Apple Musicによる史上最高のアルバムを讃える「100 Best Albums」(史上最高のアルバム100枚)の全リストが公開となった。 Apple Music「100 Best Albums of all time」 100位 ロビン『Body Talk』 99位 イーグルス『Hotel California』 98位トラヴィス・スコット『ASTROWORLD』 97位 レイジ・アゲインスト・ザ・マシーン『Rage Against the Machine』 96位 ロード『Pure Heroine』 95位 アッシャー『Confessions』 94位 ブリアル『Untrue』 93位 ソランジュ『A Seat at the Table』 92位 タイラー・ザ・クリエイター『Flower Boy』 91位 ジョージ・マイケル『Listen Without Prejudice Vo
将棋の藤井聡太王将(21)は23日、就位式が行われた東京都文京区の東京ドームホテルで記者会見に臨み、記念品にフィットネス自転車を選んだのは谷川浩司十七世名人(62)の影響があったことを明かした。報道陣との主なやり取りは以下の通り。 ランニングマシンも候補 ――記念品にフィットネス自転車を選んだ理由は。 藤井王将 普段運動することが少なかったので、そういう機会を作った方がいいと考えて選んだ。 ――一日どれくらい乗るか。 ◆今までやったことがないので、どれくらいできるか分からない。徐々にトレーニングの負荷を上げていければいいと思う。 ――誰かに影響を受けたのか。 ◆直接のきっかけはないが、最近、棋士もランニングなど運動している印象もあった。ランニングマシンかフィットネス自転車かで迷ったが、谷川十七世名人がフィットネス自転車を使っていると聞いたことがあったので決めた。 ――読みの体力につながるか
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韓国トロットブームの火付け役となった元祖トロットオーディション番組「明日はミスター・トロット」日本版製作決定! 株式会社NTTドコモ・スタジオ&ライブは、テレビ朝鮮と、オーディション番組「明日はミスター・トロット」の日本版製作について合意したことを5月22日(水)より韓国・釜山で開催している釜山コンテンツマーケット(BCM)2024で行われた契約締結式にて発表しました。 トロットは韓国ではK-POPと人気を二分するほど広く親しまれている音楽ジャンルです。 近年のトロットブームの火付け役となった、同局のサバイバルオーディション番組「明日はミスター・トロット」は、40代から50代を中心としながら、若い世代でもファンを獲得し、最高視聴率35.7%という、驚異的な視聴率をたたき出し、韓国オーディション番組の歴代の視聴率1位を塗り替え、一大トロットムーブをもたらしました。 NTTドコモ・スタジオ&ラ
1987年4月、インサイダー取引事件で罪を認め裁判所を後にするボウスキー氏/Keith Torrie/NY Daily News/Getty Images (CNN) 1970~80年代に米ウォール街の著名な投資家として注目され、最後にはインサイダー取引の疑いで摘発されてもいたアイバン・ボウスキー氏が死去したことが23日までにわかった。87歳だった。 娘のマリアンヌさんがCNNの取材に確認した。米カリフォルニア州サンディエゴ市ラホヤ地区にある自宅で就寝中に息を引き取ったという。妻、子ども5人と孫4人を残した。 同氏は、1987年に公開され、大ヒットした米映画「ウォール街」で主人公の投資家ゴードン・ゲッコーのモデルになったともされる。 ボウスキー氏は1986年、米カリフォルニア大学バークレー校の卒業式で講演し、「貪欲(どんよく)は健全」とも発言。この言葉は同映画の中で「貪欲は善」のセリフとし
この記事の3つのポイント ブランド調査で、森永製菓が前回65位から19位に急伸した ゼリー飲料の利用シーンを模索する中で将棋に着目して話題に 「脳の栄養」として受験生からも注目される商品に育った 日経BPコンサルティングの実施するブランド価値調査「ブランド・ジャパン2024」(BJ2024)の一般生活者編で順位の伸びが著しかった企業を見ると、得意分野の価値向上策を打ち出し、SNS上での拡散にうまく結びつけているという共通点が浮かび上がる。 19位に入った森永製菓、29位に入った業務スーパーという2つのブランドから成功の秘訣を読み解く。 ランキングの詳細は別掲の記事「日清食品カップヌードルがブランド国内首位 奇抜CMに精緻な分析」(https://business.nikkei.com/atcl/gen/19/00337/052000134/)を参照。 利用シーンを模索し、在宅ワークに着目
経済界有志や有識者で作る民間組織「人口戦略会議」が今年4月、全国の4割超に当たる自治体が将来的に「消滅する可能性がある」と公表した報告書について、茨城県つくばみらい市の小田川浩市長は23日、「『消滅都市』といわれた市町村や住民のことをどれだけ考えているのか」などと批判した。 報告書は地域別将来推計人口を基に、2050(令和32)年までの30年間で子供を産む中心世代となる20~39歳の若年女性が半数以下となる「消滅可能性自治体」などを調べた。 茨城県内では44自治体のうち、日立市など17自治体が「消滅可能性自治体」に分類され、100年後も若年女性が多く残る「自立持続可能性自治体」と位置付けられたのは、つくばみらい市だけだった。 小田川市長は「だから何なんだという話で、『これからこうしましょう』というメッセージもない。単に消滅可能性がある、自立できるかも、といわれるのは非常に失礼だ」などと批判
