「ファット・ベア・ウィーク」総力特集 冬眠前のヒグマはどれくらい太る？　クマたちが人間界にやってきた場合の図で実感 良質の漁場に陣取ったクマは、ベニザケを1日に30匹ほど捕ることができる。総重量にして、だいたい150ポンド（70キロ弱）、巻き寿司をゆうに600個は作れる量だ　　Illustration: The Washington Post

価値観や常識、服飾、言葉など、時代と共に移り変わるものはたくさんある。なかでも食事の変化は、人間の生活に大きく関係するものだ。だが「食」の変化は結局のところ、私たちの価値観にどのような影響をあたえているのだろうか。シドニー大学に所属する歴史家が、古いレシピに従って食事を作ってみて感じたこととは。 消えたメニューの意味 古いレシピや料理本は、かつて食べられていた料理以上のものを記録するアーカイブとして認識されつつある。私たちの味覚や伝統における不変性と変化、そして調理に使う技術と技法を追跡するのに、レシピは役立つものだ。手書きであれ市販のものであれ、レシピが記録されているということは、著者がその料理には「食べる価値がある」と感じていたことを表している。 オーストラリアの古いレシピ本をパラパラとめくってみると、まったく同じではないにしろ、なじみのある料理（今ではキャセロールの名で知られている「

2010年12月、露店で果物を売っていた26歳の若者は、当局の嫌がらせに抗議して焼身自殺を図った。これがきっかけとなり、チュニジアでは腐敗した長期政権を打倒するため人々が立ち上がり、反政府抗議運動の波はアラブ世界全体に広まった。 しかし、「アラブの春」の発端となり、人々に抗議の火をつけた彼は、今や一部の国民から怒りすら向けられているのだという。 「誇りの象徴」から「呪われたもの」に 絶望のあまり彼がとった行動は、いまだにアラブ世界を揺るがしている。26歳の果物売り、モハメド・ブアジジの焼身自殺は、中東各地で革命の引き金となった。 チュニジアの首都チュニスには、彼の名がつけられた大通りがある。彼が住んでいたシディブジドには、地元政府の本部に面したところに、彼を描いた巨大な壁画がある。 彼は国家の腐敗と残忍さに抗議するため、自身に火をつけた。しかし、それから10年が経った今、チュニジアにおいて

「あんな小さな島は1発で充分だ」 ウラジーミル・プーチン大統領に最も近いニュースキャスターが、核攻撃によってイギリスを殲滅（せんめつ）してやると脅す内容の番組をロシア国営テレビで放送した。ウクライナを支援するイギリスへの脅迫だ。 放映されたのは、5月1日の日曜日のプライムタイム。キャスターのドミトリー・キセリョフは「沈められる島」と題したコーナーで、「たった1発でイギリスは消えるのだ」と述べた。

マイクロソフトは、「メタバース進出への足がかり」として2022年1月に大手ゲーム会社を買収し、世界を驚かせた。ビジネスを支援する同社は、メタバースに巨額の投資を行うことで何を実現しようとしているのか。CEOのサティア・ナデラに英経済紙が迫った──。 メタバースへの進出を加速するマイクロソフト サティア・ナデラは、2014年にマイクロソフト社の最高経営責任者（CEO）に昇格して間もなくこう考えた。オンラインゲームのコミュニティを通じ、新たな顧客層を築くチャンスがあると。そして彼のCEOとしての最初の大きな取引は、3次元の世界を構築するゲームであるマインクラフトの買収となった。 また、ナデラの在任期間中、個人向けおよびビジネス向けソフトウェアの分野でのマイクロソフトの優位性はさらに高まり、同グループの株価は8倍に上昇した。クラウドやサーバーの提供は増え、世界最大のソフトウェア企業としての地位を

長年日本に住む社会学者で、日本社会に関する著作も多数あるミュリエル・ジョリヴェは、この国のシャーマンたちを取材してきた。死者の霊を降ろし、自らの口を通して語らせることができるという女性のシャーマンたちだ。 2021年に刊行されたジョリヴェの著作『日本最後のシャーマンたち──日出る国での霊界との出会い──』（未邦訳）には、彼女が出会ったシャーマンたちの人となり、面会の様子、場所などを含め、驚くべき資料にもとづいた膨大かつ情熱に満ちたルポルタージュが収められている。仏紙「ル・モンド」が彼女にインタビューを行った。 ──この調査にもう10年以上取り組まれていますね。シャーマンの世界に関心を持たれたきっかけは何だったのでしょうか。 私は日本社会についての社会学的研究を40年以上続けてきました。そのなかでしばしば、幽霊や死者との交流、シャーマンの元を訪れるといった話に出くわすことがありました。 当初

