外はサクッと、中はふわっと。最高のトーストが焼き上がるその理由。それは日本の最先端ものづくりを支える、あの素材でした。
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ブログを書くような感覚で、手軽に電子書籍を作成できる上に、公開・販売までできてしまうというサイト「パブー」が登場しています: ■ ブクログのパブー 早速アカウント登録して試してみましたが(公開した「本」はこちら)、Word的なテキスト編集ツールが用意されていて、ある程度自由なレイアウトでサクサクと文章を書くことができます。しかもPDF/ePub形式でのダウンロードにも対応し、KindleやiPadでも閲覧可能ということで、パブーのサイトを超えた範囲まで読者を獲得できるという期待が。最近話題の電子書籍・電子出版ですが、こうした素人の参入を可能にするサービスが登場してくることで、より一層盛り上がっていくはずですよね。 ただ、個人的にあれっと思ったことが一つ。それはソーシャル性があまり感じられないという点です。「この作品をツイッターで紹介する」、あるいは「このページをツイートする」的な機能は備え
カテゴリ 元号を廃止してほしい 井上晃宏(医師) 政府ができる成長促進策として、元号廃止を訴えたい。 元号が使われ続けているために、多くの無駄が生み出されている。 大抵の人の一生は、二つ以上の元号をまたいでしまうので、生年月日から年齢をすぐに計算することができない。私は元号と西暦と年齢の対照表を手元に置いて仕事をしている。 役所の将来見通しに、平成50年度などと書かれていることがあるが、そんな年は実際には来ないだろう。昭和時代に書かれた文書のタイムスタンプは、年号が平成に変わったとたん、対照表を見ないと、今から何年前だったかすら、すぐには計算できなくなった。 元号は民間が好きで使っているのではない。政府が元号を公文書で強制しているため、政府に提出する文書はすべて元号で書かねばならない。それに引きずられて、民間の文書にも元号が使われる続けている。 明治維新の時に、近代化のため、日
朝日新聞のWEBRONZAがスタートしました。半年ぐらい前に一色編集長が来られて「アゴラを参考にしたい」とのことだったので、アゴラやblogosに似ているところもありますが、ウェブ上で署名入りのまともな言論が流通することをめざしたわれわれとしては「プラットフォーム競争」は大歓迎です。 ただ中身をみると、よくも悪くも朝日新聞的なpolitically correctnessの制約はまぬがれません。もちろん今は記事が少ないので、これからどうなるかはわかりませんが、たとえば雇用問題で解雇規制の問題に踏み込むなら有料の読者も増えるでしょうが、今までの朝日の社説の範囲にとどまるなら、商業的にも成功しないでしょう。 論壇誌は、紙の世界では絶滅危惧種です。『論座』も含めて、左右の論壇誌はほぼ全滅で、あとは『正論』と『VOICE』と『世界』が、赤字を垂れ流しながら版元の意地で続いているだけです。こうした雑
世界で5億人以上が登録している巨大SNS、米Facebook。日本でも登録者数が増えているという話を聞く一方で、「Facebookの使い方が分からない」という意見を耳にすることも多い。日本ではmixi、gree、モバゲータウンという日本発のSNSがしのぎを削っている状態だし、ソーシャルメディアという範疇ではTwitterも勢いがある。そういう状態であるにも関わらず、FacebookのCEOであるMark Zuckerberg氏は3年から5年以内に日本でもFacebookがトップSNSになる可能性が十分にある、と主張したという。 英guardian.co.ukなどが報じたところによると、Cannes Lions International Advertising Festivalで講演した同氏は、世界でもFacebookがトップSNSの座についていない主要国は、ロシア、中国、韓国、日本の4つ
とあるメーリングリストで2週間ぐらい議論が続いています。 その議論のノリが昔のfj(*)を彷彿させるようなものであったこともあり、オフラインで知人にあったときの雑談や、Twitter上で、そのメーリングリストを脱退しようかと迷っているという話をチラホラと見聞きしています。 (*) fj: NNTPを用いたバケツリレー式掲示板システムである、ネットニュースの1グループ。fjは、(From Japan)の略。 私は別に興味が無い議論だったので詳しくは読まずにメールだけ受け取る日々が続いていたのですが、色々な方々が辟易しているのは何故だろうと色々考えていたら、根底にはメーリングリストへの投稿のし難さがあるような気がしてきました。 去年、「お呼びであるかないか」という記事を書いたのですが、そのような感じで「自分の発言はお呼びではないのかも」と多くのユーザがメーリングリストへの投稿を躊躇していること
2024/6/28(金) 「令和5年度男性の育児休業等取得率の公表状況調査」報告書(確報値)を公表しました。
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