2022年の大雨で被災し、運休が続く青森県のJR津軽線蟹田―三厩間(28・8キロ)を巡り、沿線自治体で唯一廃線に反対していた今別町の阿部義治町長は23日、鉄道復旧を断念する意向を表明した。JR東日本が提案しているバス転換の協議に応じる方針。沿線自治体の足並みがそろったことで、津軽線の廃止に向けた議論が加速する公算が大きくなった。 青森市内で同日、沿線自治体の首長による検討会議があり「今別町が鉄路にこだわり続けても議論が進展せず、沿線や町のためにならない。苦渋の決断だ」と述べた。 今別町はこれまで、冬季や災害時はバスなどの安全性に懸念があるとして、津軽線の廃止反対と鉄路復旧を主張。バス転換に応じる隣の外ケ浜町と意見が分かれ、存廃の議論が停滞していた。 バス転換を提案したJR東日本は今年2月、転換後にNPO法人を設立し、既存の町営バスと一体で長期間運行することで地域交通を維持する、との異例の案
「この方を私たち女性がうまずして何が女性でしょうか」。激戦が伝えられる静岡県知事選の応援で、地元選出の上川陽子外相が発した言葉。即座に撤回されたが、過去にも女性と出産を結び付ける政治家の発言は問題視されてきた。今回も出産の比喩であることは明らかだが、撤回された後も「曲解」「言葉狩り」などとして発言を擁護し、女性への配慮を求める側を批判する言説が、交流サイト(SNS)で広がっている。繰り返される問題の根底にあるものとは。(曽田晋太郎、山田祐一郎) 上川陽子外相の発言要旨 (知事は)大きな大きな命を預かる仕事であります。その意味で今一歩を踏み出していただいたこの方(候補者)を、私たち女性がうまずして何が女性でしょうか。私も初陣のときに皆さんに「うみの苦しみにあるけれども、ぜひうんでください」と演説で申し上げた。この候補者のことを思うと、その場面が頭によぎる。今日は男性もいらっしゃいますが、うみ
人気急上昇中の外相、上川陽子が先日、静岡知事選で自民党推薦候補を応援する際に「この方を私たち女性がうまずして何が女性でしょうか」と述べたところ、発言撤回に追い込まれた。「うまずして何が女性か」というのが、出産したくてもできない女性を傷つけるというのである。ここでいう「うまず」は、出産のことではないようにも思えるが、仕方がない。 セクハラ、パワハラ、コンプラ違反、さらには不倫、女性蔑視発言…これらの許されざる「不適切」行為を見つけてはこれを非難し、社会的制裁を加えようというのが当世の風潮である。政治家や有名人ともなれば、マスコミによってたちまち筆誅(ひっちゅう)が加えられる。 それが悪いというつもりは毛頭ない。お説ごもっとも。なんの異論もございません。「社会の木鐸(ぼくたく)」たる新聞は「不適切」を批判的に扱うより他にない。 「今どき、新聞を『社会の木鐸』と思う人がいるか」「そもそも『木鐸』
米国では性自認をめぐる未成年者への医療措置を禁じる動きが各州で進む一方、これに対する抗議活動も。背中に「トランス・チャイルド」の文字=昨年3月、ジョージア州アトランタ(ロイター)近年、性的少数者の権利拡大を求める運動が急速に広がり、日本でも昨年、LGBT理解増進法が制定されたところである。 しかし、運動の影響は単に大人の世界にとどまらず、欧米では、性的少数者を賛美する社会的風潮の下、少年少女が思春期になって「自分もトランスジェンダーかもしれない」と言い出す例が増えているばかりか、その子供たちに後戻りできない性転換を進める「治療」を促す動きが存在する。 青山学院大教授の福井義高氏そうした「トランスジェンダー推進派」を厳しく批判した米国人ジャーナリスト、アビゲイル・シュライアー氏の『取り返しのつかないダメージ』(Irreversible Damage)は2020年に出版されると、世界的ベストセ
忙しい朝、テレビ番組とインターネット動画、どっちを見るか-。短い時間で手軽に見られるショート動画人気の高まりで、これまで地上波のテレビ番組が優勢だった朝の視聴者の奪い合いに、若年層を中心とした変化が訪れている。危機感を抱くテレビ局も、トピックを絞ったニュースなど短尺のコンテンツを配信サービスなどに増やして対応。専門家は「短尺の動画は朝の生活習慣に入り込みやすい」と話す。 崩れる牙城「このままだと、インターネット動画にどんどん視聴者が取られ、地上波を見る人は少なくなっていく」。これはテレビ各局に共通している危機感だ。 日本テレビは4月の番組改編で、「放送・配信を統合した総合編成戦略」をより強化していくと発表。配信にも力を入れていくことで、ネットへ流れた視聴者に自局の浸透を図り、「改めて地上波に戻ってきてもらいたい」(江成真二総合編成センター部長)と説明した。 ビデオリサーチの生活者研究シンク
在日中国大使館で開かれた座談会に出席した(左から)鳩山由紀夫元首相、呉江浩駐日大使、社民党の福島瑞穂党首=20日、東京都内(桑村朋撮影)民主党政権の初代首相、鳩山由紀夫氏の言動はバカバカしくて取り上げたくはないのだが、あまりに有害で危険なので記録に残しておく。中国の呉江浩駐日大使が20日に開いた座談会で、日本が「台湾独立」や「中国分裂」に加担した場合についてこう警告した。 「民衆が火の中に連れ込まれることになる」 日本の一般国民に攻撃を加え、焼き殺すと言わんばかりの恫喝である。当たり前の政治家であれば、ただちに厳しく反論すべき場面だが、社民党の福島瑞穂党首らとともにその場にいた鳩山氏は、反対に呉氏に同調したという。
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