欧州に戦争が戻ってきた。それも壮烈無慙な戦争である。人口4500万人の国に、人口が3倍、軍備が8倍の隣国が攻め入ったのだ。 遠目には、いまの状況が1870年から1945年の間に3度繰り返されたフランスとドイツの国境紛争と比較できるのではないかと考える人もいるに違いない。クリミアとドンバスは自国のものだと言うロシアが、アルザスとモゼルを自国のものだと言っていたドイツと重なるところがあるからだ。 だが、両者には根本的な違いがある。今回の戦争のほうが、人口でも、軍備でも、はるかに不均衡が目立つのだ（1870年、1914年、1940年の時点での人口はドイツがフランスより60％多かった）。加えてウクライナの当局は、係争地の住民の権利を尊重し、係争地の主権の帰属について協議する用意があることを示してきた。 原理原則を言うならば、このようなデリケートな問題は、できるだけ民主的で、落ち着いたプロセスで進め

テロも犯罪も減っていく。世界の行方を悲観する必要はまったくない──。カリスマ心理学者のスティーブン・ピンカー教授が「来たるべき明るい未来」を語り尽くす。 過去のどの時代も、今よりひどい時代でした。そして未来は、少しばかりの運に恵まれれば、きっと今より良い時代になるでしょう。 私がこう語ると、よく「楽観的すぎませんか?」という疑問を投げかけられます。私たちは今、きわめて暴力的な世界に生きているではないか、なぜそんなに明るい未来を語れるのか、と。 実は、未来に関する暗い予測、特に「世界の平和が暴力によって脅かされていくのではないか」といった見かたは、いくつかの悲観的なバイアスを受けて生まれることが多いのです。 もちろん、それは何者かが意図的にかけたバイアスではありません。たまに、政治家がありもしない危険に警鐘を鳴らすことはありますが、多くの場合、誰かが人々の感覚を操作したわけではなく、さまざま

スコット・ギャロウェイ「デジタル経済の先にあるもの」 「分散型」のWeb3が分散ではなく“中央集権”を加速させてしまう理由 まさかTwitterを去りしジャックに、これほど感謝する日が来ようとは。進歩の鍵は「上流階級の裏切り者」が握っているものだ。軍産複合体に警鐘を鳴らす将軍しかり、嘘つきの経営陣を告発するプロダクトマネージャーしかり。そして、シリコンバレーの白人の掟──互いに批判せず、世界を救うという崇高な使命にケチをつけない──を破るテックリーダーもまたしかり。 ジャック・ドーシーは剣を抜き、支配力を結集して分散化の見込みから利益を得ようとたくらむ同業者に狙いを定めた。単刀直入にいうと、「Web3」に非難を浴びせたのだ。 あなたは「web3」の所有者にはなれない。 所有するのはベンチャーキャピタルと、彼らのリミテッドパートナーだ。彼らのインセンティブを逃れることは決してできない。Web

スポティファイの数年分の収入をたった1日で？ アートや音楽、トレーディング・カードなど、さまざまな分野でNFT（非代替性トークン）が話題になっているが、特に、「音楽業界」におけるその影響力に注目が集まっている。 デジタル時代において、ストリーミング・プラットフォームはミュージシャンにとって主な収入源のひとつである。パンデミックによりライブ収入が減ったことで、その比重はさらに大きくなった。 しかし、ミュージシャンへの支払い単価はさほど大きくない。このことは、ストリーミング・プラットフォームが創設されて以来、ずっと話題になっていた。 米誌「タイム」によれば、2019年と2020年にストリーミングされた楽曲のうち、約90％は上位1％の人気アーティストが占めており、有名でない限り、充分に稼げるチャンスは極めて少ない。

