、大学教員らから「大学のあり方が根本から崩れかねない」などと反対の声が上がっている。この日の委員会でも、野党議員から「審議を尽くさず成立となれば学問の自由の歴史に汚点を残す」との意見が出た。 改正案は、学生数や収入などが一定規模以上の国立大に新たに合議体「運営方針会議」の設置を義務付ける。会議は学長と3人以上の委員で構成され、中期目標や予算について決議する権限などを持つ。委員は学外者も想定され、文部科学相の承認が必要になる。当面は、東北大▽東京大▽京都大▽大阪大▽名古屋大と岐阜大を運営する東海国立大学機構――の5法人が対象となる見込み。 一方、法施
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英語力、日本は過去最低の87位 若い世代で低下、東高西低に ｜ 共同通信