誰がスーパーレコグナイザーになれるのか？ 世の中には一度見た顔を一生忘れない特殊能力を持つ人たちがいる。「スーパーレコグナイザー」と呼ばれる彼らは、何年も経ってから再会しても、一度だけ集中すればその顔を瞬時に認識できるし、目など一つの特徴を見ただけで認識できる場合もあるという。 また、顔を正面から見ただけで、その人の横顔のイメージを大体つかむこともできる。これに対し、普通の人のほとんどは、そんなふうに横顔をイメージできない。凡人の脳は、顔の正面画像を捉え、それを記憶するだけだ。その正面画像さえ覚えていられれば、の話だが。 ロンドンにあるグリニッジ大学の応用心理学教授で、スーパーレコグナイザーの専門家であるジョシュ・デイビスは言う。 「スーパーレコグナイザーは間違いなく、並外れた能力を持っています。それは科学者がここ数年で研究を始めたばかりの能力であり、私たちは彼らがどうやってそれをやっての

2021年「コメディー・ワイルドライフ・フォトグラフィー・アワード」 野生動物の「とんでもない」瞬間を捉えた写真コンテスト、今年の優勝作品は…

日々報じられるニュースの陰で暗躍している諜報機関──彼らの動きを知ることで、世界情勢を多角的に捉えることができるだろう。国際情勢とインテリジェンスに詳しい山田敏弘氏が旬のニュースを読み解く本連載。今回は、日本のデジタル庁が導入するアマゾンのAWS（アマゾン ウェブ サービス）について深堀りする。 デジタル庁が国内ではなく米企業のシステムを導入 菅義偉首相の退陣から行われた自民党総裁選と、それに次ぐ衆議院選挙が終わった日本。政界は少し落ち着きを取り戻すことになるだろう。 菅前首相の功績としては、デジタル庁の創設がある。「デジタル敗戦」（デジタル化の失敗）したとされる日本の公的サービスにおいて、これからはデジタル庁が日本をデジタル化に導いていくことなるという。 その中でも特に大掛かりな事業が、全国の自治体がそれぞれ管理している国民のデータベースを中央で一括管理できるようにする「ガバメントクラウ

「3世議員」の岸田文雄新首相も含めて、岸田内閣の57％はいわゆる世襲政治家が占めている。どうして一握りの一族が日本のリーダーになることが多いのか。諸外国の事情も含めて、コロンビア大学の日本政治の研究者が米紙「ワシントン・ポスト」で分析している。 10月4日、日本の衆議院は岸田文雄を第100代首相に選出した。岸田は、1955年以来、4年を除いて日本を統治してきた自民党の「再生」を公約に掲げた。 しかし、日本の政治の皮肉なところは自民党の「世代交代」は、しばしば退任する政治家の息子や孫などの親族が後任になることを意味することだ。岸田はその典型で、父と祖父も議員だった。 なぜ岸田ファミリーのような一族が日本の政治のリーダーシップを支配しているのだろう？

日本の終戦記念日は8月15日だが、アメリカでは日本が降伏文書に署名した9月2日を「戦勝記念日」としている。そのアメリカに住んでいると、日米開戦の引き金となった真珠湾攻撃について尋ねられることがある。ニューヨーク在住で日米中の歴史に詳しい作家の譚璐美氏は、つい先日もそんな質問を受けて……。 留学前に日本の歴史を学ぼう コロナ下の東京オリンピックが終わり、間もなく終戦記念日がやってくる。日本では8月15日、ラジオで昭和天皇が玉音放送を行い、「ポツダム宣言」を受諾したことを国民に告げた日を終戦記念日としている。これに対してアメリカでは、9月2日、東京湾に停泊した米戦艦ミズーリ号の甲板で、日本が連合国軍に対して降伏文書に署名した日を「戦勝記念日」としている。 私が長年アメリカに住んでいるせいか、日本の大学生からしばしば、「アメリカへ留学したいのですが、どんな準備をしたらよいですか?」と聞かれること

人間は「時間に縛られた動物」 「グリニッジ標準時（GMT）」がこの世界に誕生したとき、各地で時計破壊運動が起きた。 それは、時計が一方的に押しつけてきた「時間」に対する怒りの表れだったが、現代社会に生きる私たちにしてみれば、こうした抵抗運動はなんとも奇異に思える。私たちの意識には、時計が押しつけた時間感覚がこびりついて離れないからだ。 時間（time）は、現代英語で使用頻度が最も高い名詞だ。教会の尖塔や市庁舎に時計の文字盤と針が登場して以来、時計は私たちの身近にある。職場や学校、家庭、私たちの腕、さらにはスマートフォンやノートパソコン、テレビ画面にも時計は組み込まれ、私たちは毎日それを見て何時間も過ごしている。 私たちの日々の生活に規律を与えているのも、時計が指し示す時間だ。労働時間と賃金はこの「時計時間」に従って決められ、自由時間も時計に従って厳格に管理されている。 さらに、人間の体の生

7月23日の中国共産党結党100周年（奇しくも東京五輪開会式の日）を前に、中国政府は祝祭ムードの演出に総力を結集している。「中華民族の偉大な復興」を掲げる習近平政権は、不都合な歴史の「修正」にも余念がない。 表舞台から消えた毛沢東の息子たち 中国の人文・社会科学分野におけるナショナルアカデミー、中国社会科学院（CASS）に2019年1月、習近平国家主席肝いりの「中国歴史研究院」が新設された。 中国政府が中国史研究・調査の最高機関に位置付けている機関で、歴史研究の“指導”や、新たな歴史研究計画の策定、主要な国家プロジェクトの監修などが主な責務だ。 既存の研究支援や新たな視点の提示というよりは、中国共産党史観を広め、逆に党にとって望ましくない研究成果や史実を“正しく指導”することに重きを置いているようだ。

行動経済学の第一人者ダニエル・カーネマンが、個人ではなく「組織やシステムが抱えるバイアス」に焦点をあてた新著『ノイズ：人はなぜ判断を誤るのか』（未邦訳）を上梓した。87歳にして現役で人間の心理を探求し続ける知の巨人はいま、何を考えているのか──パンデミック禍の人間心理やAI（人工知能）をテーマに、英紙「ガーディアン」がインタビューした。 ダニエル・カーネマン（87）は2002年、判断と意思決定をもたらす人間心理に関する研究でノーベル経済学賞を受賞した。 世界的ベストセラーになった『ファスト＆スロー』では「人間が判断を誤るのはさまざまな認知バイアスや経験則に歪められるため」とする革新的な概念を提示しており、その誤りをいかに認識して正しい判断へと導くかが説かれている。 ノイズのない「個人」は存在しない ──まずはパンデミックの話から始めましょう。いま起きていることは、この世界に政治的判断を間断

2021年1月、中国政府は、女々しくなった男子を鍛え、男らしさを身に付けさせるために、小中学校の体育教育を強化すると発表した。中国内では同案に対する強い批判が起きる一方で、「男らしさ」を取り戻すための施策が進んでいるという。 中国男子は「男らしく」ない 英メディア「BBC」によると、中国の教育省は2021年1月、「女々しくなった」若い男性を「男らしく」するため、体育教育を強化すると発表した。そして、そのために体育教師の採用方法も大幅に変更し、スポーツのインストラクターなどを採用するという。 中国政府高官はかねてから、一人っ子政策の下で生まれ、甘やかされてきた中国の男性から伝統的な「男らしさ」が失われ、若い男性のロールモデルがもはや軍にいるような「強い」男ではないことに懸念を示してきた。 今回発表された計画は「若い男性の女性化防止案」と呼ばれ、その発表が中国内で大きな波紋を呼んでいる。同案に

2019年のダボス会議が終わってから、さらに注目を集めている参加者がいる。オランダ人の歴史学者ルトガー・ブレグマンだ。日本でもTEDトークや著書『隷属なき道』などを通してベーシックインカム論者として知られている。 彼がパネリストとして参加したディスカッション「不平等の代償」のダイジェスト動画（NOW THIS NEWS）は現在、800万回近く再生されている。 なぜそんなに注目されているのか。全訳でお届けする──。 税金逃れを逃すな ルトガー・ブレグマン（歴史学者）：ダボスには初参加です。しかしこれはどうしたもんかなっていうのが正直なところです。 だって、1500機ものプライベートジェットがここに飛んできて、われわれがいかにこの惑星をぶち壊しているかというデービッド・アッテンボロー卿の話を聴きにきてるわけです。 で、みんなが「参加」とか「正義」とか「平等」とか「透明性」って言葉でしゃべってる